ある日、温暖化詐欺の暗雲が晴れた青空を眺めて

ジョルダーノ「アンドレア・シェニエ」より「ある日、青空を眺めて」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

おバカ大統領が、温暖化対策ですぅ~~~、と喚いてるようだな。


「今世紀中に海面1.2メートル上昇も」 米政権が報告
ワシントン=小林哲
2014年5月8日16時06分
米オバマ政権は6日、気候変動の国内への影響をまとめた報告書を公表した。気候変動の影響による干ばつや集中豪雨、海水面の上昇などの被害が広がっており、対策強化を呼びかけた。オバマ氏は、NBCのインタビューで「遠い将来の問題ではない。今、米国人に影響を与えている問題だ」と語った。
報告書によると、米国では、1980年代以降に巨大ハリケーンが増加。集中豪雨による洪水に見舞われる地域も増えた。海面上昇は今世紀中に最大1.2メートルに達する可能性があり、人口の半数が海面より低い土地に住むルイジアナ州ニューオーリンズなどで特に被害拡大の恐れが高まっている。農産物への悪影響もこの40年間で増加。カリフォルニア州などでは、大規模な森林火災の被害も深刻化している。
報告書は、2000年に初版が作成され、今回が3回目。科学者300人以上が最新の知見をまとめ、対応策の強化が必要だと指摘した。しかし、米議会は、温暖化対策に慎重な野党共和党などが一定の勢力を占め、オバマ政権は、温暖化対策を2期目の重点課題に掲げるが、火力発電所からの二酸化炭素(CO2)の排出規制などに苦心している。


(朝日新聞デジタル)

まあ、アメ公が温暖化対策に勤しもうが、我々日本人の知ったことじゃないし、もう決して石油・石炭は使いませんと宣言してくれたら、石油・石炭の価格が大暴落して、我国が安く手に入れられるから、むしろ大歓迎で、アメ公は温暖化対策に邁進してください、って感じだけど、温暖化詐欺を糾弾している手前、ちょっと言っておくか。


米気候変動レポート、緊急対策求める
Brian Clark Howard,
National Geographic News
May 8, 2014
米政府は6日、気候変動に関する総合的なレポート「第3次アメリカ気候評価」を発表し、地球温暖化に伴う諸問題が、既に一般のアメリカ人にも影響を与えていると警告、温暖化ガスの排出削減にさらなる措置が必要であると訴えた。
「この結論が示唆することは、気候変動の脅威と戦い、今日のアメリカ市民と地域社会を守り、子や孫の世代までも持続可能な未来を残すために、緊急の対策が必要であるということだ」と、ホワイトハウスは声明を出した。
「アメリカ気候評価」は、13の連邦政府機関と300人以上の科学者および専門家の協力を得、さらにビジネス界からの意見も取り入れて、アメリカ国内での10年以上にわたる気候変動の影響をまとめた最も包括的なレポートである。
シエラクラブの執行役員マイケル・ブルーン(Michael Brune)氏は、「もはやこれまでのように見過ごすわけには行かない、人々の目を覚まさせる報告書だ」と評価している。
「アメリカの家庭は既に、気候変動の危機による激しい天候と健康被害の犠牲となっている。ここで行動を起こさなければ、全米各地で人々の健康、地域社会、経済への負担は激増するばかりだ」。
しかし、保守派団体の中からは懐疑的な意見も出ている。自由主義のケイトー研究所はブログで、レポートが「温暖化がもたらす悪い影響ばかりに焦点を置き、好ましい面を却下するか、完全に無視している」と書いた。具体的には、気温が上昇すれば、人々は暑さに慣れるものだと主張する。
◆焦点は今現在に
専門家の審査を受けている「気候評価」は、気候変動が原因で、激しさを増す天候やインフラの破壊など、経済、公衆衛生、生態環境に既に実質的な被害が出ていると主張する。例えば、西部の干ばつや東部での洪水による道路損壊などだ。
温暖化ガス排出を削減し、気候変動による影響を抑えるための手段は多くとられているが、レポートによると、特に地方レベルでの措置はまだ不十分であるという。
そこで、全米の地方自治体がどのように気候変動に対応すれば良いのかの指針も示されている。例えば、海岸沿いの町では、海面上昇にどのように備えるべきか、西部では干ばつや森林火災への対策などをアドバイスしている。
◆アメリカ国内への影響
レポートによると、1895年の記録開始以来、全米の平均気温は摂氏2.7度上昇したという。その上昇率のうち80%が1980年以降に起こったものだ。
これほどの規模の気候変動が起こったことで、建設業、交通、農業、林業、さらには人々の健康まで、国内の様々な分野に影響が出始めている。
今後ますます森林火災は増加し、大気質が低下し、昆虫や食料、水を媒介した病気が増え、中でも特に子どもや高齢者、体の弱い人々に健康被害が増加することが予想される。
気候変動は他にも、自然環境を破壊し、生物の住処を奪い、それによって洪水管理や水域の維持など重要な「サービス」を提供してくれる生態系にも影響が出ると、レポートは警告している。


(ナショナルジオグラフィックニュース)

このレポートを真に受けたとしてもだね、「その上昇率のうち80%が1980年以降に起こったものだ」ということは、1980年以降の気温上昇分が人為的要因の温暖化、ということだな。
すると、下図を見れば分かるとおり、1980年以降の全球平均気温上昇は0.4℃。

fig 06-03
図1 「STOP THE 温暖化 2012」より(原典はIPCC第4次報告書のFAQ3.1の図1)

つまり、人為的要因の気温上昇は0.4℃。
この値とIPCC第5次報告書の放射強制力をIPCCの(平衡)気候感度の数式に代入すれば、「IPCC第5次報告書の市民向け要約」、もしくは、1月6日の投稿で解説したとおり、気候感度は0.75℃。
この結果は観測事実とIPCCの数値・数式に基いているから、IPCCの気候学者は否定できない。
反論できるものなら、してみやがれ!
バ~カ。
キャハハ。

で、気候感度が0.75℃ということは、「IPCC第5次報告書の市民向け要約」で解説しているとおり、1998年以降の気候変動こそが人為的排出CO2に因る気候変動、ということ。
つまり、10年当り0.05℃。
だから、100年間で0.5℃。
けど、21世紀末までに0.5℃上がりはしない。
これまた、「IPCC第5次報告書の市民向け要約」で解説しているとおり、1998年以降の気候変動が人為的排出CO2に因る気候変動、ということは、今現在、60~70年周期の自然変動がピーク状態にある、ということを意味する。
(自然変動の影響を取り除いて、人為的要因の気温上昇を同定するには、自然変動のピークと次のピークの差を採ればよい。1940年がピークで、次のピークが2000年と考えれば、1940年と2000年の気温差が人為的要因の気温上昇。ところが、上図を見れば分かるとおり、1940年の気温は1980年の気温と同じだから、結局、1980年と2000年の気温差が人為的要因の気温上昇であると分かる。それは「その上昇率のうち80%が1980年以降に起こったものだ」という観測事実と一致する。)
この先、自然変動は低下に転ずる。
だから、気温が0.5℃上がることはない。

しかも、気候感度が0.75℃にすぎないということは、CO2の温室効果は既に飽和に近いことを意味する。
だから、CO2を排出し続けても、重大な気候変動は起こり得ない。
2011年1月11日の投稿で紹介したけど、増田耕一が飽和論に反論できずに、キチガイ呼ばわりして逃げ出したのも理の当然。
4月24日の投稿で紹介したけど、「地球温暖化懐疑論批判」が消えてしまったのも理の当然。
人為的排出CO2を憂慮するのは愚の骨頂。

ところが。
人殺し「左翼」が性懲りもなく、「地球温暖化による壊滅的な打撃を避けるため、世界の平均気温の上昇を18世紀半ばの産業革命前と比べて2度以内にする」のだぁぁぁ、と喚き散らしてる。

2014050901

2℃上がることはないにもかかわらず、つまり、「科学の真逆」を行きながら、安倍こべに「2度世界の真逆を行く日本の温暖化政策」だと!
「2度世界」という デタラメを真実であると思い込ませるために、安倍こべに「2度世界の真逆」と言い募るんだね。
こういう狡猾さは「左翼」固有のものであり、右翼は思いつかない。

4月17日の投稿で紹介したとおり、IPCC第3作業部会の連中は、気候学者による第1作業部会の報告書を歪曲して、世界を恫喝している。
にもかかわらず、その事実を指摘するどころか、安倍こべに「希望は失いたくはないが、『絶望的な開き直り』と見えないこともない」と言い立てて「真逆を行く」。
これまた、4月17日の投稿で紹介したとおり、IPCCの人為的温暖化説を真に受けたとしても、我国の責任は無いに等しい。
にもかかわらず、「日本の2020年の削減目標である05年比3.8%減がいかに小さいかは分かる」と言い張って「真逆を行く」。
しかも、4月18日の投稿で紹介したとおり、実は、中禍人糞凶和国の大気汚染が異常気象の元凶であることが明らかとなったのに、それには知らぬ顔の半兵衛を決め込んで、「日本の2020年の削減目標である05年比3.8%減がいかに小さいかは分かる」と言い張って「真逆を行く」。
4月20日の投稿では「左翼もウソを言い続けることに疲れることはない」と言ったけど、左翼は「ウソを言い続けることに」悦びを感じているようだな。
その挙句に、「FIT不要論が出てくるお粗末ぶりである」と決めつけるに及んでは、再生可能エネルギーで収奪するための人為的温暖化プロパガンダであることを露呈したと言える。

けど、このように醜悪な温暖化プロパガンダを許してしまっている一因は、いわゆる「懐疑論者」にもあるぞ。
上記のナショナルジオグラフィックニュースに見えるとおり、「懐疑論者」は頓珍漢なことを言ってる。
上で解説したとおり、「その上昇率のうち80%が1980年以降に起こったものだ」という部分に注目すれば、きちんとした科学的反論が可能なのに、発作的、感情的に反発してるだけ。
こんな体たらくだから、IPCC批判は非科学的というイメージを一般市民に与えてしまい、それが温暖化詐欺を蔓延(はびこ)らせる一因になっているんだよ。
IPCCの人為的温暖化を真に受けているシエラクラブの連中はもちろんのこと、ケイトー研究所の連中も日本語を勉強して、「STOP THE 温暖化詐欺」を読みなさい!

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