大江健三郎の「不都合な真実」

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

前回の投稿で、太陽光サーチャージが自然環境と相容れないことを説明しましたが、それよりももっと重大な問題があります。家庭の太陽光発電を電力会社に高値で買い取らせて電気代に転嫁するということは、太陽光発電パネルを所有していない家庭が、他人の太陽光発電パネルの費用を負担するということです。平たく言えば、赤の他人に「俺が買った電気製品の費用はお前が払え」と言われた様なものです。しかし、憲法には何と書いてあるでしょうか。

第14条 すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。
第29条 財産権は、これを侵してはならない。

明らかに太陽光サーチャージはこの二つの条文に反してますね。ところがです。ふだんは何かにつけて9条、9条と騒ぎ立てる連中は、この憲法違反には知らぬ顔の半兵衛を決め込んでいるのです。前々回の投稿を思い出して下さい。日本の自然環境を破壊するTPPに対して気候ネットワークが知らぬ顔の半兵衛を決め込んでいましたが、それと全く同じ構図ですね。気候ネットワークの環境保護が偽物だったのと同様、大江健三郎とその一党の護憲は偽物ということです。実際、太陽光サーチャージだけではなく、民主党政権が政治主導という詭弁を掲げて憲法を踏み躙ること甚だしいにもかかわらず、大江健三郎とその一党がそれを糾弾したことは一度もありません。非常に悪辣な野郎ですよ、大江健三郎は。9条を騒ぎ立てて護憲を装い、その実は、憲法の空洞化を企んでいるのです。不肖私めは真の護憲派としてここに断言します。「9条改憲を標榜している右派ではなく、大江健三郎こそ憲法最大の敵である」と。

温暖化と大江健三郎。一見何の関係も無いにもかかわらず、CO2温暖化の虚構を暴き、そこから更に考察を進めることによって、大江健三郎の醜悪な正体が炙り出されたわけですが、これには必然性があります。大きな社会現象に偶然はありません。すべて必然です。では、その必然性を支配しているのは何か。それはファシズムです。実際、憲法14条と29条が侵害されたという事実は、CO2温暖化詐欺の本質がファシズムに他ならないことを示唆しています。ですから、CO2温暖化の虚構を考察すれば、その背後に隠れているファシズム及びその走狗どもの正体が見えてくるのは理の当然です。

太陽光パネルの「不都合な真実」

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。
前回の投稿ではTPPを考察し、環境保護のペテンを暴露しましたが、それは太陽光発電からも明らかです。皆さんご存知のとおり、反民主党政権は、家庭の太陽光発電を電力会社に高値で買取りさせ、それを電気代に転嫁するという、とんでもない制度を強行しました。幸い今は価格に転嫁されていませんが、4月から転嫁されてしまいます。


太陽光促進の一般家庭負担増 4月から1世帯あたり月2~21円に
2011.1.20 16:39
東京電力など電力10社は20日、太陽光発電の余剰電力買い取り制度に基づき費用を一般の電気料金に転嫁する「太陽光発電促進付加金」(太陽光サーチャージ)の4月からの適用を経済産業相に認可申請した。1キロワット時あたり1~7銭、標準世帯では月額2~21円。同制度は、太陽電池の普及を後押しするのがねらい。地球温暖化対策のための負担が初めて表面化する。
同制度は2009年11月に導入された。太陽電池を設置した家庭で使い切れなかった余剰電力を1キロワット時あたり39~48円で、住宅以外に設置した太陽電池の場合は20~24円で電力会社が買い取る。その年間費用から火力発電所の燃料費節約分などを差し引いたうえで、翌年度の一般の電気料金に転嫁して回収する。
料金転嫁の初年度となった10年度は、09年中に買い取った電力が少なく料金へ転嫁しようとすると1キロワットあたり1銭を切ったためゼロとされた。11年度の転嫁額には、10年度に回収できなかった分も含まれる。
東京電力の場合、昨年1年間で買い取った電力は3億5000万キロワット時で費用は161億円、燃料費の節約などが60億円、10年度に回収できなかった分が3億円あった。11年度は3022億キロワット時の電力需要があると想定し、転嫁額は1キロワットあたり3銭、1世帯あたり月8円となった。
同制度は、家庭用太陽電池の普及拡大にあわせて余剰電力の買い取り単価を減少させる仕組み。ただ、政府は12年度以降、業務用の太陽光発電設備や風力発電所などがつくった再生可能エネルギーによる電気をすべて買い取りの対象とする方針で、電気料金への転嫁額は高くなっていく。また、10月からは地球温暖化対策税(環境税)が燃料の石油、石炭、天然ガスにかかり電気料金に転嫁される。


(MSN産経ニュースより)

これが如何に環境保護と相容れないかは次の写真を見れば明らかでしょう。

図1 NEDOホームページより

太陽光発電パネルを設置した家並みが写っていますが、どの家の庭にも緑がありません!殺風景ですね。太陽光サーチャージというのは、このような緑の一つもない家庭が、ボロ屋で太陽光発電パネルは設置できないけれども緑豊かな家庭に対して、「私達は環境保護に貢献してるのだから、あなた方が一部を負担するのは当たり前」と言い放つことに他なりません。「いい加減にしろ!」と言いたくなりますが、要するに、太陽光サーチャージというのは「緑は必要ない!」ということです。そして、前々回の投稿で説明したとおり、それは正に「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党の論理だったわけです。IPCCとその一党がCO2温暖化をでっち上げた結果が上の殺伐とした光景です。

しかも、それだけではありません。CO2温暖化をでっち上げた結果、電気自動車が喧伝されていますが、それも環境を破壊します。


ボリビアでリチウム争奪戦…主要国、塩湖に群がる
南米の最貧国ボリビアで、日本も含む主要国が、次世代環境技術のカギを握る天然資源・リチウムの争奪戦を繰り広げている。
電気自動車などに使われる充電池の原料がアンデス山脈の秘境「ウユニ塩湖」に未開のまま眠っているのだ。その量は世界の埋蔵量の半分とも言われている。

地平線の向こうまで、真っ白な塩の大地が広がる。草木は生えず、動物もいない。中心都市ラパスから悪路を車で約12時間。富士山頂とほぼ同じ標高に、東京都の6倍近い約1万2000平方キロの静寂の世界が広がる。
10月29日、湖畔。リチウム開発を急ぐ政府が精製実験成功の祝賀会を開いた。労働者ら約2000人が見守る中、モラレス大統領は容器に入ったリチウムを片手に「これで資金を集め、工業化を進めよう」と拳を振り上げ、「日本の大使も駆けつけてくれた」と、唯一の外国人賓客である田中和夫大使を紹介した。
大使は大統領の直接の誘いを受けてともに会場入りした。異例の厚遇を「日本からの資金・技術援助への期待の表れだろう」と分析する。
だが、中韓欧などのライバルも虎視たんたんとリチウム資源を狙っている。
ウユニ塩湖が祝賀ムードに包まれている頃、ボリビアの中心都市ラパスでは、各国の代表が提案合戦を繰り広げていた。
◆トヨタ登場◆
10月29、30日に中央銀行など2会場で開かれた「リチウム産業化に向けた国際科学技術フォーラム」。世界15か国から1000人以上が集まり、会場は熱気に包まれた。フォーラムに名を借りてはいるが、実質的には各国のPRの場だ。
「次世代電池の材料はリチウムしかない」
日本を代表してトヨタ自動車の技術者が明言すると、会場は大いに沸いた。日本はトヨタに加え、経済産業省、石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)、東京大学などから参加国最多の計5人の合同チームを派遣した。石炭と鉄鋼への集中投資をテコに高度成長した戦後日本の経験に触れ、「リチウムを軸にした産業振興の手助けをできる」とボリビア政府との共同開発を訴えた。
中国も5人の代表を送り込み、青海省の塩湖でリチウム生産を手がける実績をアピールした。モラレス大統領の出身村に学校を建てるなど、硬軟の戦術を織り交ぜる「侮れないライバル」(経産省幹部)だ。
フォーラムに参加した韓国やフランスも共同開発を争っている。サルコジ仏大統領はモラレス大統領の訪仏時、電気自動車の試乗までさせている。
水面下では、さらに多くの国が秋波を送る。「今では隣国ブラジルも含め世界中の国が交渉を持ちかけている」とボリビア鉱山公社のギリェルモ・ロエランツ技術顧問は打ち明ける。
◆銀山の反省◆
各国が競ってボリビア政府にすり寄るのは、モラレス大統領が2013年にリチウムの商業生産を開始し、18年には自動車用リチウムの生産工場を国内に建設する構想をぶち上げているためだ。大統領は「資金・工業化の両面で海外のパートナーを探さなければならない」と各国をあおっている。
ただ、労働組合出身の大統領は、同時にリチウムの国家所有を掲げてもいる。各国が欲しい利権(採掘権)は渡さず、資金と技術だけを引き出す戦略だ。今年1月に採択した憲法改正では、リチウムを含む天然資源の国家所有を決めた。
ボリビアには、16世紀以降のスペイン植民地時代、世界最大のポトシ銀山を擁しながら、貧困にあえぎ続けた苦い歴史がある。リチウムを「ボリビア固有の宝」と呼ぶ大統領は、資源の国家管理こそ繁栄のカギと信じている。
◆両にらみ◆
投資を検討する側からは、「利権が得られず、工場の共同運営程度では利益が薄い。思い切った投資に踏み切りにくい」(日本の商社首脳)との声も漏れる。各国とも同じ悩みを抱え、ライバル国とボリビア政府の出方を両にらみしながらの神経戦が続く。
ボリビアの1人当たりの国民総所得は1260ドル(2007年)で、日本の約30分の1、南米でも最低水準だ。ウユニ塩湖周辺は中でも最も貧しいが、一方で最近、秘境の観光地としての知名度が上がってもいる。日本も含め、世界中から観光客も増えている。
ウユニ塩湖で観光ガイドを務めるファニータ・ソブリーニョさん(27)は「地元ではリチウムで潤う期待と、開発でこの貴重な自然が変わらないか不安な声で揺れている」という。開発を巡る思惑は国内外で乱反射している。(池松洋)


(2009年11月8日01時44分  読売新聞)

ウユニ塩湖はこんな所です。

図2 ウユニ塩湖

世界最大の鏡と言われているそうです。

図3 ウユニ塩湖

CO2温暖化詐欺がのさばっている現状を考えると、この景色が失われるのも時間の問題と言えましょう。

「気候ネットワーク」の「不都合な真実」

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

前回の投稿で説明したとおり、CO2温暖化を騒ぎ立てた結果、むしろ、さらなる環境破壊が進んだのです。正に本末転倒ですが、本末転倒が起こる所には必ず破廉恥で醜悪な事実が隠れています。これは絶対の真実です。その破廉恥で醜悪な事実とはこれです。


現行バイオ燃料のCO2排出量は、ガソリンの5割増しから2倍」研究論文
2008年2月12日
Brandon Keim
関連要素をすべて考慮に入れると、バイオ燃料が排出する温室効果ガスの量は化石燃料よりも多くなる――2月7日(米国時間)、『Science』誌ウェブサイトに掲載された2つの研究論文がこんな結論を下した。
これだけではない。かつて石油に代わるクリーンエネルギーとしてもてはやされた農作物由来の燃料が、環境問題を解決する特効薬ではないことを示唆する研究成果がこのところ増えている。
バイオ燃料は当初、非常に有望に思われた――植物を利用して車を走らせたり工場を稼働させたりする以上にクリーンな方法があるだろうか? しかし、初期の予測は細かい点の検討がやや不十分だった。こうした予測は、燃料となる作物を育て、収穫し、精製するのに必要なエネルギーを必ずしも考慮していなかったのだ。
何より重要なのは、燃料用作物を栽培するためには、温室効果ガスを大量に吸収してくれる植生を伐採して土地を開墾しなければならない――あるいは、既存の農地に燃料用作物を植える場合には、それまで育てていた食物用作物の栽培場所を確保するために新たな農地を開墾しなければならない――という点を考慮に入れていなかったことだ。
これらの要素を計算に入れると、バイオ燃料もそれほど有望とはいえなくなる。今回Science誌に発表されたうちの1つで、プリンストン大学で環境法を研究するTimothy Searchinger氏らがまとめた研究論文によると、化石燃料の代わりに、米国のバイオ燃料業界で人気の高いトウモロコシ由来のエタノールを使用した場合、今後30年間にわたって温室効果ガスの排出量が倍になるという。他の作物よりもはるかにエネルギー効率がよいとされるスイッチグラス[ロッキー山脈に自生する多年生植物]でも、温室効果ガスの排出量が50%増えるという。
一方、Science誌に発表された2つ目の論文の中で、自然保護団体『ネイチャー・コンサーバンシー』の研究者らは、バイオ燃料用の作物畑に変える際に出る二酸化炭素の量と、生産されたバイオ燃料の使用による二酸化炭素排出削減量が等しくなる時間を試算すると、何百年もかかる場合があると主張している[バイオ燃料のために新たに土地を開墾した場合、化石燃料をバイオ燃料に代替することで削減される二酸化炭素排出量の17から420倍の二酸化炭素が大気中に放出され、これを相殺するには数百年かかることもあるとしている]。
だが、明るい材料もある。ネイチャー・コンサーバンシーは、食物用作物が育たないやせた農地に植えられた多年生植物を使ってバイオ燃料を作る場合と、廃棄物バイオマスからバイオ燃料を作成する場合は有益だと指摘している。
どちらの研究も、農作物から燃料を作る際のエネルギー効率が改善される可能性を考慮に入れていないという難点はあるにせよ、2つの研究が指摘するバイオ燃料のデメリットはあまりに深刻なため、これらが導き出した結論まで即座に否定することは難しいだろう。
この2つの研究以前にも、バイオ燃料が環境に与えるダメージを指摘する調査結果(日本語版記事)が複数出ているが、政策立案者が今後こうした警告に注意を払うかどうかは、現時点では不明だ。
多くの国や農業関連企業はすでにバイオ燃料に巨額の投資を行なっており、現在も資本の投入が続いている。バイオ燃料は今や主流の燃料なのだ。
だが、これに反対する動きも大きくなりつつある。国際連合(UN)はバイオ燃料の持続可能性を評価する委員会を設置し、『New York Times』紙は、複数の著名な環境生物学者が、Bush大統領とNancy Pelosi米下院議長にバイオ燃料政策の見直しを迫っていると報じている。
現在開催を求めて市民運動が展開されている、科学に的を絞った大統領候補討論会『Science Debate 2008』が実現したあかつきには、大統領候補――特に、バイオ燃料の利用拡大を提唱しているBarack Obama候補――がこの問題について質問攻めにあうのをぜひ見てみたい。
Science誌に掲載された論文、「米国の農地におけるバイオ燃料用作物の栽培は、土地転用による温室効果ガスの排出量増加を招く」と「土地の開墾とバイオ燃料によって生じる炭素の負債」を参考にした。
[日本語版:ガリレオ-矢倉美登里/高橋朋子]


(WIRED VISIONより)

1月30日の投稿で説明したとおり、CO2の温室効果は既に飽和していますから、「バイオ燃料が排出する温室効果ガスの量は化石燃料よりも多くなる」だの、「今後30年間にわたって温室効果ガスの排出量が倍になる」だの、「温室効果ガスの排出量が50%増える」だの、「17から420倍の二酸化炭素が大気中に放出され」だのと騒ぐのは全く馬鹿げています。問題なのは、Roger Pielkeが指摘するように、CO2の温室効果が飽和していても「土地転用」や「土地の開墾」それ自体が温暖化を引き起こすということです。むしろ、「温室効果ガスの排出量増加」や「炭素の負債」を強調するのは、問題の本質を矮小化し、森林破壊を正当化することになりかねません。実際、「これを相殺するには数百年かかることもある」ということは、逆に言えば、「エネルギー効率が改善される」ならば森林を伐採してバイオ燃料栽培をすべき、ということに他なりません。このことと「農業関連企業はすでにバイオ燃料に巨額の投資を行なっており」という事実を考え合わせれば、「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党が、略奪を専らとする極悪独占企業体、穀物メジャー種子メジャーと手を結んでいることは明らかでしょう。

そこに気づけば、CO2削減に前向きな菅・民主党がTPPに熱心な理由も明らかでしょう。菅・民主党は農業の国際競争力を高めるために農地の集約化・農業の企業化を推し進めると唱えていますが、それはTPPと表裏一体であり、実のところ、穀物メジャー・種子メジャーに日本の農業を支配させるためなのです。(実際は、中国やウォーターバロン等、もっと複雑な利害関係が絡んでいますが、日本国民から収奪するための温暖化対策であるという真実は不動です。)農地を集約化しておいてから一気に奪い盗るという魂胆でしょう。しかし、平地が少ない島国日本の自然環境と大規模農業は相容れないのです。その証拠が八郎潟で、世界に冠たる貴重な自然が永遠に失われてしまいました。今現在は諫早湾で同じことが繰り返されています。にもかかわらず、菅・民主党は農地の集約化を目指しているわけで、それは彼らが我国の美しい自然環境を全く顧みないことを露呈しています。そして、これはIPCCと一体化した環境NGOだの環境NPOだのと称する輩にもそのまま当て嵌まるのです。実際、「気候ネットワーク」とやらのプレスリリースを見てみますと。

図1 気候ネットワーク プレスリリース

TPPは日本の自然環境を破壊するのです。本当に自然環境を守るという意思があるのならば、菅が「血管もブチ切れよ」とばかりに青筋立ててTPPを喚き立てている昨今、何をさて置いても為すべきは、TPP反対を表明することであり、菅・反民主党糾弾のはずです。にもかかわらず、そのことに全く言及しない「気候ネットワーク」の正体はもはや明らかですね。TPPに反対しない輩が唱える環境保護は破廉恥で醜悪な詐術であり、その言葉とは裏腹に、環境を破壊する穀物メジャーや種子メジャーやウォーターバロン等の走狗にすぎないのです。菅直人の存在自体が証明しているとおり、市民運動だのNPOだのと騒いでいる連中にロクなヤツはいませんよ。環境税はそんな連中の懐を潤すだけなのです。

民主党や気候ネットワークのような自然環境を顧みない輩がCO2削減を煽り立てるという構図こそ、CO2温暖化説の虚構を物の見事に露呈したと言えるでしょう。

洪水の「不都合な真実」

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

オーストラリアの洪水が「バッチ、グー」なことになっていたようですが、我国の捕鯨を妨害し貶めようと謀るような下衆どもは天罰を受けて当然ですよね。実際、これは天罰です。今日はそこのところを説明しましょう。

「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党は「昨年のパキスタンやオーストラリアにおける洪水被害はCO2温暖化が原因」と喚いてましたが、これが温暖化ですか。

図1 The Telegraph より

これも温暖化ですか。

図2 JoNova より

IPCC一派が洪水をCO2に結びつけようと謀るのは、水蒸気フィードバックを正当化したいからに他なりません。しかし、1月22日の投稿で説明したとおり、水蒸気フィードバックは破綻しています。しかも、温暖化すると洪水が増えるという証拠は何処にもありません。

図3 Water Resources Research より

一方、IPCCとその一党がCO2温暖化説の決定的な根拠として挙げるのは、海水温の上昇や極地の氷が溶けて海水位が上昇している、ということですが、実のところ、大規模農地等の土地開発に因る陸地の保水能力の減少が海水位上昇に大きく寄与しています。

図4 Geophysical Research Letters, 37, L20402, 2010 より

言うまでもなく、陸地の保水能力が減少すれば、洪水が起き安くなります。大水害の原因はこれなのです。特に、オーストラリアでは洪水以前には旱魃が続いてましたが、それも陸地の保水能力の減少が原因ですよ。そこで注目されるのがRoger Pielkeの主張です。彼は「CO2よりも開拓や都市化の方が温暖化に影響している」と言ってますです。20世紀には入ってからの温暖化にそれがどの程度効いているかは議論の余地があるでしょうが、無視できないことは確かでしょうね。

以上から明らかなとおり、IPCCとその一党は、乱開発の問題を矮小化するために、洪水を強引にCO2に結びつけているのです。その結果がこれですよ。


バイオ燃料の普及で森林が絶滅?
2007年8月20日
Brandon Keim
燃料用作物を育てるために森林を伐採する場合、環境への悪影響は大きく、バイオ燃料の利用によっても埋め合わせができないことが最近の調査でわかった。
ヒッピーの夢だったエネルギー用作物が環境対策の主流となった今、この調査結果は人々の熱を冷まさせるメッセージだ。
今や世界中の政府や産業界が、環境を汚染する化石燃料の代わりに植物から生成した燃料を使うことを表明している。しかしそれは、木々を育み二酸化炭素を貯蔵する森が見られなくなる事態を招いてしまうのだろうか。
科学雑誌『Science』誌の記事の中で、イギリスの環境保護団体『World Land Trust』のRenton Righelato氏と、リーズ大学の環境研究者Dominick Spracklen氏が、二酸化炭素の排出抑制効果について、バイオ燃料用作物を利用する場合と、森林による場合とで比較している。
その結果、環境にとって最悪なのは、バイオ燃料用作物の農地を確保するために森林を伐採することであることがわかった。
言うまでもなく、森林の吸収する二酸化炭素の量は、その森林があった場所で育てられたバイオ燃料用作物によって削減される量よりも多い。
人々は地球を救っている気分でいるが、そうではない。われわれが関心を持つべき本当の問題は、燃料の消費を減らし、燃料の効率を高めることだ」とRighelato氏は言う。
「バイオ燃料は本当のところ、化石燃料の利用を減らすという真の問題をごまかす手段として使われている」
欧州や北米でのバイオ燃料の需要が、発展途上国での森林破壊を拡大している。
欧州連合(EU)は、2020年までに輸送用燃料の20%をバイオ燃料に置き換えると宣言している。また米国は、同じ時期に15%をバイオ燃料に置き換える計画を立てている。
国際エネルギー機関(IEA)の試算によれば、現在の技術でこれらの目標を達成するには、米国とEUの食用作物の半分を燃料用作物に回す必要がある。しかし、それは現実性がないため、代わりに発展途上国から需要をまかなうことになる。悲惨な結果を招く可能性を抱えながら。
たとえばインドネシアでは、外国からのバイオ燃料の需要によって、同国に残る貴重な二酸化炭素貯蔵庫である泥炭地の熱帯雨林が、エネルギー企業によってますます破壊されることになる、と環境保護主義者は予測している。
その結果、森林が燃やされ、500億トンの二酸化炭素が大気中に放出される可能性がある。これは、米国におけるほぼ10年分の温室効果ガス排出量に匹敵する。
一方、ブラジルは、約5億エーカー(約20億平方キロメートル)におよぶ森林、草原、および湿地を、農業への転換に適した「荒廃」地域に指定した。アラスカ全土に匹敵する面積におよぶ森林の全てが伐採されることはないにしても、その大部分で大豆を栽培することが可能になる。大豆は、バイオ燃料に取り組むブラジルの定番商品だ。
米航空宇宙局(NASA)は、大豆の価格と森林の様子を示す衛星画像を比較することによって、アマゾンの熱帯雨林のうち、ロードアイランド州とほぼ同じ広さの地域(約4000キロ平方メートル。石川県より少し狭いぐらいの面積)が、バイオ燃料の需要のために毎年伐採されていることを明らかにした。
私が話をした政府関係者は概して、森林破壊によって二酸化炭素の貯蔵場所が大きく失われる可能性を認識していないように思える」と、『World Land Trust』のRighelato氏は指摘する。
オークリッジ国立研究所のバイオ燃料専門家Mac Post氏も、この意見に同意する。
「二酸化炭素をたくさん貯蔵するエコシステムを、二酸化炭素排出の埋め合わせのために破壊するなら、墓穴を掘ることになる。私が言えるのは、これはとても深い穴で、抜け出すことはできないということだ」とPost氏は述べた。
米国では、利用可能な森林はもう使いつくされている。そのため、燃料か森林かという問題は、作物の栽培に使われていない牧草地の利用法に焦点が置かれることになる。
エネルギー省発行の『Billion Ton Vision』は、2030年までに米国の輸送力の30%をバイオ燃料でまかなう構想を描いた資料だが、これによると、米国では作物栽培に適した土地のうち、6750万エーカー(約2億7300万キロ平方メートル)が利用されていないという。
米国の輸送力の30%をバイオ燃料でまかなうという目標を達成するには、ケンタッキー州とほぼ同じ2500万エーカー(約1億100万キロ平方メートル)の地域を、バイオ燃料用作物だけに利用することになる。
今のところ、これらの牧草地を森林に変えようという議論は行なわれていない。
「エネルギー用作物が牧草地域に入りこんでくる可能性のほうが高いだろう」と、『Billion Ton Vision』の主執筆者であるRobert Perlack氏は言う。
Perlack氏によると、理想的には、トウモロコシ畑(現在、バイオ燃料用作物として最も一般的であるが、最もエネルギー効率が低い)と、牧草地の両方が、ヤナギやポプラなど成長の速い樹木を含む多年生植物の生態系に変わることが望ましいという。根がしっかりとはるので、収穫・伐採されたあとも、ある程度の二酸化炭素を地中に留めておく働きをするからだ。
温帯気候では、木は、新たに植林した分だけ二酸化炭素を貯め込むことができると、Righelato氏とSpracklen氏は、前出の『Science』誌の記事の中で記している。
Righelato氏は、バイオ燃料に注目することは、真の問題から人々の目をそらさせることでしかないと述べる。真の問題とはつまり、われわれがどれだけの燃料を使用し、どれほど不用意に消費しているかということだ。
米国では、環境に優しいという主張を標榜する民主党が議会で多数派を握ったが、それでも状況は変わっていない。
8月初めに包括的なエネルギー法案が提案されたとき、下院は、自動車の燃費をガソリン1リットルあたり約15キロメートルにするという規制を盛り込むことをやめた。
現在の平均燃費は1リットルあたり約9.4キロメートル。これは、初代T型フォードの燃費より低く、中国で2008年から義務付けられる燃費の半分にすぎない。
[日本語版:ガリレオ-佐藤 卓/小林理子]


(WIRED VISIONより)

IPCCとその一党が洪水の原因を開発ではなくCO2に帰したが故に森林が破壊されたのです。実際、IPCCは「政府間パネル」であるにもかかわらず「政府関係者は概して、森林破壊によって二酸化炭素の貯蔵場所が大きく失われる可能性を認識していない」ということは、IPCC自体がバイオ燃料のための森林破壊を黙認しているということに他なりません。そして、それはIPCCがバイオ燃料を推し進めるエネルギー業界と結託していることを意味します。IPCCとその一党は批判者を「エネルギー企業から金を貰っている」と罵っていますが、実のところ、彼らこそが金で動いていることは明らかですね。しかも、IPCCを裏で操っているのはエネルギー企業だけではありません。
次回に続く

アノマリーの「不都合な真実」

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党は、2010年は1998年・2005年と並ぶ過去最高気温を記録したと言い触らし、温暖化、温暖化、と喚いてますが、それは本当でしょうか。キチガイ戦争国家米国の気温を見てみましょう。

図1 Watts Up with That? より

2010年の気温は過去10位以内にも入ってません。1998年以降では2008年、2009年に次いで低温でした。ドイツはどうなっているでしょうか。

図2 ドイツの気温

グーグルの日本語訳がなかなかお茶目ですが、意味は通じます。2007年以降、気温は下がり続け、2010年は2007年より3℃も低くなったと。特に、年度後半の気温低下はすさまじいですね。そして、1990年以降、温暖化は止まっています。

日本はどうだったかと言うと、気象庁に拠れば、昨夏、あれだけ暑い暑いと騒ぎ立てたにもかかわらず、過去4番目の記録だったということです。それもそのはず、この記事を見てください。


熱中症の死者、なぜか埼玉県突出?
この夏の猛暑で、熱中症による死者が相次いでいる。
中でも多いのが埼玉県だ。11日現在で47人。疑い例を含めると70人に迫る勢いだ。総務省消防庁が集計する全国の死者数(7月~8月8日)は112人で、その突出ぶりが目立つ。埼玉だけがどうして?
地球温暖化などを調査する「気候問題研究所」(茨城県守谷市)の清水輝和子副所長は、山に囲まれた地形や都市化の進行、東京都心のヒートアイランド現象の影響を指摘。「熱の行き場がなくなっているのでは」と推測している。
確かに埼玉には、3年前に国内観測史上の最高気温40.9度を記録して一躍有名になった熊谷市もある。しかし、気象庁の担当者に聞いても、「埼玉が例年と比べて特別暑いというわけではありません」との答え。今季(12日現在)の国内最高気温39.4度は岐阜県多治見市で観測された。気象データからは、多数の死者を出すような特異な数字は見当たらない。
・・・(以下略)・・・


(2010年8月13日07時24分 読売新聞)

日本の過去最高は1990年で、実は、ドイツと同様、1990年以降、温暖化は止まっているのです。

さて、日本、ドイツ、ダメリカの地理分布を鑑みれば、この3ヶ国の平均気温が北半球の平均気温をかなり忠実に反映していてもおかしくないにもかかわらず、2010年は過去最高だった、というのはどういうことでしょうか。どうも怪しいですね。実のところ、これはアノマリー(1961~90年の平均値との差)のトリックです。例として、極端な場合を考えてみますと。世界の気温データの9割がアノマリー0だとしても、0+0=0ですから、残り1割のアノマリーが10だとすれば、世界の1割の気温が世界の気温を代表してしまうのです。世界の9割で温暖化が止まっていても、1割のデータだけで地球は温暖化したということになってしまうのです。世界気象機関の数値が日本、ドイツ、ダメリカの現実から大きくずれているのはこのためです。見事なトリックですね。

「トリック」と言えば、やはりクライメートゲート。


■懐疑派は「捏造」と主張
「私(ジョーンズ)は、低下傾向を隠すというキース(CRU副所長)のために、1981年からの過去20年間の系列と1961年からの(系列)に対し、真の気温を勘定に入れるというマイクのネイチャーでのトリックを完了させたところだ」
地球温暖化に懐疑的な人々や欧米のマスコミは、「トリック」という言葉にかみついた。
欧米マスコミのブログに残されたコメントや懐疑派のサイトなどを見ると、このメールはデータが故意に操作され、温暖化の「傾向」そのものが捏造されたなどという主張が続々登場した。
この大騒動に、当のジョーンズはCRUのホームページ上で、メールは本物だとした上で、「1960年までの(年輪による)データと61年以後の観測によるデータの両方をグラフのカーブは含んでいる。それについての議論だ」 と説明。さらに、「トリック」については、「口語で『賢いやり方』という意味で使った。不穏当な何かを示唆しているなんてばかばかしい」と一蹴している。英和辞典にも確かにそういう訳語がある。


(AERA2009年12月21日号より)

「低下傾向を隠す」と明言しているわけですから、「不穏当な何かを示唆している」に決まってます。「ばかばかしい」との言い草こそ余りにも「ばかばかしい」言い逃れです。しかし、たとえジョーンズの抗弁を真に受けたとしても、「トリック」という言葉は決して良い意味には使いませんから、「賢いやり方」というのは、アノマリーのような「ずる賢いやり方」に相違ありません。データという代物は統計処理によっては、事実を歪めて見せることも可能なのです。IPCCとその一党は、そういう「ずる賢いやり方」に長けているということです。

しかし、「トリック」を駆使したにもかかわらず、なお温暖化は止まっているのですから、もう手品師も店じまいするしかありません。

温室効果の飽和(下)

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

前回の投稿で説明したとおり、CO2が増えれば1℃温暖化する余地が残っていました。ところが、産業革命以降、既に1℃近く温暖化しています。だからこそ、温暖化、温暖化、と騒ぎ立てているわけです。しかし、それは「CO2が増えても温暖化する余地はもう殆ど無い」ということを意味しているのです。その証拠に、1998年に最高気温を記録して以降、気温は全く上昇していません。

図1 Science 326, 28, 2009 より

クライメートゲートで暴露されたとおり、「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党は何故気温が上昇しないのかを説明出来ません。

The fact is that we can’t account for the lack of warming at the moment and it is a travesty that we can’t. The CERES data published in the August BAMS 09 supplement on 2008 shows there should be even more warming: but the data are surely wrong. Our observing system is inadequate.
(ケビン・トレンバースからマイケル・マンへのメール)

逆に、CO2温室効果飽和論に拠ればそれは必然です。どちらが正しいかは自明ですね。事実が真実を暴き出したのですよ。

1998年以降、温暖化は止まっているという事実を世界中の人々が正しく認識すれば、CO2の温室効果は既に飽和していること、従って、IPCCとその一党が世界中を騙していることが露見してしまいます。もちろん、そうなれば彼らはThe End。それを阻止するために、次のような「情報操作」を企てたわけです。

図2 Climate Change: A Summary of the Science より

図3 世界気象機関プレスリリース

2010年の気温が1998年及び2005年と並んで過去最高だったと言いますが、それは、1998年以降、温暖化は止まってしまったという事実を裏づけただけであるにもかかわらず、2010年のアノマリー(1961~90年の平均値との差)や、2000年からの10年間や2001年からの10年間のアノマリーを強調するのは、21世紀になってもなお温暖化が進行しているかのごとくの印象を与え、温暖化が止まっている事実から目を逸らそうと謀る「情報操作」なのです。

トレンバースのメールを鑑みれば、2010年が過去最高というのも怪しいものです。
次回に続く。