悪魔が来りて「低炭素社会」の笛を吹く

今日今晩は。「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某です。

3月22日の投稿で「水俣病被害者をも利用してCO2温暖化詐欺を正当化しようと謀るIPCC一派が、福島第一原発事故の被曝者をも利用しようと謀るのは目に見えています」と予言しましたが、早速始まりましたよ。


日本経済の試練―再生へ、総力で挑もう
大震災で日本経済も深手を負った。一日も早く生産と物流、生活を立ち直らせることが、被災地救援と復興に欠かせない。震災に強い日本への再生をかけた挑戦の第一歩でもある。
大地震と津波、そして原発大事故と放射能汚染が重なった未曽有の危機に、企業も消費者も衝撃を受け、心理的に萎縮した。しかし、ようやく平静を取り戻しつつある。
高速道路が少しずつ復旧し、西日本の生産拠点から被災地や物不足の東日本に製品を送る努力が本格化した。沿岸の製油所やタンクが立ち直り、タンカーが入れる港も増えてきた。
鉄道では、日本海側のルートを通じた貨物列車の活用が進む。コンビニの営業再開も広がる。自動車など高度に相互依存が進んだ製造業では、企業の枠を超えた協力が進む。NECは東北の5工場を再稼働した。
日本銀行による大量の資金供給や今後期待される大規模な財政出動などの支援を背景に、部品メーカーなども着実に再起への歩みを刻んでほしい。
長丁場となることが避けられそうにない東日本の電力不足への対応も急ぎたい。企業や家庭の節電の努力を徹底し、電力需要のピークを下げることでなんとか停電を回避しつつ、生産などの立て直しを進めることが大切だ。
企業や役所、学校などが勤務時間を縮めたり、ずらしたりする。自宅で仕事をこなしたり、配送方法を効率化したりする。そういったさまざまな知恵や工夫が問われている。
1970年代の石油危機は、各企業がコスト削減と省エネルギーの努力で乗り切った。今、私たちの社会と経済の全体が壮大な省エネ改革を突きつけられているといえる。
同時に、全国規模で震災に強いまちづくりとエネルギー転換への息の長い挑戦が幕を開けることになろう。
長期的には原子力への安易な依存は許されなくなる。太陽光や風力、燃料電池など新エネルギーの利用を増やし、地球温暖化防止に必要な低炭素社会への地ならしにもしたい。
震災に強く、環境にやさしい国土と社会の建設は、膨大な投資需要を生む。雇用と消費の拡大を通じて経済の活性化をもたらす。それはまた、日本を世界に誇れる先進経済モデルにすることにつながっていく。
経済とは詰まるところ、人間がつくる社会全体の力にほかならない。人と企業、地域社会が震災を機に絆を強めたことで、その力を大きく引き出すことができるのではないか。
震災からの復興と日本再生に挑む強い意志を私たちが共有する限り、この惨禍を新たな改革と発展の契機にできる。敗戦の焦土から立ち上がった歴史的経験と、阪神大震災からの復興を思い出し、総力を結集しよう。


(2011年3月25日の朝鮮日刊新聞社説)

3月17日、そして、昨日の投稿でも指摘したとおり、「インチキ Panel on Climate Change(IPCC)」とその一党、及び、その宣伝工作を受け持つ朝鮮日刊新聞が、でっち上げにすぎないCO2温暖化を煽りたてたからこそ、原発への依存が高まり、真っ先に廃炉すべきだった福島第一原発が温存されたのです。実際、3月23日の投稿で解説したとおり、税金泥棒で不安定な「風力」を推奨したからこそ、ますます原発に依存せざるを得なくなったのです。そして「燃料電池」を美化したからこそ、原発に依存せざるを得なくなったのです。


東日本大震災で次世代電池に材料懸念、「エコカー戦略」失速も
2011年 03月 23日 16:55 JST
[東京 23日 ロイター] 東日本大震災に伴って、電気自動車など次世代自動車(エコカー)の「心臓部」とされるリチウムイオン電池の量産に懸念が出ている。
西日本に拠点を構える電池工場は被害を免れたが、東日本に点在する電池材料工場が操業を停止した。復旧作業に入った材料工場もあるが、東京電力(9501.T)の計画停電で安定稼働が不透明な状況だ。材料不足で電池供給に支障が出れば、自動車メーカーのエコカー戦略の遅れにつながる可能性もある。
<エコカー発売は11―12年が集中期>
経済産業省の「次世代自動車戦略2010」によると、政府は、エコカーの新車販売に占める比率を2020年までに最大50%(現行10%程度)にすることを目指す。自動車のモデルチェンジには5年程度を要するとされているため、20年までにはあと1―2回のモデルチェンジのチャンスしか残されていないが、すでに自動車メーカーは相次ぎエコカーを発売する計画を打ち出しており、11―12年に集中期を迎える。
10年末までに三菱自動車工業(7211.T)が電気自動車(EV)「アイミーブ」、日産自動車(7201.T)がEV「リーフ」を市場投入したのに続き、トヨタ自動車(7203.T) はハイブリッド車(HV)「プリウス」のミニバンタイプの投入を控えており、12年初めまでにプラグイン・ハイブリッド車(PHV)のプリウスの市販化を計画。またトヨタは12年に日米欧で「iQ」ベースのEVを投入するほか、「RAV4」ベースのEVを米テスラ・モーターズ(TSLA.O)と共同開発している。ホンダ(7267.T)は今春から北米でHV「シビック」の新型車を投入するのに続き、12年にはEVとPHVを発売する計画。マツダ(7261.T)も小型車「デミオ」をベースにしたEVを開発し、12年春から日本国内でリース販売を始める予定。
<電池工場の多くは通常稼働>
これらエコカーの動力源になっているのがリチウムイオン電池だ。東日本を襲った大震災で、自動車用電池を生産する日立ビークルエナジー(茨城県ひたちなか市)の本社工場は被災した。11日の地震で稼働を停止して以来、製造設備の点検など復旧作業を進めたことで、稼働再開を28日とする段階までこぎつけた。同工場では米ゼネラル・モーターズ(GM)(GM.N)が11年春に発売するHVに電池を供給することになっている。
ソニー(6758.T)も電池製造のソニーエナジー・デバイスの3拠点の生産を一時停止した。自主停電を解除した栃木事業所(下野市)は一部で再開したが、前工程を手掛ける福島県の2拠点(郡山事業所・本宮事業所)は設備点検で依然として操業を停止中だ。ソニーの電池は現時点で自動車メーカーと具体的な取引はないが、自動車用市場に新規参入する意向を表明している。
もっとも、国内のリチウムイオン電池工場の多くは西日本が中心で、東日本大震災の被害を免れた。世界首位の三洋電機(6764.T)の加西事業所(兵庫県加西市)、トヨタと提携した米テスラに電池を供給するパナソニック(6752.T)の住之江工場(大阪市)、三菱自やホンダと電池合弁を設立するジーエス・ユアサ コーポレーション(6674.T)の滋賀県・京都府の主力工場など西日本の各拠点のほか、三菱自と共同開発する東芝(6502.T)の柏崎工場(新潟県)も震災の打撃をほとんど受けずに通常稼働している。
<材料工場の稼働が不透明>
ただ、震災後の電池量産にあたっては「自社の工場は無事でも材料調達に懸念がある」(電池メーカー担当者)のが実情だ。調査会社テクノ・システム・リサーチによると、10年の日本勢のリチウムイオン電池の世界シェアは約40%だったが、電池の主要4材料「正極・負極・セパレーター・電解液」ならば、日本の化学メーカーは依然として圧倒的な存在感がある。電池メーカーとしては「電池は材料との摺り合わせの技術で出来ているので簡単に調達先は変えられない」(同)ことから、調達先の被災状況の把握に努めていることを明かす。
正極材メーカーでは、日本化学工業(4092.T)の福島第一工場(郡山市)が地震発生の11日から操業を停止。今週から設備の点検を始めたばかりで再開のめどは立っていない。また負極材でも、世界最大手の日立化成工業(4217.T)が茨城県の山崎事業所の生産を停止。早期再開を目指しているが「電気や水などのインフラが不安定で稼働は少量ずつにならざるを得ない」(広報)状態だという。
セパレーターでは、東レ東燃機能膜合同会社(東レ(3402.T)・東燃ゼネラル石油(5012.T) の折半会社・栃木県那須塩原市)は地震の影響で操業を停止中。設備点検には1カ月程度の時間がかかる上、計画停電の影響を読み切れていないという。電解液では、富山薬品工業(東京都中央区)の大熊工場(福島県双葉郡大熊町)は福島第1原子力発電所の避難区域で立ち入りできず、設備被害の把握できない状況にある。同工場は福島原発から約3キロメートルの近距離にあるため周辺に住んでいた多くの従業員が県内外に避難しているという。
一方で、セパレーター首位の旭化成(3407.T)は工場が宮崎県と滋賀県にあり被災の影響はなく、22日にはリチウムイオン電池の需要増加に対応するため宮崎県の工場の生産能力の増強を発表。同じ電池材料メーカーでも明暗が分かれた。
テクノ・システム・リサーチの山本連三アシスタントディレクターは「東日本にある材料メーカーの工場は、直接の震災被害よりも東電エリアの計画停電で安定稼働が難しい状況にある。この影響がどこまで広がるかを見極める必要がある」と話す。
<トヨタ・日産で遅れが表面化>
自動車メーカーでは、トヨタが23日、プリウスのミニバンタイプの新型車の発売について、4月下旬の予定を延期する方針を明らかにした。新たな発売時期は未定という。新型車は、5人乗り(2列シート)にはニッケル水素電池、7人乗り(3列シート)にリチウムイオン電池を搭載することになっている。
日産は、EVリーフを製造する追浜工場(神奈川県横須賀市)の操業を停止中。24日には在庫部品で再開する見込みだが、同社のアンディ・パーマー常務執行役は17日のロイターの電話インタビューで、追浜工場で操業を再開してもリーフの供給が遅れる恐れがあることを明らかにした。すでに、予約に生産が追い付かずに納車に支障をきたしていたが、震災の影響でさらに遅れる可能性があるという。
これらのエコカー供給の遅れは、電池に限らず半導体や周辺部材など多くの部品調達が難しくなったことが要因だが、キーパーツ(基幹部品)の電池の量産体制に支障をきたせば、自動車メーカーのエコカー戦略を左右しかねない。このほか、野村総合研究所グローバル戦略コンサルティング部の北川史和部長は「福島第1原発の事故で各国の原子力政策が見直されれば、グリーンな原子力エネルギーで走るとされていたEVそのものの位置づけも問われ始めるのではないか」としており、エコカー戦略に対する政治的な影響を懸念する声も出ている。


(ロイターニュース 村井令二 取材協力:杉山健太郎 編集:宮崎亜巳)

さらに、家庭のCO2排出削減を称揚したからこそ、原発に依存せざるを得なくなったのです。


オール電化住宅、普及裏目…原発2基分の消費増
東京電力が、給湯や調理などすべてを電気でまかなう「オール電化住宅」の普及を推進してきたことが、今回の電力不足に拍車をかけている。
この3年間で戸数が倍増し、最大で原子力発電プラント2基分にあたる約200万キロ・ワット分の電力消費能力が増えた可能性がある。東電は、東日本巨大地震後、計画停電をせざるをえない状態で、オール電化の普及策は抜本的な見直しを迫られている。
東電によると、管内9都県のオール電化戸数は2002年3月末時点で1万3000戸だったのが、08年3月末に45万6000戸になった。10年末には85万5000戸に倍増した。「原子力は発電時に二酸化炭素を排出せず、地球温暖化の防止につながる。省エネにもなる」とアピールし、電気料金の割引を適用してきたが、急速な普及策が裏目に出た形だ。


(2011年3月23日14時42分  読売新聞)

結局のところ、CO2温暖化詐欺こそが、ですから、IPCC一派と朝鮮日刊新聞こそが今回の破滅的惨事を招いた張本人であります。IPCC一派と朝鮮日刊新聞社員は人殺しです。「低炭素社会」というプロパガンダは人殺しの凶器に他なりません。ですから、尚も「地球温暖化防止に必要な低炭素社会への地ならしにもしたい」との言い草は、殺人鬼が凶器についた血を舐めて喜悦しているのと何ら変わるところが無く、CO2温暖化詐欺の狂気を目の当りにさせたと言えるでしょう。

しかも、朝鮮日刊新聞の凶器と狂気はこれだけではありません。3月18日の投稿で、ヘッジファンドが日本の悲劇をも逆手に取って利益を貪っていることを紹介しましたが、朝鮮日刊新聞はその翌日にこんな社説を掲載しやがりました。


大震災予算―危機対応へ大転換せよ
未曽有の大震災に原発の大事故が重なり、被害が拡大している。被災地支援に全力を注ぎ、復興へとつないでいくには財源の手当ても急ぐ必要がある。政治全体が対立を克服し、危機に正面から挑む財政への転換をただちに合意しなくてはならない。
まず急ぐべきは人命救助や被災地支援である。当座は今年度予算の予備費約2千億円と、新年度予算の予備費など1兆円余りで、何とか対応していくしかないだろう。
だが、被災地は東日本の広域にわたる。救援と復興を支えるには、とうてい足りない。巨額の補正予算が必要とならざるをえない。
被害額約10兆円と言われる阪神大震災では対策費として総額3兆円超の補正予算が組まれた。今回は与党内から「10兆円超の補正」の声も出る。まだ被害の全容がわからないなかでは、見通すことすら難しい。それでも阪神大震災を大きく上回る規模になるのは間違いないところだ。
財源確保には思い切った規模の国債発行が避けられない。それに先立ち、まず新年度予算の赤字国債発行を認める特例公債法案を成立させるのは当たり前のことだ。
与野党はこの危機を克服するため、大局的な判断に立って力を合わせねばならない。予算と関連法案をすみやかに成立させ、被災地の自治体や救援活動にあたっている人々の不安を取り除いてもらいたい。
当然、政府は子ども手当や高速道路無料化、農家の戸別所得補償などのマニフェスト予算を全面的に見直すべきである。予算編成の前提となる経済社会の状況が、大震災で一変してしまったのだ。今は被災地復興にできるだけ多くの財源を回すためにも、削れるものは大胆に削るときだ。
国債の追加発行をしても財政を破綻(はたん)させない、という決意を世界の市場関係者に示す必要もある。もともと借金頼みの予算に膨大な赤字を積み上げて財政が信用を失えば、やがて国債相場が急落して金利が上昇する危険がある。それではかえって経済復興の足を引っ張ってしまいかねない。
自民党の谷垣禎一総裁が言及した「復興支援税」も一案だが、いずれ消費税や所得税を含む税制の抜本改革で負担を分かち合う、との意思を国民全体で共有することが不可欠だ。
外国為替市場では大震災を巡る投機筋の思惑から一時、戦後最高値となる1ドル=76円台まで円高が進んだが、主要7カ国(G7)による協調介入で相場は落ち着いた。危機につけこむ動きに主要国が足並みをそろえて対応したことは評価できる。
大震災に決然と立ち向かう姿を、財政運営でも内外に見せねばならない。その責任が政府と国会にはある。


(2011年3月19日の朝鮮日刊新聞社説)

「政府は子ども手当や高速道路無料化、農家の戸別所得補償などのマニフェスト予算を全面的に見直すべきである」と嘯いてますが本当でしょうか?この記事を見てください。


「負担増でも社会保障充実を」47% 朝日新聞世論調査
2011年3月21日19時50分
年金など社会保障のあり方について、朝日新聞社が実施した郵送による世論調査によると、日本が目指す方向は「負担が増えても社会保障を維持・充実させる」が47%と、「保障の水準が下がっても負担を軽減する」の36%を上回った。消費税増税について「社会保障財源確保のため」として聞くと、賛成が57%で、反対は37%だった。
その一方で、政府や政党は年金制度をどうするべきか判断材料を「示していない」が89%に達するなど、政治への強い不満が表れている。
年金制度への信頼は「大いに」「ある程度」あわせて59%、信頼していないは「あまり」「まったく」あわせて40%で、一定の信頼感はある半面、いまの制度は「公平」と考える人は24%にとどまり、66%は「公平でない」と感じている。
社会保障財源確保のための消費税増税に賛成の57%の人に、何%までなら認めるかと聞くと、ほぼ半数が「10%」と答えた。続いて多いのは「7%」で3人に1人だった。消費税の使い道を社会保障分野に限り、その費用の増加に合わせて税率を引き上げるという意見に対しても、賛成が50%と反対42%を上回っている。
財源不足を補う方法を四つの選択肢で問うと、消費税引き上げ44%、所得税・法人税の引き上げ23%、保険料引き上げ3%、サービスの削減16%となり、所得税・法人税の引き上げを考える人も一定程度いる。
年金問題での政府の取り組みを「評価する」は「大いに」「ある程度」あわせて21%で、「評価しない」が「あまり」「まったく」あわせて76%だった。
菅内閣の進める「社会保障と税の一体改革」の取り組みに「期待する」は24%にとどまり、70%は「期待しない」と冷ややかだ。
調査は全国の有権者3千人を対象に2月上旬から3月中旬にかけて実施。有効回答率は71%で、このうち大半の回答は東日本大震災よりも前に得た。(石原幸宗)


(asahi.comより)

本当に「子ども手当や高速道路無料化、農家の戸別所得補償などのマニフェスト予算を全面的に見直すべき」と考えているのならば、それを調査対象にしているはずですが、消費税に関する設問のみ。「このうち大半の回答は東日本大震災よりも前に得た」と言い訳してますが、「経済社会の状況が、大震災で一変してしまった」以上、震災以前の調査を公表すること自体が異常です。「危機につけこむ動きに主要国が足並みをそろえて対応したことは評価できる」などと嘯いてますが、実のところ「危機につけこんで」消費税増税を正当化しようと謀ったことは明らかであります。消費税を増税すれば消費は落ち込み、「それではかえって経済復興の足を引っ張ってしまいかねない」ことは明らかであるにもかかわらず、本末転倒の論理を組み立てて国民を欺き、被災者からさえも毟り盗ろうと謀ったのです。ヘッジファンドと何ら変わるところがありません。被災者をそっちのけにして「世界の市場関係者に示す必要」とは、すなわち、「ヘッジファンドに示す必要」に他ならないのです。だからこそ、「危機につけこんだ」ヘッジファンドを決して糾弾しないのです。

しかしながら、ここで次の点を見逃してはなりません。片や、原因と結果をすりかえる詐術を駆使して「低炭素社会」を正当化しようと謀り、片や、本末転倒の論理で消費税増税を正当化しようと謀ったわけですが、それは、CO2温暖化詐欺の目的が消費税増税と全く同じであること、すなわち、弱者からの収奪に他ならないことを露呈したのです。

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