再生可能エネルギー交響曲第8番「賤人の交響曲」

マーラー「交響曲第8番(千人の交響曲)」より

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

さて、「再生可能エネルギー」の本性について考えてみますか。

原発事故以降、電力不足が盛んに喧伝されてるわけね。
人為的温暖化を喚き立ててきた朝鮮日刊新聞はその典型だな。


電力不足―計画節電へ政府は動け
政府がちゃんと音頭をとって「計画節電」に踏み切れば、関東圏の停電を回避できるというのに、それをしていない。無責任ではないか。
日々の生活や企業の生産活動に及ぼす停電の弊害は目に余る。自家発電の設備能力が足りず、停電時に十分な対処ができない病院があったり、生産中断を余儀なくされる工場があったりと、影響は深刻だ。
信号機が止まった交差点での事故も、生活の安全を脅かしている。
一時、3100万キロワットまで低下した東京電力の供給力は、東京湾内の火力発電所の復旧などで、やや回復してきた。それでも茨城県や福島県の火力発電所は損傷が激しく、いまだに復旧の見通しが立ちにくい。
東電は、休止していた発電設備をもう一度動かすなどして供給力の上積みに努めるという。自家発電している企業からの電力買い取り量を増やすことなども含め、手を尽くさねばならない。だが、そうしても電力不足が長引くことは避けられまい。
震災に停電が追い打ちをかけている現状を、これ以上放置してはならない。政府は主導力を発揮し、徹底した節電対策へと踏み切る時だ。
ところが、電力不足対策をめぐる政府の動きは鈍い。節電の「お願い」を訴えるだけにとどまっていて、基本は民間まかせにひとしい。
東京23区では、節電の動きが広がって、停電の回避にかなり貢献している。それでも、エスカレーターの稼働やオフィス街の照明・空調の状況をみると、節電の努力や取り組みには、ばらつきが目立つ。
不便を強いられている停電区域からの不満も高まっている。
電気事業法第27条は政府が強制的に電力使用を制限できることを定めている。石油ショック時には、その発動によって節電が大きな成果を上げたという実績がある。
電力不足に伴う痛みの分かち合いは、停電より節電という手法を用いるほうが犠牲が少ない。そのことは、過去の経験からも明らかだ。
産業界や大口需要先に対しては、早期に協議の場を設け、総量規制の水準を定める。電力消費を一定の時間帯に集中させないための工夫も求める。操業時間や就業時間を短縮したり職場ごとにずらしたりする、あるいは休日を増やすといった案もあろう。
一般家庭向けには、節電のための情報を十分提供したい。ガス利用を増やし、エアコン使用を1台に限る、などの指針も役立つ。ピーク時の電力料金を高く設定して、使用の分散をはかる案も検討に値しよう。
計画的な節電により、生活と経済活動をきちんと回していく。それが被災地の早い復興にもつながる。


(2011年3月27日の朝鮮日刊新聞社説)


夏の節電―使い方改める契機に
この夏の懸案だった首都圏の電力不足が、大きく改善される見通しとなった。ガスタービンなど緊急電源の増設に加え、震災で被害を受けた大型火力発電所の復旧作業が進み、操業のめどが立ったからだという。
これまで25%とされてきた政府によるピーク時の最大使用電力の削減目標も、15%へと改められた。
猛暑だった昨夏、冷房のない部屋で熱中症などから亡くなる高齢者が相次いだことを思うと朗報だ。経済活動への影響についても、緩和されるにこしたことはない。
ただ、供給能力の増強ではかなり無理をしている。廃止予定だったのに慌てて再稼働させた古い設備なども含まれており、支障が出ないとも限らない。
浜岡原発の停止で、中部電力管内の電力供給にも黄色信号がともっている。これまで余裕があった西日本が、玉突き的に苦しくなる可能性もある。油断は禁物だ。
家庭や中小企業の節電対策はこれからだが、大企業ではすでに様々な節電対策が打ち出されている。
蛍光灯の間引きといった細かな工夫から、夏休みの長期取得、輪番操業など大がかりなものもある。働き方や事業態勢そのものの見直しにもつながる動きだ。一過性の対策と考えず、経営の効率化や不断の見直しに役立ててほしい。
菅政権は、原発事故を契機にこれまでのエネルギー政策を見直す姿勢を見せている。であれば、節電についても中長期的な構造改革を視野に入れた取り組みが望まれる。
過去に電力自由化をにらんだ新規事業者の参入や電力取引市場の開設などが図られたが、うまく機能していない。もっと発電業者が活発に電力を融通しあえる仕組みを整えるべきだ。
欧米では、省エネ設備や環境事業を債券化することにより、初期投資の負担を軽減したり、民間資金を活用したりできる金融手法も開発されている。節電を通じた経済活性化を考えるうえで一考に値する。
今回は、冷房需要で電力使用がピークになる日中をいかにコントロールするかが、知恵の絞りどころだ。やみくもに「我慢」を強制する節電には意味がない。必要以上に夜間照明を落とし、事故を誘発するようなことは避けなければならない。
原発事故は、電気の大切さと利用者として私たちが負うべき責任の重さを示した。日差しが日々強まるこの季節、限りある資源を賢く使う契機にしたい。


(2011年5月17日の朝鮮日刊新聞社説)


電力不足―西日本も、さあ節電だ
政府は関西、北陸、中国、四国、九州の電力5社に対し、20日になって急きょ、この夏の節電を要請した。
東京、東北電力管内のような強制力のある電力使用制限令ではないが、この夏は列島あげて節電に全力をあげなければならない事態になった。
西日本でも電力不足が懸念されるのは、定期検査で停止中の原発の再稼働が見込めないなか、関電の原発と中国電の火力発電所がトラブルで止まり、電力需給の見通しが一気にひっぱくしたからだ。
西日本には震災で壊れた大規模発電所はないし、同じ周波数の地域が広く、電力の融通もしやすい。それでも昨年並みの電力需要があれば、5社合計ではピーク時に電力不足に陥りそうだという。とりわけ、発電量の約5割を原発で賄ってきた関電が深刻だ。
原発の再稼働をあてにしているうちに、政府も電力会社も対策が後手に回ったのは明らかだ。節電体制づくりの準備不足という点では、西日本の方がむしろ厳しい展開と言える。
ただ、今からできることは限られている。当面はありとあらゆる節電でしのぐしかない。
要は、暑さの厳しい時間帯に電力使用が集中しないようにすることだ。そのためには、地域や職場、家庭で相談して、工夫を凝らしていく必要がある。
もともと、西日本は大震災の被災地から遠い。企業の中には東日本の電力不足を見越して、わざわざ西日本へ生産拠点や管理部門を移したところもあるくらいだ。地震の実感がないぶん、住民は「なぜ節電なのか」という思いだろう。
それでも、節電が不可欠な現実と向き合わねばならない。
何より効果的な節電をするには、政府や電力会社が供給能力や需要動向に関する情報をきちんと開示することだ。
とくに最も不足が心配される関西ではいま、政府が「10%以上」、関電が「15%」、自治体でつくる関西広域連合が「5~10%」と、ばらばらな目標値を設定している。
これでは、住民は本当に足りない電力がどのくらいなのか、どれだけ暑さを我慢しなければならないのか、わかりにくい。
ただでさえ、計画性を欠いた政策変更を繰り返す政府と、九電のやらせメールに象徴されるような企業体質を引きずる電力会社に対し、国民の不信感は募っているのだ。
もっと根拠のある数字と、納得できる説明が要る。それが夏を乗り切る最低条件になる。


(2011年7月22日の朝鮮日刊新聞社説)

「電力不足に伴う痛みの分かち合い」だの、「もっと発電業者が活発に電力を融通しあえる仕組みを整えるべきだ」だのとほざいてるけどね、本当に、お互い融通しあって助け合うんだったら、俺の太陽光発電を高値で買い取れ、なんて言うはず無いだろ。
それは「痛みの分かち合い」じゃなくて「痛み」を押しつけてるだけだろ。
小泉エセ改革の時のプロパガンダと同じじゃないか!

ところがだな、自然エネルギーの全発電量を高値で買い取らせようするわけだ、これが。


電力買い取り―今国会で成立させよう
太陽光に風力、水力、地熱、バイオマス(生物資源)……。
これらの自然エネルギーを使って発電された電気を、国が定める価格で買い取るよう電力会社に義務づける。
自然エネルギー普及の切り札とされる「全量固定価格買い取り制度」だ。
これを導入する法案が、国会でたなざらしにされている。東日本大震災の日の朝に閣議決定され、すでに100日が過ぎたのに審議に入れない。
理由のひとつは、買い取る費用が電気料金に上乗せされるため、経済界を中心に慎重論が根強いことだ。
経済産業省の試算では、制度開始から10年後、標準的な家庭で月150円から200円ほど負担が増えそうだ。電力を大量に使う企業にとっては、大きな負担になりかねない。
それでも、私たちは今国会で成立させるべきだと考える。
原発事故を目の当たりにしたいま、地球温暖化を防ぎながら、原子力への依存度を下げていくには、自然エネルギーの普及を急がねばならない。
それに地域経済の自立や災害に強い国づくりにも役立つ。小型の発電設備を家庭や集落に置けば、地域で電力を賄えるし、発電所や送電網の事故による停電の被害も小さくできる。
そのうえ「純国産」だ。輸入に頼る石油やガスへの依存を減らせれば、安全保障上も、長い目でみれば経済的にも利点は大きいはずだ。
各党も自然エネルギーの普及を公約している。2009年の衆院選では自民党も「太陽光発電の買取制度など」による自然エネルギー拡大を掲げていた。
なのに谷垣禎一総裁は「法案が実効的か検討の余地がある」と述べ、審議入りに慎重だ。効果に疑問を抱くなら、高めるための提案をすべきだ。
この制度が根づけば、電気は電力会社が巨大な発電所でつくるものという「常識」が覆る。国民が電気の利用者から、供給者になっていく。
裏返せば、電力会社が地域の電力供給を独占してきた既存の体制は揺らぐだろう。それだけに強い抵抗は避けられない。電力業界は民主党にも自民党にも強い影響力を持つ。その意をくんで、法案に反対する政治家が多く出るに違いない。
一方で、超党派の国会議員らが法成立を求め、議員200人余りが署名している。
これは、新しい政治の対立軸になる。採決の際に、党議拘束をかけず、各議員の見識を問うてみるに値する。


(2011年6月19日の朝鮮日刊新聞社説)

この社説を読んで「未来を切り開くための前向きな主張として評価することができます」などとのたまってるオネエチャンを見かけたけど、「国民が電気の利用者から、供給者になっていく」のならば、「電力不足」の今、家庭の太陽光発電で余った分はただで提供することこそ助け合いの精神だろ。

それなのに、電力が不足してるから、俺の太陽光発電を高値で売ってやるよ、って。
そりゃ、何だよ!
要するに、人が困ってるのを利用して儲けよう、ってことだろ!
鬼畜だな、鬼畜!
孫不正義が「再生可能エネルギー」に参入する目的は正しくこれだ。

昨日、こんなニュースが出てたけど。


太陽光、強引商法…玄関居座り・即日契約強要
東京電力福島第一原子力発電所の事故や中部電力浜岡原発(静岡県御前崎市)の全面停止で再生可能エネルギーが注目を集める中、訪問販売業者による住宅用太陽光発電システムの強引な営業が相次いでいる。
この間、国民生活センターと地元の消費生活センターに愛知、岐阜、三重、静岡の東海4県から寄せられた相談件数は前年同期の約1・9倍に上った。即日契約を強要するなど悪質なケースもあり、国民生活センターは注意を呼びかけている。
東日本大震災の直後、愛知県内の50歳代の女性宅に2人組の業者が訪れ、「首都圏では計画停電で日常生活に支障が出ている。停電しても困らないよう、太陽光発電にしないか」と購入を求め、しばらく玄関に居座った。女性は粘り強く断り、契約しなかったという。


(2011年8月5日12時45分 読売新聞)

再生可能エネルギーを高値で買い取れ、と言うのと此れと何処が違うんだ?
全く同じだろ。
と言うよりも、再生可能エネルギー高値買い取りを正当化するから、こんな連中が現れるんだよな。

さて、3月21日の投稿へのコメンテータ氏は「今はどこの誰を信じていいか途方にくれているのです」と嘆いてましたが、「誰を信じていいか」という設問をするから途方に暮れるのであって、逆に「誰を信じてはいけないか」という設問をすれば、真実が見えてくるわけよ。
いわゆる、消去法。
本来ならば、消去法だけでは真実は見えないはずだけど、残念なことに、今の日本では消去法だけで真実が見えてしまう。
「電力が不足してるから、俺の太陽光発電を高値で買え」というような輩を信用するか?
信用できるはずないな。
信用できない奴とつるむような輩を信用するか?
信用できないね。

後者の例が坂本龍一だな。
クラシック音楽しか聴かないから、よくは知らないけどね。
こんな記事があったよ。


原発「止める時間あった」=楽器再生、コンサートで支援-坂本龍一さんインタビュー
脱原発運動に取り組み、東日本大震災で被災した学校などの楽器修理や再購入補助を行う「こどもの音楽再生基金」を立ち上げた音楽家の坂本龍一さんが24日までに、時事通信の取材に応じ、「文明の脆弱(ぜいじゃく)さを実感した。原発事故を止められず悔しい」と語った。
主な一問一答は次の通り。
-地震の光景を見て何を感じたか。
自然の力への畏敬と人間の文明の脆弱さを実感した。ショックからなかなか立ち直れなかった。
-さまざまな支援活動に取り組んでいる。
何とかできることをしたい。学校の音楽再生基金と震災後に支援のため作った新曲の収益寄付、林業振興を兼ねた木製仮設住宅提供が柱。チャリティーコンサートも開きたい。
-被災地を見て感じたことは。
岩手県陸前高田市を訪れ、映像では分からない被害の広さに立ち尽くした。ニューヨークで見た9・11テロが二重写しになった。
-脱原発に取り組んできたが、事故は起きた。
悲劇的な事故を自分の国が起こし本当に悔しい。この国に原発ができて40年以上、止める気になれば時間は十分あった。
-今後どうあるべきか。
単純に何が大切かを考えれば、命と健康に勝るものはない。危ない原子力以外で発電できるならそうすべきだ。自然エネルギー普及の思いを多くの人に共有してもらうために引き続き取り組む。(2011/07/24-15:38)


(時事ドットコムより)

「林業振興を兼ねた木製仮設住宅提供」って、いいことしてるように見えるけど、違うな。
仮設住宅は膨大な数が必要なわけだ。
だから、木製仮設住宅を提供しても、それを利用できるのは極々一部の被災者に限られる。
しかし、そんなことしたら、被災者の間に格差が生じてしまう。
あいつ等だけいい所に住めて、という嫉みが生まれるのは避け難い。
そうなると、被災者の連帯が崩れてしまう。
それは復興の足枷になる。
なぜ、このことに考えを巡らさないのかな?

そもそも、仮設住宅に入りたがらない被災者も多いわけよ。
なぜかって言うと、震災で生活の糧全てを失い、逆に借金だけ残って、生活できないから。
避難所に居れば食料は提供してもらえるから。

だからね、「林業振興を兼ねた木製仮設住宅提供」なんて言ってもね、所詮は坂本の自己満足にすぎないわけよ。
「脱原発運動に取り組み」もね、要するに、文化人を飾るための活動でしょ。
確か、こやつはずっとアメリカに住んでたよね。
現に「ニューヨークで見た9・11テロが二重写しになった」と言ってるな。
(ほんとのこと言うと、この発言は許し難い。「9・11テロ」はキチガイ戦争国家米国がユダヤと結託してパレスチナ人を虐殺し、アフガニスタン・イランで殺戮を繰り返してきた結果なのであって、実のところ、米国自身が原因。にもかかわらず「二重写しになった」との言い草は、自業自得だ、と言うに等しく、ダイオキ慎太郎の「天罰」発言と本質的にかわらない。まあ、深く考えないで口走っただけかもしれないから、これ以上は追求しないけどね。)
アメリカでは「自然エネルギー」を叫ぶのが自称「文化人」のステータスシンボルだからね。
それだけのこと。
中身はゼロ。
だからこそ、「危ない原子力以外で発電できるならそうすべきだ」ならば、まず当面は火力発電で置き換えるべきであるにもかかわらず、「自然エネルギー普及の思いを多くの人に共有してもらうために」などとほざいてるわけだ。
これを見ろ!


「原子力なくても火力と水力でまかなえる」と京大研究者提言
2011.04.19 07:00
いまや日本の全発電量の26%を占めるまでになった原子力発電だが、福島原発事故を機に、「原発はないほうがいいのでは」との声も上がる。だが、いまさら生活は変えられるのか?
「原子力がなくても、現在の火力と水力だけで充分にまかなえます」というのは、京都大学原子炉実験所助教・小出裕章氏だ。
「日本では、使われていない火力の発電所が相当数あるんです。そういった発電所を稼働させれば、原発を全部止めて、廃炉にしても問題ない」。東海地震の予想震源域にある浜岡原発をはじめ、即刻すべて止めるべきと、小出氏はいう。
世界にはすでに“脱原発”に踏み切った国が存在する。イタリアだ。1986年のチェルノブイリ原発事故を受け、イタリアは1987年に国民投票を実施。当時稼働していた4か所の原発を順次閉鎖することを決定した。現在も続いている解体作業は2019年までには終える予定だという。
しかし代償として、エネルギー需要の80%以上をフランスなどからの輸入に依存せざるをえない状態になっている。最近は安定しない電力供給に、再び原発を持とうという議論があがっている。


(女性セブン2011年4月28日号)

本当に原発の危険性を熟知し原発廃絶を訴えてきた研究者が、火力発電で置き換えて直ちに全廃せよ、と訴えているのだよ。
朝鮮日刊新聞や坂本龍一のように、自然エネルギーなどとほざいている輩の「脱原発」などは偽物。
きつ~い言い方をすれば、坂本龍一は原発事故を利用して己を美化してるだけ。
それでも被災者の援けになるならば批判すべき事ではないけれど、孫不正義とつるんだ以上、結局は、原発事故を逆利用して、日本人から毟り盗ろうと企んでいる極悪人どもの片棒を担いだことになる。
悪と繋がる者は悪。
それが客観的事実。

本当に国民のための「再生可能エネルギー」ならば、原発災禍に苦しむ今、高値買い取りなんて絶対言えないにもかかわらず、人為的温暖化を吹聴してきた連中が尚も平然と高値買い取りを言い立てているということは、「再生可能エネルギー」が、国民のためではなく、国民から毟り盗るための手段にすぎないことを完全に露呈したと言える。

以上から判るとおり、孫不正義は「誰を信じてはいけないか」という判断のいわば「原点」と成り得る存在。
その意味においては重宝な存在であるな。
そこで、もう一つの例を考えてみよう。
これを見てちょう。

判るよな。
ゴミ山だよ。
孫不正義の右隣はゴミ山宏だよ。
4月28日の投稿で紹介したとおり、ゴミ山は東電の社外監査役、すなわち、加害者。
こんな鬼畜は信ずるに値しない。
ということは、この鬼畜が吹聴している「再生可能エネルギー」も人為的温暖化論も信ずるに値しないということ。
鬼畜の言う事を信じるアホがいるか!
すなわち、プランク関数を知らない文系人間でも、
孫不正義 → ゴミ山宏 → 人為的温暖化論
という図式に依って、人為的温暖化論の虚構が判るわけだ。
もちろん、サイドバーにアップロードしている”「地球温暖化懐疑論批判」の不都合な真実”を見てもらえば判るとおり、それは科学的にも立証できる。
だから、小出裕章の指摘どおり、原発を直ちに火力で置き換えるべきなんだ。

しかし、写真撮ってる時にズボンのポケットに手を突っ込んでるゴミ山って、ほんとにアホだね。

さて、ゴミ山宏が音頭をとった「地球温暖化懐疑論批判」の著者の一人が増田耕一。
すなわち、孫不正義 → ゴミ山宏 → 増田耕一、という図式が成り立つ。
で、「気候変動・千夜一夜」によれば、今年の4月以降、増田は「再生可能エネルギー」に関わってるらしい。

従って、次のループが成り立つ。

再生可能エネルギー → 孫不正義
↑                    ↓
増田耕一        ←   ゴミ山宏

おおっと。
これって、フィードバックの図式じゃん。

Understanding and Responding to Climate Change より

くぅ~~~!
鬼畜のフィードバック!
これがほんとの「dangerous anthropogenic interference with 鬼畜」
テメエら2℃とお天道様拝めねえぜ!

結局だね、「誰を信じていいか」ではなく、己の良心を信じるか、ということなんだな。
たとえ人為的温暖化が本当だとしてもだね、であるから、原発の替わりに火力ではなく「再生可能エネルギー」を推し進めなければならないとしてもだな、原発災禍に苦しむ国民に対して、電力不足だから高値で買い取れなんて言うのは、私めの「良心」と相容れないんだな。

わざわざこんなマイナーなサイトを見つけ出して、3月21日の投稿にコメントをくれた人の「良心」を信じてるよ。

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で、調べたところ、「その記事のURL+/trackback/」がトラックバックURLだそうです。
但し、確認してませんから。本当に送れるかどうかは判りません。
トラックバックしたいという奇人変人は試してみてください。)

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