環境破壊の徒除

ブラームス「交響曲第2番」より「第2楽章(アダージョ・ノン・トロッポ)」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

太陽光発電が環境を破壊しているようだな。


ため池で発電、広がる いかだの上に太陽光パネル
林敏行
2014年6月14日15時11分
ため池に太陽光パネルを浮かべた発電が注目を集めている。使っていない水面を有効活用できる上、地元に電気の売上金が入り、ため池の整備に充てられる。取り組みの先頭を走るのは、全国一ため池が多い兵庫県。他府県やエネルギー関連企業も後に続いて動き出している
兵庫県小野市のため池「浄谷新池(きよたにしんいけ)」。発泡スチロール製のいかだの上に、160枚の太陽光パネルが並ぶ。県から補助を受け、地元自治会が昨夏、設置した。出力は40キロワット。発電量は、一般家庭約15軒分の消費電力に相当する。
所有者の自治会には、関西電力に電気を売ったお金が入る。施設の管理費がかかったり、補助金の一部を返したりしても、年額50万円は手元に残る。区長の青木輝剛(てるごう)さん(61)は「このお金で、老朽化した水門や池の水漏れを直せる。高齢化で農業を辞める人もいる中、新たな収入源ができた」と喜ぶ。

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水面に浮かべた太陽光パネルを点検する関係者=兵庫県小野市、林敏行撮影


(朝日新聞デジタル)

私めもため池のある環境で生まれ育ったから、ため池のことはよく知ってるけど、ため池には鮒や鯉以外にも色々な生き物が生息している。
お日様の光が池の水中に届くことは生息環境に必須の要件。
太陽光発電パネルで水面を埋め尽くせば、水中に光が届かなくなり、生息環境は悪化する。
(言うまでもなく、水中の植物が光合成できなくなって、酸欠になるし、生き物自体にも光が必要。)
また、冬にため池は渡り鳥の生息地になるけど、太陽光発電パネルで水面を埋め尽くせば、渡り鳥の生息地が奪われる。

にもかかわらず、「エネルギー関連企業も後に続いて動き出している」。
にもかかわらず、それを素晴らしいことであるかのように囃し立てる「左翼」。

この一件は、自然エネルギーの醜悪な本性を物の見事に露呈してるな。
金儲けのためなら環境も破壊する。
それが自然エネルギー。
当たり前だろ。
強欲と環境が両立するはずがねえ。

昨年3月6日の投稿で、脱原発依存(=自然エネルギー+電力自由化)を喚き立てている世田谷狗長を採り上げたけど、あの破廉恥野郎も環境破壊しまくり。


「世田谷区みうら太陽光発電所」の発電が開始しました!
平成26年3月5日
平成26年3月1日(土曜日) 、神奈川県三浦市の区有地(世田谷区立三浦健康学園跡地)に、「世田谷区みうら太陽光発電所」を開設し、発電を開始しました。
区は、「世田谷区地球温暖化対策地域推進計画」を策定し、地球温暖化の原因とされる温室効果ガス(主に二酸化炭素)の削減に努めていくこととしています。
この事業は、区の掲げる「自然の恵みを活かして小さなエネルギーで豊かに暮らすまち世田谷」の実現を目指すうえでの重要項目と位置づける「エネルギーの地産地消と地方都市との地域間連携」の実現方策のひとつとして実施するものです。
神奈川県三浦市の区有地において、民間事業者が設置する太陽光発電設備を区が「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」の期間内である20年間賃借し、区が事業主体として発電を行い、温室効果ガス削減に取り組むとともに、環境施策への活用を図っていきます。

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「世田谷区みうら太陽光発電所」の太陽電池


(世田谷区ホームページ)

三浦半島の海に面した山林を伐採して太陽光発電パネルを敷き詰めながら、「環境施策への活用を図っていきます」だと!
破廉恥野郎が!
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」を利用するということは、他の自治体の住民に押し売りしているということなのに、よくもヌケヌケと「約44%が『再生可能エネルギーを利用した電力であれば、東京電力より価格が多少高くてもかまわない』と考えている」などとほざきやがったな!
たとえ、「世田谷区みうら太陽光発電所」の電力を世田谷狗民だけが使うのだとしても、他所の自治体の環境を破壊して東京に電力を供給することが、福島に原発を押しつけたことと同じだと気がつかんのか!
中間貯蔵施設は世田谷区に造れ!

結局、強欲なだけ。
「世田谷狗民の強欲を満たすためなら、他の市民が支払う電気代は多少高くてもかまわない」と言うんだね、世田谷狗長は。
強欲だから、他所の自治体の自然環境を破壊しても平気の平左。

「地球温暖化の原因とされる温室効果ガス(主に二酸化炭素)の削減に努めていくこととしています」だの、「温室効果ガス削減に取り組むとともに」だのの言い草に見えるとおり、自然エネルギーと人為的温暖化プロパガンダは表裏一体。
つまり、人為的温暖化プロパガンダと環境破壊は表裏一体。

で、人為的(排出CO2)温暖化の虚構を立証する新しい論文が出たぞ。


グリーンランド:すすで氷床黒ずみ 熱吸収し解け出し加速
グリーンランドの氷床に含まれるすすやちりなどの不純物が増え、黒ずんできたとの分析を、フランス国立科学研究センターなどのチームがまとめ、8日付の英科学誌ネイチャージオサイエンス電子版に発表した。物は黒くなると熱を吸収しやすくなり、すでに知られている氷床の年間融解量を大幅に上回るペースで解けている可能性が出てきた。
研究チームは、衛星データを使って太陽光の反射率を調べた結果、2009年ごろから春季に低下し、黒ずんでいることが確認された。過去の推計によると、1992-10年の氷床の平均年間融解量は、東京ドーム1万個分にあたる129億トン。今回、氷床に吸収される太陽エネルギーなどを基に試算したところ、年間270億トンと倍になった。
不純物は、北極圏の雪氷が消えた別の場所から運ばれてきたとみられ、地球温暖化によって雪氷が消えると、不純物が増えて融解が進む悪循環に陥る可能性がある。グリーンランドの氷床融解によって、今世紀末までに海面が20センチ以上高くなると予測されているが、チームは「水位はさらに上昇するかもしれない」としている。
国立極地研究所の榎本浩之・北極観測センター長(雪氷気候学)の話 加速するグリーンランドの氷床融解の原因解明につながる重要な報告だ。他にも要因があるだろうが、海面上昇が各国に与える影響は大きい。温暖化対策が急務になっていると言える。【田中泰義】


(毎日新聞 2014年6月9日 19時59分(最終更新 6月9日 23時21分))

既に「海の真実」で解説しているとおり、グリーンランド氷床は世田谷狗長の心魂のように真っ黒。
それがグリーンランド融解の大きな要因。
(もう一つの主因は自然変動。)
ススが原因で融けているにもかかわらず、それをCO2が原因と見なしているから、ススに因るを融解を加えれば「倍になる」のは理の当然。
「倍になった」んじゃなくて、実は、「1992-10年の氷床の平均年間融解量」はススが主因だった、ということ。
実際、論文の要約には「The observed decline of Greenland’s albedo over the past decade has been attributed to an enhanced growth of snow grains as a result of atmospheric warming.・・・Here we show, using a numerical snow model, that the decrease in albedo cannot be attributed solely to grain growth enhancement」と書いてる。

グラフを見れば、さらに明白。

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ngeo2180」の図2

ここで、第1に注目すべきは、2009年以前はコンピュータシミュレーション(黒線)のアルベドが観測値(青線)よりも低いこと。
コンピュータシミュレーションは(人為的)温暖化を著しく過大評価していることが明白。
一方、論文の要約に「Instead, our analysis of remote sensing data indicates that the springtime darkening since 2009 stems from a widespread increase in the amount of light-absorbing impurities in snow, as well as in the atmosphere」と書いてあるとおり、2007年以降、アルベド(観測値)が急激に低下しているのは主にススが原因だから、コンピュータシミュレーションはススの影響を殆ど考慮していないことが明白。
「今回、氷床に吸収される太陽エネルギーなどを基に試算したところ、年間270億トンと倍になった」というのは、2009年以降の黒線と青線の差を、コンピュータシミュレーションの評価に加えたら「倍になった」ということだけど、コンピュータシミュレーションは2009年以前の温暖化を過大評価しているのだから、「倍になった」のは主にススが原因。

グリーンランド融解の主な原因は自然変動とススであり、人為的排出CO2の効果は弱い。
それなのに「温暖化対策が急務になっていると言える」だと!
国立極地研究所の北極観測センターは理研の発生・再生科学総合研究センターと共に解体!

もちろん、ススは人為的要因が主であり、石炭の使用がその主因であろうから、その意味においては、人間の活動がグリーンランド融解、海面上昇を引き起こす一因であることは否めず、ススの排出を防止する「対策が急務になっていると言える」。
けど、我国の石炭火力技術は既にその問題を解決済み。
そして、昨年11月20日の投稿で紹介したとおり、ポーランドは発電量の9割を石炭火力に頼るけれど、2012年9月25日の投稿で紹介したとおり、我国の技術を導入して問題に対処しようとしている。

にもかかわらず、卑劣な「左翼」は、2月24日の投稿で紹介したとおり、安倍こべに「日本が国際的な流れから離れて独自の道を進む『ガラパゴス化』しつつあることを印象づけた」と喚き散らしたけど、尚も石炭火力を妨害しようと躍起になってる。

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2012年6月12日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「STOP THE 温暖化詐欺」を読めば分かるとおり、IPCCが人為的排出CO2の効果を著しく過大評価していることは誰の目にも明らかであり、IPCC党の学者も、人為的排出CO2が気候に大きな影響を及ぼし得ないことは、知っているんだよ。
自民党の政治家もその連中から、あれ(人為的温暖化)は原子力を推進するための方便にすぎないんですよ、と教えられているから、「石炭火力では大きな問題としない」んだね。
「原発推進では温暖化防止の必要性を訴え、石炭火力では大きな問題としない」のは、IPCCの人為的温暖化説がでっち上げにすぎない証拠であり、「二重基準」でも何でもねえ。
2012年10月31日の投稿、及び、昨年2月26日の投稿で紹介したとおり、IPCC党の学者は原子力業界の狗。
2011年3月11日の投稿で紹介したとおり、上の「記者有害論」を書いてる石井徹という腐れ外道は、有馬朗人を押し立てて、人為的温暖化説を正当化していたんだね。
「二重基準」はテメエだ、つ~の!

しかも、我国の石炭火力技術はグリーンランドの融解を防ぐのだから、「石炭火力では大きな問題としない」のは「二重基準」でも何でもねえ。
朝鮮日刊新聞は上記の論文を報道していない。
その一方で、昨年9月9日の投稿で採り上げた2013年9月8日の朝刊紙面に見えるとおり、「世界の海 81㌢高く」などと喚き散らしている。
ススがグリーンランド融解を引き起こしているという事実、我国の石炭火力はそれを防ぐことができるという事実を報道せずに、温暖化で海面上昇と喚き立て、「石炭火力増やし続けたツケに見える」などと言い張ることこそ「全くの『二重基準』だ」、つ~の!

2012年3月8日の投稿3月26日の投稿で指摘したとおり、「太陽光や風力といった再生可能エネルギー」は安定した電力を供給できない。
だから、安定した電力を供給できない「再生可能エネルギーの普及」を進めても、火力発電は減らない。
その証拠に、2012年9月25日の投稿で紹介したとおり、ドイツも「石炭火力発電を増やし続けた」。
しかも、太陽光発電を撤去して、CO2排出が多い褐炭の採掘を進めている。


ドイツ:脱原発…前世紀の燃料採掘で光発電施設立ち退きも
【ウェルツォウ(ドイツ東部)で篠田航一】
「脱原発」を決めたドイツで、原子力分の穴埋め用エネルギー源として地球温暖化の一因とされる二酸化炭素(CO2)を排出する石炭や褐炭(水分や不純物が多く低品質の石炭)への依存が進んでいる。急速な再生エネへの転換は難しく、当面は旧来のエネルギー源に頼らざるを得ないためで、褐炭の採掘場拡張のため住人が立ち退きを迫られるなど矛盾も表面化している。
「パラドックス(逆説)だ。私たちは再生エネを成功させようと努力してきたのに、結局、褐炭という過去の資源の犠牲になってしまう」。東部ブランデンブルク州ウェルツォウで、太陽光発電会社を経営するハーゲン・レッシュさん(35)は憤りを隠さない。地元住民約5000人に太陽光による電力を供給してきたレッシュさんが所有する発電施設は、褐炭採掘のため立ち退きを迫られるからだ。
ドイツは2022年までに国内17基の全原発を停止する。政府は停止する原発分を補完するため太陽光・風力などの再生可能エネルギーの普及を進めているが、急速なエネルギー転換は進んでいない。
州政府は今月3日、電力会社が計画する26年以降の採掘場拡張案を認可。火力発電用に約2000ヘクタールが新たに採掘場として拡張される。レッシュさんの発電施設のほか、近くの住民約800人が立ち退き対象となった。住民側は反発を強めており提訴も視野に入れている。
同州では、旧東独の社会主義政党の流れをくむ左派党が連立政権の一角を担う。本来、左派党の党本部はCO2削減を訴える立場だが、褐炭が基幹産業の同州では、褐炭活用に賛成の姿勢を見せる。同党のクリストファーズ州経済相は「褐炭は放棄できない」と州政府の意向を強調する。
ドイツでは1990年代、石炭・褐炭は、総発電量に占めるエネルギー源の60%近くを占めた。その後、徐々に依存を減らし、10年には約41%まで下がった。だが11年の福島第1原発の事故後、再び割合が増え、13年は約45%まで上昇した。再生エネは現在、約24%にとどまっており、メルケル政権は石炭・褐炭を「当面は不可欠」(与党の連立協定書)と位置付けている。
政府は2022年までの全原発停止と、50年までに再生エネルギー割合80%達成を掲げる。13年現在の総発電量に占めるエネルギー別の発電割合は▽石炭・褐炭45.2%▽再生可能エネルギー(風力、太陽光など)23.9%▽原子力15.4%。福島第1原発事故後、原子力の割合が約2%減る。再生エネは固定価格買い取り制度もあり4%近い伸びを示す。一方で買い取り費用の上乗せで電気代高騰が課題になっている。


(毎日新聞 2014年6月17日 13時01分(最終更新 6月17日 18時14分))

もちろん、ドイツの石炭依存率は我国よりも高い。
にもかかわらず、それらの事実をひた隠しにして、しかも、一方で、脱原発のドイツを見習え~~~、と喚き立てているくせに、「石炭火力増やし続けたツケに見える」などと言い張ることこそ「全くの『二重基準』だ」、つ~の!

5月4日の投稿で指摘したとおり、石炭火力発電では「固定価格買い取りなどの制度」は使えず、外資や投資ファンドが利を貪れないから、「CCSのない石炭火力は減らし、再エネを増やすことを真剣に考えるべき時だ」と喚き散らしてるんだよ。
だからこそ、固定価格買い取り制度の見直しは怪しからん、と喚き散らしてるんだね。

4月1日の投稿で紹介したとおり、温暖化対策税の税率は引き上げられた。
4月17日の投稿で紹介したとおり、2年後には再引き上げが予定されている。
「地球温暖化対策税については、税率の引き下げなど抜本的な見直しを打ち出しているのだ」と喚き散らしているのは、予定通り、2年後に引き上げろ、と言うことに他ならない。
「温暖化を国民収奪のダシに使っている」のはテメエら温暖化兇徒だ、つ~の!

福島原発事故という未曾有の環境破壊を抑制するためには、国家・国民の総力を傾注しなければならない。
5月7日の投稿でも指摘したけど、再生可能エネルギーを普及させても、温暖化対策に励んでも、福島原発事故は収束しないから、再生可能エネルギー買い取りや地球温暖化対策税は国民の所得を奪い、原発事故収束に振り向けるべき資金を奪い、原発事故収束を阻害するだけ。
つまり、再生可能エネルギーと温暖化対策は環境を破壊し続けるだけ。
福島原発事故を収束させるためにも電力が必要で、その費用も出来る限り低く抑えねばならないから、石炭火力以外の選択肢は無い。
石炭火力を阻害するのは原発事故収束を阻害し、環境を破壊するだけ。

2011年8月18日の投稿9月11日の投稿で紹介したとおり、人為的温暖化を煽り立て、原子力を正当化し、その結果、福島原発事故を招いた主犯は朝鮮日刊新聞。
人為的温暖化を煽り立て、原発事故という「ツケ」を残した張本人が、安倍こべに「石炭火力増やし続けたツケに見える」と言い放って憚らない。
我国の環境を破壊し、国民生活を破壊した張本人が、福島原発事故の収束こそが第1、と言うどころか、安倍こべに「『温暖化対策どころではない』という空気が強かったが」と言い放ち、「CCSのない石炭火力は減らし、再エネを増やすことを真剣に考えるべき時だ」と喚き散らす。
「二重基準」どころじゃねえぞ!
それは、温暖化プロパガンダ=環境破壊、に他ならないことをハッキリと示しているな。

温暖化を環境破壊推進のダシに使うのはやめて、国立環境研究所や国立極地研究所や海洋研究開発機構の予算は全額減らし、職を失う気候学者を増やすことを真剣に考えるべき時だ!
温暖化を環境破壊推進のダシに使うのはやめて、買い取り価格と温暖化対策税は減らし、倒産する再エネ業者を増やすことを真剣に考えるべき時だ!!
温暖化を環境破壊推進のダシに使うのはやめて、朝鮮日刊新聞購読数は減らし、元朝鮮日刊新聞社員を増やすことを真剣に考えるべき時だ!!!

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