超々腐人

プッチーニ「蝶々夫人」より「ある晴れた日に」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

昨年10月15日の投稿で糾弾したにもかかわらず、気候ネットワークの糞ババアがこんなこと言ってるぞ。

2013021601

テメエみたいなババアに何が判るんだ?
判りもしないのに、何が「地球温暖化対策の強化」だ!
1月14日の投稿で紹介したとおり、「地球温暖化懐疑論批判」は消えてしまったんだよ!
たとえ、自然科学の知識が無くても、「地球温暖化懐疑論批判」が消えてしまったという事実に向き合うならば、人為的温暖化がでっち上げにすぎないことは判るはずだろ。
ところが、「地球温暖化懐疑論批判」が消えてしまった後に、尚も人為的温暖化を煽り立てているわけで、醜悪な下心があることは明らかだな。

京都議定書の目的は排出量取引で収奪することなんだよ。
実際、2011年3月18日の投稿で採り上げた2009年9月14日の朝鮮日刊新聞社説は「グリードをグリーンへ」と喚き立てていた。
さらに、安倍第1次内閣の時には、こんな社説を書いてた。


安倍環境構想―脱炭素の義務化を掲げよ
「美しい星」をうたい文句に、安倍首相は温暖化対策の構想を発表した。
地球の温暖化をもたらす二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスの排出を、世界全体で50年までに現状の半分に減らそう。そんな長期目標を掲げている。
来月にドイツのハイリゲンダムで開かれるG8サミットなどで示していくことになりそうだ。
「半減」には、二つの根拠がある。
一つは、世界の専門家でつくる「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」第3作業部会の報告で、地球の気温上昇を90年比2度以内に抑えるには、CO2の排出を5割前後減らさなくてはならない、とされたことだ。
もう一つは、国立環境研究所などの研究で、日本社会は省エネルギーなどを進めれば、50年までにCO2排出を90年比で7割減らせると示されたこともある。
したがって、世界に向けて「50年までに半減」の目標は的を外してはいない。
問題は、それを実現する戦略に矛盾があることだ。そのことは「13年以後」に向けた方針に表れている。
先進国に排出削減を義務づけた京都議定書の第1期は来年始まり、12年に終わる。13年以後をどうするかが国際社会の課題となっている。
安倍構想は次の3原則を掲げた。
・CO2排出量トップの米国、2位の中国など主な排出国がすべて参加する。
・各国の事情に配慮した柔軟で多様な枠組みにする。
・省エネなどの技術を生かし、環境保全と経済発展を両立させる。
三つめはその通りだ。温暖化に歯止めをかけるため、石油、石炭などに依存する「炭素社会」から省エネ社会への移行が不可欠だ。その動きを加速させるには産業界に「CO2を出さない方が得」と思わせる仕掛けが必要だろう。
その仕掛けとして有望視されるのが排出量取引だ。排出量を減らした企業は、減らせない企業に「枠」を売ることができる。それには、各企業に削減義務を課しておかなくてはならない。
ところが、2番目の原則では「柔軟で多様な枠組み」と逃げ、削減義務方式を13年以後も続けることの明記を避けた。国に義務がなければ企業に義務を課す必要が薄れ、排出量売買の土台が崩れる。
削減の仕組みをつくるには、各国への義務づけがすべての出発点になる。
政府は、議定書を離脱した米国や、現在は削減義務のない中国を「仲間」に引き入れることを優先させたとしている。
だが、協議が本格化する前から「各国の事情に配慮」という助け舟を出して、削減のための効果の高い仕組みをつくれるのだろうか。
欧州は、すでに本格的な排出量取引制度を始めている。その欧州と歩調を合わせて、CO2を減らす国が得をする国際社会の設計図を示すのが、美しい星づくりの第一歩ではないのか。


(2007年5月25日の朝鮮日刊新聞社説)

何が「『半減』には、二つの根拠がある」だ!
1月28日の投稿で紹介したとおり、IPCC党でさえ、気候感度は2℃未満、と認めざるを得なくなったんだね。
実際には、昨年11月14日の投稿で説明したとおり、CO2の温室効果は飽和に近いから、サイドバーにアップロードしている”「地球温暖化懐疑論批判」の不都合な真実”の第11節で解説したとおり、CO2倍増時の気温上昇は0.4℃にすぎない。
人為的CO2排出が重大な気候変動を引き起こすことなどあり得ない。
国立環境研究所の阿呆が著書に名を連ねる「地球温暖化懐疑論批判」は消えてしまったんだよ!!

人為的温暖化の虚構はもはや完全に露呈しており、であるから、その目的が「グリード」に他ならないことも既に明らかだけど、それをさらに裏づけるのが前回の総選挙の直前の朝鮮日刊新聞社説。


地球温暖化と総選挙―「環境」だって票になる
政権選択の総選挙が近づいているのに、国会では地球温暖化防止の政策論争がいっこうに盛り上がらない。まるで、「洞爺湖サミットで温暖化論議は一段落」といった静けさである。地球温暖化への対応は、21世紀の経済と社会の発展のあり方を決める重要な選択であるにもかかわらずだ。
先進諸国の選挙では、党派を問わず温暖化防止対策を示すのが当たり前になっている。ブッシュ政権下で温暖化防止に後ろ向きだった米国では、大統領選を戦うオバマ氏(民主党)とマケイン氏(共和党)が、それぞれ二酸化炭素(CO2)など温室効果ガス削減の数値目標を公約に掲げている。
昨年11月のオーストラリアの総選挙で保守連合から政権を奪った労働党の勝因の一つは、温暖化防止を前面に掲げたことだった。
こうした国々の指導者の視線の先には「ポスト京都」がある。先進国に温室効果ガス削減を義務づけた京都議定書の2012年までの第1約束期間が今年、始まった。「ポスト京都」とは13年以降の新たな枠組みのことで、来年末にデンマークである交渉会議で基本的枠組みの合意をめざしている。
■ポスト京都を見据えて
洞爺湖サミットで主要8カ国は「50年に温室効果ガスの排出量半減という目標をすべての国々が共有する」ことで一致した。この長期目標を「ポスト京都」でどう取り扱うのか。20~30年ごろの中期的な目標をどう設定するのか。残り1年余りの間、中国やインドなどの新興経済国や開発途上国を巻き込んだ駆け引きが本格化する。
「ポスト京都」の新たな枠組みはこの先、何十年も参加国を縛る。だからこそ、低炭素社会のビジョンや経済発展のあり方をめぐって、欧米で政策論争が盛んなのだ。
国内の意見をまとめるのは容易ではない。排出量取引や環境税などは社会や経済の変化をもたらす。産業界や国民には負担増の「痛み」を引き受けてもらわねばならない。さまざまな意見や利害が交錯するなかで、方向を定めるのは政治の仕事である。
福田前首相が6月に出した温暖化対策の包括提案(福田ビジョン)は「温室効果ガス削減の長期目標は現状比60~80%削減」と数字を示し、国別の削減目標設定も打ち出した。だが、中期目標には触れておらず、低炭素社会への道筋ははっきりしない。
麻生首相は所信表明演説で「成長と両立する低炭素社会を世界に先駆けて実現する」「世界で先頭をゆく環境・省エネ国家として国際的なルールづくりを主導していく」と述べたが、福田ビジョンをどう発展させるのかのシナリオは見えない。具体的な数字の約束もいっさいなく、説得力が乏しい。
■雇用も生む技術開発
一方、民主党は地球温暖化対策基本法案を国会に提出済みで、9月にまとめた党環境政策大綱で「20年までに90年比25%削減」「50年より早い段階で60%削減」という中長期の目標を掲げた。太陽光や風力などの再生可能エネルギーの割合を現在の2%程度から20年までに10%に増やすことをめざすほか、国内排出量取引や地球温暖化対策税も明記している。
だが、新税の税率や導入時期は示されておらず、どのような国内排出量取引制度にするかもあいまいだ。
地球環境を守りつつ、経済成長や暮らしの安定をどう実現していくのか。自民党は数値目標を含めた新たな提案を出し、民主党は約束を実現する具体策を示したうえで、本格的な政策論争を展開してほしい。
その際に忘れてならないのは、「低炭素社会への転換が遅れると損をする」という視点だ。温暖化防止には技術の開発競争という側面がある。目先のコストを嫌って温暖化対策から逃げているとビジネスチャンスを逃す。
「環境・エネルギー技術には新たな需要と雇用を生む力がある」(麻生首相)、「環境負荷の少ない技術や商品の開発で雇用を確保する」(民主党)といったプラス面を生かす政策を具体的に示してもらいたい。
低炭素社会への転換に伴う「痛み」の中身も率直に語ってほしい。
ドイツは、再生可能エネルギーによる電気を20年にわたりすべて買い取るよう電力会社に義務づけた。それが追い風になり、太陽光発電の設備量で日本を抜いて世界一になった。買い取りに伴うコストは電気料金に上乗せされ、利用者が広く負担している。
こうしたコストの分担について国民の理解を求めなければならない。
■「痛み」への目配りを
「痛み」に対するセーフティーネットの議論も必要だ。
今年、米上院で審議され、採決寸前までいった温暖化防止法案は、温暖化対策に伴って電力料金が上がったり、エネルギー多消費型産業の縮小で失業者が出たりすることを想定し、貧困層への支援や失業者の職業訓練まで考慮する内容だ。こうした目配りのきいた対策が日本でも求められる。
地球環境は日々の暮らしからは遠い問題で、票になりにくい。そんな思いに政治家がとらわれているとすれば、時代遅れもはなはだしい。
気候変動というピンチを、経済や社会の発展のチャンスに変える構想力と指導力――。現代の政治家のだれもが備えているべき資質である。


(2008年10月6日の朝鮮日刊新聞社説)

我々の「グリード」を満たすために、「国民には負担増の『痛み』を引き受けてもらわねばならない」と。
それこそが「美しい星づくりの第一歩ではないのか」と。
その「美しい星づくり」のために、「気候変動というピンチ」だの、「地球環境を守り」だのと煽り立てて世界を騙す。
これが人為的温暖化の、そして、それを煽り立てている連中の正体。

排出量取引で「グリード」を満たすために、人為的温暖化プロパガンダを陰で操っているのは、もちろん、投資ファンドなどの国際金融資本。
その証拠に、昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、世界銀行が「熱を冷ませ。4度の気温上昇を防ぐ理由」などと喚き立てた。

もう、判ったな。
「グリード」の狗。
「グリード」の虜。
それが浅岡美恵の正体。
それが気候ネットワークの正体。
「I Love 兇徒」だろ!、テメエらは。
腐ってる。
心底腐ってる!

しかも、ババアがバレンタインだと!
あわわわ。
ババアのくせして、「ハートがいっぱい」!
おぇ~~~、気色わる~~~。
色キチ婆め!

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