あの不思議にして万能の「再生可能エネルギー」

ロッシーニ「セヴィリアの理髪師」より「あの不思議にして万能の」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

家族に聞いたんだけど、今日の午前中、残念ながら我が家の庭じゃないけど、ミンミンゼミの鳴き声が聞こえたそうです。
近頃、ミンミンゼミを聞いたことがなかったから、これは嬉しいな、と。

さて、本題に入って。
例の「村野瀬玲奈の秘書課広報室」で知ったんだけど。
日経がこんな記事書いてたと。


再生可能エネルギーに関する五つの誤解
電力危機の中、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーが話題になっています。テレビでもそれを取り上げた番組を見ない日はないほど。ところが、残念ながら、再生可能エネルギーに否定的なコメンテータの方の多くは、再生可能エネルギーを事実に基づいて正しく理解していない、つまり誤解しているようです。誤解しているから、否定的なのでしょうけど。幸い、その誤解の多くは事実を知れば解消するものがほとんどです。ここでは、その解消を試みようと思います。
いくつかある誤解を整理すると、再生可能エネルギーは、(1)発電コストが高い、(2)太陽電池は大量導入しても発電コストが下がらない、(3)既存の発電源(例えば、原子力発電など)とは量的に対抗できない、(4)広大な土地が必要、(5)出力が大きく変動する、と五つぐらいになるようです。

太陽電池の価格は5年前の半額以下に
(1)の発電コストが高いという主張は多くの場合、太陽電池について、資源エネルギー庁の「49円/kWh」というデータに基づいています。ただし、これはその資料に書いてある通り2001年の数字。10年前のデータです。
今はいくらかと言えば、多くの国・地域で18~20円/kWh前後であると見積もる調査会社が多いようです。太陽光発電を大量に導入中のドイツでは、FITと呼ばれる固定価格買い取り制度での価格が24~33円/kWh(20年間)になっています。この価格は、太陽電池を購入、設置して、発電した電力をこの価格で電力会社に売電することで、遅くとも20年後までには、初期投資を償却して利益が出るという水準に設定してあります。つまり、実際の発電コストはこれより低いことになります。
太陽電池以外の再生可能エネルギー、例えば風力発電では既に発電コストが約10円/kWh。電力系統安定化対策費というコストを考慮しても12円/kWhほどになっています。「日経エレクトロニクス」の7月11日号のワールド・レポートでは、スペインでの風力発電の導入状況について詳しく紹介しています。
それでも「7~9円/kWh」などとされる天然ガスを用いた火力発電の発電コストより高い、といえば確かにその通りです。しかし、再生可能エネルギーの発電コストは今後さらに下がることが確実なのです。
コストが下がるという見方に対しては、(2)の、太陽電池は大量生産してもコストが下がらない、という「反論」があります。太陽電池も半導体の一種ですが、太陽電池には集積回路でのムーアの法則が成り立たないというのが主な論拠です。集積回路では、製造技術の微細化によって集積度を上げると、同じ回路規模(あるいは機能)であればチップが小型になる、つまり必要なSiの資源量が下がる、その結果として同機能のチップの製造コストは急速に下がります。確かに多くの太陽電池ではこの法則が成り立ちません。集積回路を使うわけではないし、ましてや(集光式用の太陽電池を別にすると)チップを小型化しても意味がないからです。
実際には、太陽電池には「太陽電池版ムーアの法則」があります。これは、単純に言えば大量生産すれば製造コストが安くなるという「法則」で、液晶パネルの価格が大きく下がってきたのもほぼ同じ理由です。つまり、たくさん製造すればするほど、さまざまな技術の改良、習熟、標準化に加えて、調達コストや運搬コストの低下などが積み重なる結果、製造コストが低下します。なのでその価格の低下曲線は「習熟曲線」と呼ばれます。
太陽電池の場合、過去20年近くも「累積生産量が2倍になれば、製造コストは20%下がる」という習熟曲線に沿って価格が下がってきました。前述のドイツの太陽光発電の電力の買い取り価格は数年前の半額以下に下がっています。日本での太陽電池パネルの価格も、5年前には1kW当たり100万円近くした製品がありましたが、今では国産のものでも同40万円台の製品があります。この数年で爆発的に生産量が増えたことが背景にあります。
今後もこの「太陽電池版ムーアの法則」が成り立つとすれば、発電コストが現在の半分の約9円/kWhに下がるには、累積導入量が現在の16倍になればよい、という計算になります。ちなみに、世界の太陽電池累積導入量は過去5年で約20倍になりました。風力発電はもちろん、太陽電池でも天然ガス並みの発電コストの実現はそれほど遠い将来のことではなさそうです。

ドイツでは、太陽光発電がピークカットに多大な貢献
(3)の、再生可能エネルギーは導入量が小さいという見方も、すでに過去の話です。ドイツでは2010年に定格7.6GW(760万kW)分、イタリアでも同3.8GW分の太陽電池がたった1年で導入されました。世界での太陽電池の生産能力は、約20GW/年(関連記事)に達しています。つまり、出力ベースでは原発20基分が1年で生産可能になっています。
ドイツでは、太陽電池の累積導入量も2010年末までに定格17.3GWに達し、同国の全電力源の2割超を占めるまでになっています。ただし、太陽電池は夜間発電できず、天候にも左右されるため、発電量でみるとその影響は出力ベースで見た場合の1/8~1/9に低下します。その結果、太陽電池の年間発電量は、ドイツでも全消費電力量の3%ほどです。しかし、総発電量が出力よりも重要だ、とは必ずしも言えません。現在の日本で大きな課題になっている「ピークカット」には、総発電量よりも出力の大きさがものを言います。
例えば、ドイツFraunhofer Instituteが6月に発表した資料によれば、2011年5月のドイツでの太陽光発電量による出力は最大で13.2GWに達しました。昼間増加する電力需要の半分近くを太陽電池でカバーし、ピークカットに多大な貢献をしていることが分かります。
公正を期せば、ドイツの5月は1年でも最も晴天率の高い季節。一方、冬のドイツは天候が悪く太陽の高度も低いため、出力ベースでみても太陽光発電の貢献度は小さいというデータもあります。ただ、日本の太平洋側ではこうした季節による出力の差はずっと小さいのです。

スペインでは風力の発電量が43%を占めた日も
一方、スペインでは、風力発電が全設備容量の2割超を占めるまでになりました。風力発電の出力は、夜間むしろ高くなり、しかも昼間もゼロにはならないので、発電量でもやはり2割を超える貢献をしています。全体の消費電力が小さかった2010年11月9日には、風力発電の発電量が相対的に高まり、43%を占めました。再生可能エネルギーはその気になれば、比較的短期間に大量に導入できる、というのが事実なのです。
(4)の広大な土地が必要という話は、以前のブログ「原発と太陽光発電,実は似たもの同士」でも書きましたが、話の前提や比較対象によって意味が全く変わってしまいます。
太陽電池を建物の屋根に設置するなら、必要な占有面積はゼロとも言えます。一方、非常に残念ですが、原発は一度大事故を起こすと、「1基約0.6km2の敷地で済む」とはとても言えないことも分かってしまいました。福島県で避難対象になった地域だけでも、東京・山手線の内側の面積の10倍以上になっています。事故後でさえも「原発で必要な敷地は、太陽電池に比べて小さい」と主張する学者はおられますが。

導入すればするほど、急激な出力変動は小さくなる
最後に(5)の、再生可能エネルギーは出力変動が大きいという誤解について触れます。私の取材経験では、太陽光発電や風力発電に携わっている方でさえも、「誤解」されている方がおられるようです。
確かに、太陽光発電は太陽電池パネルごとで見る限り、天候や太陽の位置によって出力が変わります。風力発電も風車1基ごとに見る限り、出力が風まかせで、太陽光発電以上に大きく、そして激しく出力が変わります。これ自体は誤解ではありません。
しかし、いくつかの地域に分散した太陽電池、あるいは風車の発電出力を合計していくと、多くの場合、個々の変動が相殺して、タイムスケール(時間幅)が小さい急激な変動はどんどん小さくなります。導入量を増やせば増やすほど、そしてそれが広い地域に分散しているほど変動を相殺する効果が大きくなるのです。産業技術総合研究所はその様子を説明したWebページを設けています。この点は、意外に知られていないと感じます。
全設備容量/発電量の2割を風力発電が占めているスペインで、出力変動で電力系統が破たんしないのも、この変動の相殺によって、全体としては急激な出力変動が非常に小さくなっているためです。数時間以上のタイムスケールでは、出力変動は依然大きいですが、これは予測できさえすれば、十分な対処が可能で、実際にスペインではそれをやってのけています。その様子は、スペイン唯一の送配電会社Red Electrica Espana(REE)社が、半ばリアルタイムで公開しています。スペインの電力系統は、他の欧州諸国との連系線の容量が非常に小さいため、「他国との電力の融通ができない日本とは違う」とも言えません。
最近よく聞く、「太陽電池や風力発電は出力変動が大きいので、蓄電池で出力を平準化する必要がある」という議論は間違いではないのですが、電力系統での出力の平準化は、導入量を増やすことでも実現可能であることは知っておきたいと思います。


(「日経エレクトロニクス雑誌ブログ」より)

宜しい。
これを認めようじゃないの。
しかし、そうすれば、再生可能エネルギー高値買い取りの、そして、発送電分離の邪悪な本性が露呈するだけなんだな。

それを論ずる前に、再生可能エネルギーと発送電分離を正当化する論理を再確認しておこうかね。
8月18日の投稿で引用したけど、もう一度引用するぜ。


発送電分離―安定供給のためにこそ
菅直人首相が、エネルギー政策を見直すなかで、発電と送電の事業者を切り離す「発送電分離」についても検討していく考えを明言した。
原発事故の早期収束や賠償問題など眼下の課題解決を優先させるのはもちろんだが、エネルギー政策の転換や普及には長い時間を要する。早く議論を始めるにこしたことはない。
首相の方針表明に賛意を示すとともに、言いっ放しに終わらせぬよう、政府を挙げた取り組みを期待する。
耳慣れない言葉だが、発送電分離は1990年代以降、すでに欧米各国で広く採り入れられている。
日本でも2000年代初頭に一度は検討された政策だ。
当時は、競争政策の一つとして議論された。電力各社は地域独占的な事業形態が認められ、基本的にあらゆるコストの回収が保証されている。これを改めて、発電と送電の事業会社を分けることで新規参入を促し、それをテコに経済を元気づけようという狙いだった。
しかし、実現には至らなかった。最大の理由は「電力の安定供給ができなくなる」と、電力業界が激しく抵抗したことだ。
だが、今回の震災と原発事故で、1カ所に集中して巨大な発電所をつくるやり方や地域独占による閉鎖的な経営形態は、いざという時の安定供給にとって大きな阻害要因になることがはっきりした。
むしろ、小規模でも多様な電源による発電事業者を消費地近くに多く分散配置した方が、結果的に安定供給に資するとの認識は、これまで以上に高まっている。かつては電気料金を下げる効果が期待された発送電分離が、いまや電力の安定確保のための具体策として、その意義が語られているのだ。
さまざまな自然エネルギーの活用を進めるためにも、分散型への転換が望ましいのは明らかである。
ただ、電力会社が地域独占の維持を主張してきた裏には、原子力発電という「国策」を、民間企業が肩代わりして進めるために必要なのだという理由づけがあったのも事実だ。
菅首相が本気で発送電分離を進めるのであれば、個々の電力会社に半強制的に担わせてきた原子力政策そのものを再検討して、国が責任を持つ部分と、民間事業者や市場経済に任せる部分との線引きを、きちんとやり直すことが欠かせない。
電気を使う側の私たちも、どんな形態が望ましいのかを真剣に考えるときだ。


(2011年5月20日の朝鮮日刊新聞社説)

或る地域は曇りでも、別の地域では晴れているし、或る地域では無風でも、別の地域では風が強いから、日経が主張するように、「広い地域に分散しているほど変動を相殺する効果が大きくなる」ことは確かだけれど、それを有効化するには、一箇所で電気を集め、一箇所で分配・送電する必要があるわけ。
つまり、究極の中央集権管理システムが必要なわけ。
だからこそ、スペインでは「唯一の送配電会社Red Electrica Espana(REE)社」が独占してる。
要するに、究極の独占。
朝鮮日刊新聞は「地域独占」と喚き散らしてるけど、それどころの騒ぎじゃないよな。

たとえ、1社独占体制でなくても、「広い地域に分散しているほど変動を相殺する効果が大きくなる」には、すなわち、再生可能エネルギーを有効化するには、最低限、現在の日本の「地域独占的な事業形態」が必要だろ。
ならば、再生可能エネルギーとやらも、電力会社に任せればいいわけだ。
「多様な電源による発電事業者を消費地近くに多く分散配置した方が」などと嘯いているけれど、原子力発電を「個々の電力会社に半強制的に担わせてきた」のだから、再生可能エネルギーとやらを普及させたいのであれば、今度は、それを「電力会社に半強制的に担わせ」ることが出来ないはずが無かろう。
「実際の発電コストはこれより低いことになります」だの、「再生可能エネルギーはその気になれば、比較的短期間に大量に導入できる、というのが事実なのです」だのと言い張るのであれば、なおさらの事だな。

もはや、再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離を喚き立てている輩の邪悪な意図は明白だろ。
「さまざまな自然エネルギーの活用を進めるためにも、分散型への転換が望ましいのは明らかである」などと嘘八百を垂れ流し、返す刀で、我国の電力会社を「電力各社は地域独占的な事業形態が認められ、基本的にあらゆるコストの回収が保証されている」だの、「地域独占による閉鎖的な経営形態」だのと罵り、その送電網を手放させ、実のところ、それを外資に独占させようとの魂胆なわけ。
4月15日の投稿で紹介したとおり、朝鮮日刊新聞が、送電網を手放してハゲタカファンドのTCI様に差し上げろ、と喚いてたけど、それも理の当然。

ドイツがこうだの、スペインがああだのと、外国を美化し、返す刀で、日本を貶めようと謀るのも実はそのため。
「全体の消費電力が小さかった2010年11月9日には、風力発電の発電量が相対的に高まり、43%を占めました」なんて言い張ってるけどね。
日本と西欧とでは自然条件が違うの。
8月14日の投稿で紹介したとおり、日本では西欧のような風力発電は不可能。
だから「スペインでは、風力発電が全設備容量の2割超を占めるまでになりました」なんて言っても全く無意味。
そもそも、人口が違うのに単純な比較をするのも無茶。
我国は西欧と違って島国で、急峻で平地が少なく、それなのに、人口は西欧諸国よりもずっと多いのよ。
「広大な土地が必要」という反論が出てくるのは当然だろ。
我国と西欧との違いを理解しないで再生可能エネルギーを喚き立てることこそ、「再生可能エネルギーを事実に基づいて正しく理解していない」以外の何物でもない。
しかしね、再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離を喚き立てている連中が、我国の自然環境を顧みないのも当然なんだな。
上で指摘したとおり、連中の狙いは我国を外資に乗っ取らせることだから、我国の自然環境を顧みるはずもないわけ。
前回の投稿でも指摘したけど、庭に一本の木もない家庭が、庭に木が生い茂った家庭に太陽光発電を押し売りできるのも、自然環境を顧みない「再生可能エネルギー」の当然の帰結なんだ。

3月21日の投稿へのコメンテータ氏は「今はどこの誰を信じていいか途方にくれているのです」と訴えていたけれど、逆に、考えてみる。
再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離を喚き立てている連中は何を信じているのか、ってね。
もちろん、答えは「金(かね)」。
それだけ。
だから、「どこの誰を信じていいか」という設問は「金だけを信じているような輩を信じていいか」という設問と同じなのよ。

8月18日の投稿で紹介したとおり、朝鮮日刊新聞は、原発利益共同体の中枢に居座って、東電から甘い汁を吸い続けていたわけ。
それなのに、2011年7月26日の社説では、ヌケヌケと「他の企業と同様に破綻(はたん)処理をすべきだ――。これまでの社説で、私たちはそう主張してきた」などと言い放っていたな。
自らが率先して原発の広告を掲載し、金をせしめていたのならば、だんまりを決め込むか、それとも、黄泉売り新聞のように原発を擁護するしかないはずだろ。
にもかかわらず、平然と東電を批判出来るのも、実のところ、金が全てだから。
金さえ得れば、どうでもいいわけ。
金、金、金。
それが全て。

もちろん、再生可能エネルギー高値買い取りを喚き立てている連中は皆同じ。
上で指摘したとおり、また、8月10日の投稿でも指摘したとおり、再生可能エネルギーとやらを普及させたいのならば、それを電力会社に義務づければよく、そうすれば、高値買い取りなど必要ない。
たとえ、若干のコストがかかるとしても、これまで「基本的にあらゆるコストの回収が保証されて」きたのだから、「風力発電はもちろん、太陽電池でも天然ガス並みの発電コストの実現はそれほど遠い将来のことではなさそうです」ならば、それまでは電力会社に負担させればいいじゃないか。
そうなれば、電力会社も負担をできる早く無くすために、再生可能エネルギーの普及を早めなければならなくなるはずだろ。
それなのに、高値買い取りが必要と言い張るのは、金のみが目的としか考えられないな。

その証拠に、8月18日の投稿でも指摘したけど、再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離を喚き立てている輩の誰一人として、朝鮮日刊新聞を糾弾しない。
こちらのブログ主は、朝鮮日刊新聞が原発を称揚していた事実に詳しいようだけど、結局は「自らにとって都合の悪い部分を「黒歴史」にしてしまおうという姿勢では、朝日新聞はますます見放されていくばかりだろう」で済ましてるな。
反省さえしてくれれば、としか聞こえないね。
一方、私めはと言うと、8月18日の投稿で引用した赤旗の記事を見るまで、朝鮮日刊新聞がそこまで原発に入れ込んでいたとは知らなかったわけ。
(赤旗の記事は6月末だけど、赤旗の記事を知ったのは8月に入ってから。)
むしろ、朝鮮日刊はどちらかと言えば反原発寄り、と思い込んでいたくらい。
それでも、4月15日の投稿では「アカヒ新聞購読層が購読を止めて、その分を寄付するならば、なんと!毎月240億もの大金を原発被害者や震災被災者に回せるのです」と訴えたよな。
ところが、赤旗の記事の後も、再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離を喚き立てている輩は、誰一人としてそのような事さえ言わない。
それはナゼか。
要するに、連中の価値観も「金(かね)」だから。
朝鮮日刊新聞を糾弾することは自らを否定することだから。

もう一度、繰り返すけど。
再生可能エネルギー高値買い取りと発送電分離の目的は「金(かね)」。
ひたすら、「金(かね)」。
これまで、環境にも原発にも何の問題意識も持たなかった孫腐正義が、突如としてしゃしゃり出てきたのはその絶対の証。


この不思議な全能の金属のことを考えると、
活火山におれの心はもうなりはじめたぞ、
そうだ、この金属のことを考えると、
おれの心は活火山になりはじめる。
そうだ、そうだ!


(ロッシーニ「セビリヤの理髪師」、第1幕第1場の2重唱「あの不思議にして万能の」、ヴァルヴィーゾ盤の歌詞対訳より)

8月2日の投稿では、「再生可能エネルギー」などという言葉はエネルギー保存則に反している、と言ったけれど、実は、「金(かね)」再生可能という意味だった、と。
原発事故を利用して「再生可能エネルギー」を喚き立てれば、国民から幾らでも奪い盗れる、と。
それが連中の邪悪な正体だ!

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