IPCC信者が「教えて!大本営発表」と請う狂曲

ショスタコーヴィチ「交響曲第5番」より

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

前回の投稿のコメント欄に、MA氏から興味深い情報を頂きましたです。
国連内部でも、大手メディアでも、自然科学系の人は(IPCCは)おかしいと感づいている、ようであります。
(しかし、なんだね、MA氏もtokyoboy氏もかなりの人脈があるな。)
けどさ、朝鮮日刊新聞は違うよね。
こんなのがいるからね。


しばた てつじ 1935年生まれ。東京大学理学部卒業後、59年に朝日新聞に入社し、東京本社社会部長、科学部長、論説委員を経て現在は科学ジャーナリスト。大学では地球物理を専攻し
・・・中略・・・
オバマ大統領への期待は、中東和平やイラク戦争の終結などいろいろあるが、最も期待したいのは、核兵器の廃絶と地球温暖化の防止に向けての動きである。就任演説では僅かに触れただけだが、それでも米国の大統領が「核の脅威を減らし、地球温暖化の恐れを巻き戻す不断の努力を行う」と宣言した意義は大きい。
いま地球は、核戦争の脅威と地球環境の破壊の脅威に直面している。どちらが起こっても人類に未来はなく、どちらも、これまでのように米国が横を向いていたら、防げるものではない。


(「柴田鉄治のメディア時評」より)

国連や大手メディアなどの大組織に属していれば、たとえ、おかしいと感づいても、声を上げるのは難しい。
現在の社会的地位を投げ打って真実を暴くなんて、普通の人間にはまず無理。
だから、組織に属している人間が声を上げなかったからといって、それを非難することはできない。
けど、この柴田ちゅうジジイは既に退職してるのに、温暖化を喚いてる。
(このことに関して言うと。「気候変動・千夜一話」の何処かで、増田耕一が、IPCCに批判的な気象学者はリタイアした連中ばかり、勉強不足で最新の研究を知らないからそんなこと言ってるだけ、みたいなことを喚いてたけど、組織に属さなくなったから、本当のことが言えるんだね。MA氏が紹介してくれた事例も当にそれ。)
朝鮮日刊新聞の場合は確信犯だろ。
というわけで、前回の投稿の続きだぞ。

2015042801
2015年4月25日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「売り上げれば売り上げるほど排出量は減る」って?
排出量を減らしても、「売り上げれば売り上げるほど排出量は増える」に決まってるだろ!
「産業技術総合研究所」だったら、自然科学系のはずだが。
いやぁ~、文学部だから科学センス0、とは言えないようですな。
「学」って?
「歌川歌麿」に改名したほうがいいぞ。

って言うと、IPCC信者は、「売り上げれば売り上げるほど排出量は減る」んですぅぅぅ~~~、EUのグラフはそうなってるじゃないですカァ~、カァ~、烏のカァ~、と泣き叫ぶわけだが。
そんなまやかしが通用すると思うか!
4月19日の投稿の図2に見えるとおり、IPCCの人為的温暖化説を真に受けても、これまでの気温上昇への関与は、英独仏がそれぞれ0.032℃、0.033℃、0.016℃、それに対して、我国は0.013℃にすぎない。
前回の投稿で採り上げた同連載7回目に「よそに先駆けて取り組んだ技術は、世界最高水準とされ、これ以上は難しいという意味で『乾いたぞうきん』に例えられる」と書いてあったけど、それは紛れもない事実なんだね。
しかも、4月20日の投稿で指摘したとおり、欧州がパイプラインで石油・天然ガスを輸入できるのに対して、我国はタンカーで運ばざるを得ない。
石油・天然ガスを輸入するのにも石油を使うから、その分だけ多くのCO2を排出してしまうことになるから、我国は欧州よりもはるかに不利な立場にある。
にもかかわらず、0.013℃にすぎないということは、我国が如何にCO2排出を抑えてきたかが分かるんだね。
それと比べれば、1990年次のEUなどは垂れ流し放題。
それをも顧みずに「温室効果ガス排出量の変化を表したグラフを示して胸を張った」などは破廉恥以外の何物でもねえ!
しかも、既に4月24日の投稿で指摘したとおり、排出量の絶対値はEUの方がずっと多いにもかかわらず、縦軸を「90年比」に採り、さらに、縦軸の下端を0.8に設定して、2012年にはEUの排出量が0になったかのごとくに見せかけた挙句、「両者の差は年を追うごとに大きくなっている」と喚くのは、醜悪極まる詭弁以外の何物でもねえ!
(こういう場合、縦軸の下端は0にし、その少し上に0.8を配置し、0と0.8の間に2重波線を差し挟むのが普通だから、悪辣だ。)

ここでもう一つ重要なのは次の点だ。
「付加価値が高く、排出が少ない産業が盛んになる『経済のサービス化』が進んだ結果と考えられている」と喚いてるけど、それは「排出が多い産業」が中禍人糞凶和国に移転した結果にすぎない。
だから、4月19日の投稿で採り上げた同連載2回目の円グラフに見えるとおり、中禍人糞凶和国の排出が増えたんだね。
「温室効果ガス排出量の変化を表したグラフを示して胸を張った」けど、90年以降減っているのは、中禍人糞凶和国の排出が増えたことと表裏一体なんだよ。
つまり、「付加価値が高く、排出が少ない産業が盛んになる『経済のサービス化』が進んだ結果」、中禍人糞凶和国の排出が増えたんだね。
しかも、「排出が多い産業」が技術力の高い先進国から、技術の劣る中禍人糞凶和国に移転すれば、CO2排出はかえって増える。
同連載2回目で「だが、世界の排出量は二酸化炭素で見ると、90年と比べて5割も増えている」と泣き叫んでたけど、「排出が多い産業」が先進国にとどまっていれば、そんなにも増えなかったんだね。
「付加価値が高く、排出が少ない産業が盛んになる『経済のサービス化』が進んだ結果」、「90年と比べて5割も増えている」んだよ。
昨年12月7日の投稿で紹介したけど、オックスファムが「意見の中に中国を含めなかった」のはなぜか、4月20日の投稿で採り上げた同連載の4回目が、中禍人糞凶和国に頬かむりを決め込んで、「日本は世界の流れと逆に進んでいる」と喚き立てていたのはなぜか、4月23日の投稿で紹介した朝鮮日刊新聞記事に見えるとおり、EUが、中禍人糞凶和国には指一本触れず、「G7サミットまでに野心的な目標を発表すれば、日本は再びリーダーグループに入ることができる」だの、「ほかの国が日本と同じ削減レベルなら今世紀末の気温上昇は3~4度になる」だのと喚いてたのはなぜか、理由はもはや明らかだな。
しかも、単にCO2排出が増えただけじゃねえ。
「排出が多い産業」が技術の劣る中禍人糞凶和国に移転したということは、公害も増えたということ。
その証がPM2.5だね。
そして、昨年4月18日の投稿で紹介したとおり、それが異常気象の元凶。
「『経済のサービス化』が進んだ結果」、異常気象が増えたんだよ。
「『経済のサービス化』が進んだ結果」、中禍人糞凶和国のPM2.5が我が国民の健康を蝕んでいるのだから、「日本でも環境対策が経済成長を促した経験がある。高度成長期の公害対策だ」との言い草が、破廉恥な詭弁にすぎないことも明らかだろ。

2012年2月9日の投稿で紹介したとおり、気候ネットワークの鬼婆は「『大きく、たくさん使う』生活から『小さく、あまり使わない』暮らしへと意識を変えるのは、地域社会の役割だ」と喚いてた。
「売り上げれば売り上げるほど排出量が増える」から、「『小さく、あまり使わない』暮らしへと意識を変える」と言い張ってるわけだ。
左翼も同じことを言い続けてきた。
2011年8月14日の投稿で紹介したとおり、2011年7月7日の「天声人語」は「不足を嘆かず、ある電気を賢く使いながら暮らしや価値観を変えていきたい。思えば得難いチャンスである」だの、2011年7月3日の朝鮮日刊新聞社説は「限りがある暮らしを考えるもよし、である」だのと言い放ったんだね。
2011年8月18日の投稿9月11日の投稿で紹介したとおり、己らこそが、率先して原発安全神話を垂れ流し、福島原発事故を招いたにもかかわらず、2011年7月13日の朝鮮日刊新聞社説は「多くの国民も電力の源についてとくに考えずに、好きなだけ電気を使う生活を楽しんできた」と国民を罵ったんだね。
2012年11月12日の投稿で紹介したとおり、朝鮮日刊新聞社員の平均年収は1300万。
そんな裕福な連中(社説や「天声人語」を書いてる論説委員はもっと多い)が、東京本社の高級レストラン・アラスカで舌鼓を打ちながら、国民を見下して、一般市民はつつましく生きろ、と高言したんだよ。
それを正当化するために、「脱・成長神話」と題する本まで出版してる。
その一方で、「『温暖化対策にはこんな恩恵もある』・・・GDPは約4割増なのに、排出量は約2割減」だの、「省エネや再エネなどの温暖化対策産業が、基幹産業並みに成長して経済に貢献したのも一因」だのと、つまり、温暖化対策で経済は成長するんですぅぅぅ~、と喚いてるんだね。
矛盾してるな。
けど、矛盾じゃない。
片や、一般市民には、成長神話はもう終わった、これからはつつましく生きろと高言し、片や、温暖化対策で経済は成長すると言い張るのは、2012年7月21日の投稿で紹介したとおり、「全日本国民の所得は成長しないと断言しつつ、『我が社は成長する』という事は、全体のパイが拡大しない中で、自分の取り分のみを増やすという話になるのです。すなわち、パイが拡大しない中、同じ国民から所得を『奪い取る』と宣言しているのも同然なのです」
「『大きく、たくさん使う』生活」だからこそ、商社が潤う。
「『大きく、たくさん使う』生活から『小さく、あまり使わない』暮らしへと意識を変えるのは、地域社会の役割だ」と喚きつつ、1月8日の投稿で紹介したとおり、三井物産から金を貰うのは、「自分の取り分のみを増やすという話になるのです」

「国の経済の規模や成長を測る物差しであるGDPは4割増なのに」と喚いてるけど、GDPは「本来の意味の経済=経世済民」の指標足り得ない。
アル・ゴアですら、こう言ってんだよ。
(もちろん、言ってることと、やってることは180度違うけど。)


――資本主義経済は持続可能なのでしょうか。
「資本主義が持続不可能だとは考えていないが、改革は必要だ。たとえば我々は国内総生産(GDP)を成長の指標としてよく使うが、大きな欠陥がある。
1937年にGDPを考案した経済学者サイモン・クズネッツ氏は『GDPを経済政策の指標に使ってはいけない』と述べた。
GDPは政策形成に重要な項目を考慮に入れていないからだ」
「GDPが増えても95%の所得は1%の富裕層が得る。残りの人々はGDPが拡大しても利益を得ない。
GDPは環境汚染を評価できず、教育や医療、地域サービスの利点を測定することも可能でない。成長をどのように測定すべきか考え直さなければならない」


(「(時論)資本主義と未来 アル・ゴア元米副大統領」より。元は日経の記事)

実際、2013年2月17日の投稿で紹介したとおり、再エネが普及したスペインでは、若者の半数が失業する一方、ドイツのエネルギー大手エーオンや三井物産が固定価格買取制度で利を貪っている。
「GDPは約4割増なのに」、昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、ギリシャの子どもは飢えている。
それでも尚、EUは、子どもを飢えさせろ、と要求。


ギリシャ、対EU交渉体制を刷新 責任者から財務相外す
2015/4/28 9:36
【アテネ=佐野彰洋】ギリシャのチプラス首相が欧州連合(EU)などとの交渉体制を刷新したことが27日、明らかになった。支援の再開を引き出すためにEUと折り合いの悪いバルファキス財務相を交渉責任者から事実上、外した。これによりEU側との関係改善を探るが、EUが求める構造改革に踏み込むかはみえておらず、協議が前進するかは不透明だ。
ロイター通信などが報じた。バルファキス氏は4月24日に開いたユーロ圏財務相会合に出席したが、支援を巡る交渉は進展しなかった。EUとギリシャの相互不信が高まったうえ、支援再開も決まらず、ギリシャ政府の資金は底をつきつつある。こうした状況を打開するため、チプラス氏はEUとの交渉チームを入れ替えることにしたとみられる。
交渉態度が悪くEU諸国から不評だったバルファキス氏を「監督」役に棚上げする一方で、EUとの関係が良好とされるチャカロトス外務副大臣を取りまとめ役に任命した。実務を担う高官らも名を連ねる。民間シンクタンクのヘレニック財団のディミトリス・カチカス氏は「一連の人事によってチプラス氏は国内外に交渉進展への意欲を示した」と指摘する。
27日の金融市場は、交渉陣刷新の報道を好感。ギリシャの3年物国債利回りは23.5%と約2週間ぶりの水準まで低下(価格は上昇)した。代表的な株価指数のアテネ総合指数は前日比4.3%急伸した。
ただ、チプラス政権がEUが求める構造改革をすべてのむかどうかは未知数だ。チプラス氏は同日夜放送のテレビインタビューで「労働改革や付加価値税の引き上げについて意見の相違が続いている」と述べ、EUとの溝がなお深いとの認識を示した。バルファキス氏は財務相を留任する。チプラス氏は「バルファキス氏は政権の財産」と擁護した。


(日本経済新聞 電子版)

だから、「グラフを示して胸を張った」ということは、温暖化対策で1%に富を集中して「胸を張った」ということなんだよ。
温暖化対策は「自分の取り分のみを増やすという話になるのです」

じゃあ、我国で「1%の富裕層」とは何処の誰か?


【日本の解き方】「年収上位1%は1300万円」に凍りついたテレビ出演者たち 客観データで深い格差論議を
2015.2.27
トマ・ピケティ氏が『21世紀の資本』で論じている格差問題に関して、筆者がテレビで「日本ではトップ1%に入る所得は年収1300万円」と発言したことが、ちょっとした話題になった。発言した瞬間、出演者やスタジオの関係者がみんな凍りついたのだ。格差問題を報道しているテレビ出演者たちは「トップ1%」なのかという驚きだったのだろう。
この数字は、研究者の間では周知の事実であり、誰でもインターネット上の「The World Top Incomes Database」というサイトで確認できる。この当たり前の話に驚かれたことに驚いた。
給料の格差には誰でも関心があるので、格差問題は好まれる。あるマスコミ関係者は、1300万円でトップ1%とはおかしいので、ピケティの本自体に疑問を持ったという感想を寄せてきた。
ピケティ本で示されているトップ1%は、20歳以上の人口の中で所得が上位1%に相当する個人だ。働かないで所得のない人も含めた中の1%であって、給料をもらっている人の中での1%ではない。
もっとも、この違いはたいしたことではない。国税庁の民間給与実態統計調査は、給与をもらっている人を対象としているが、トップ1%は年収1500万円である。これから考えても、ピケティ本における日本の格差データは間違っていないだろう。
ちなみに、米国のトップ1%は年収37万ドルだ。今の為替レートでは4400万円になって、これだとマスコミの人も納得するだろう。
日本のトップ1%の年収1300万円は、正確に言えば1280万円だが、意外に低いと思っている人が多いのではないか。そういう人たちは、ほとんど東京などの大都市圏に住んでいる。


(ZAKZAK)

はい、朝鮮日刊新聞でした。
温暖化を煽り立て、温暖化対策を喚き散らし、一般市民はつつましく生きろ、と高言した理由は明らかだろ。

「経済成長と両立できる?」
はい、省エネや再エネなどの温暖化対策で「GDPが増えても95%の所得は温暖化を煽り立てている朝鮮日刊新聞社員のような1%の富裕層が得る。残りの人々はGDPが拡大しても利益を得ない」のです。

2011年9月11日の投稿で採り上げた2011年8月15日の朝鮮日刊新聞社説は「都合のいい情報は伝えるが不利なデータは隠す。さらにやらせ質問で世論を誘導。ウソを重ねた軍部の『大本営発表』顔負けだ」と喚き散らしてたけど、この連載記事は当に「都合のいい情報は伝えるが不利なデータは隠す」のオンパレード。
にもかかわらず、「教えて!温暖化対策」と「やらせ質問で世論を誘導」
それどころか、4月22日の投稿で紹介したとおり、「再エネへと切り替える必要性を痛感した」と決めつけ、世論を捏造。
「ウソを重ねた軍部の『大本営発表』顔負けだ」!
それもそのはず。
2012年1月19日の投稿で採り上げた2008年5月6日の朝鮮日刊新聞社説は「東西対立の冷戦が、人類対炭素という『暖戦』に移ったのである」と煽ってたんだね。
IPCCのデタラメを吹聴し、「温暖化を放置すると被害が拡大して、将来支払わなければならないコストの方が、いまの対策コストよりも大きくなりかねない」と喚き散らすのは、貧困問題から目を逸らし、温暖化対策と称して「自分の取り分のみを増やす」ために他ならず、4月16日の投稿で指摘したとおり、それは戦争をするのと全く同じ。

「大本営」=IPCC党を殲滅せよ!
「大本営発表」を吹聴する左翼リベラルを断罪せよ!

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