さらば、温暖化蛮奴

バッハ「無伴奏ヴァイオリンのためのパルティータ第2番」より「サラバンド」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

前回の投稿で「『温暖化の科学』が真実なら、『温暖化対策の進め方への違和感などではないのだろうか』と言い張るのなら、何よりも先ず、朝鮮日刊新聞と虫国野郎の非を糺すべき」と指弾したにもかかわらず、その二日後に朝鮮日刊新聞のWEBRONZAで喚いてやがる。


この目標の本当の意味を、日本人は特にわかっていない?
江守正多
2015年12月10日
パリで国連気候変動枠組条約の第21回締約国会議(COP21)が開催されており、2020年以降の国際的な気候変動対策の枠組みの合意を目指した議論が行われている。その報道や関連する情報が盛んにメディアで流れるようになった。しかし、ここで議論されていることの「本当の」意味が社会に伝わっているかはきわめて疑わしい気がする。
日本国内を対象としたみずほ情報総研の調査によれば、「これまでの世界の取組で温暖化の影響を抑制できる」という記述に対して、「非常にそう思う」「ややそう思う」が合わせて2割程度であった。「あまりそう思わない」を合わせると過半数を超える。
詳しくは後で述べるが、筆者の認識では、これは間髪入れずに「まったくそう思わない」を選ばなくてはいけない問だ。この調査から、日本人の過半数は、気候変動問題のスケール感を理解できていないことが想像できる(さらに約2割は「わからない」を選んだ)。
温暖化は止まってくれるのか?
また、世界約100地域で今年6月に行われた「世界市民会議」(World Wide Views)という対話型世論調査では、「気候変動対策は生活の質を脅かす」と答えた日本人回答者は6割で、世界平均の3割弱を大きく上回った。この結果を見て、多くの市民と対話した経験も踏まえた筆者の想像では、多くの日本人は地球温暖化対策に「節約」や「我慢」や「辛抱」のイメージを持っているのではないかと思う。そして、みずほ情報総研の調査と併せて見ると、「これだけ節約しているのだから温暖化は止まってくれるだろう」「今はまだ足りないが、もう少し我慢すれば温暖化は止まるのではないか」といった感じで問題を捉えている人が多いと想像する。
これは、環境保護運動において「一人ひとりの取組」が強調されてきたことに対する、いってみれば「正しい」反応かもしれないし、日本人の国民性による部分もあるかもしれない。しかし、これまでは環境保護が国民に広まる過程でそのようなメッセージが重要な役割を果たしてきたかもしれないが、そろそろ国民の認識がそこから脱皮する必要性を筆者は感じている。
「+2度C」目標の意味 残りは1度C?
そこで、現在COP21に注目が集まっていることがその脱皮のきっかけとなることを期待しつつ、COP21で前提とされている「+2度」という目標の意味についてよく考えてみたい。これは、世界平均気温の上昇を産業化以前を基準に「+2度」以内に抑えるという目標である(「+2度」未満、ともいうが、実質的な意味は変わらない)。
国際合意としての「+2度」目標は、2010年にメキシコのカンクンで行われたCOP16の合意で以下のように位置づけられた(前年のコペンハーゲンでのCOP15でも言及されたが合意文書が採択に至らなかった)。
《産業化以前からの世界平均気温の上昇を2度以内に収める観点から、温室効果ガス排出量の大幅削減の必要性を認識する》
この目標は、その後のCOPやG7サミット等でも繰り返し確認されている。
気候変動により深刻な影響を受ける小島嶼国等はさらに厳しい「+1.5度」以内を目標にすることを求めているが、国際社会はこれに配慮しつつも、「+2度」の方を「より実現可能性が高い」目標(十分に高いかどうかは別だが)として支持しているようだ。
WMO(世界気象機関)によれば、世界平均気温は既に今年の時点で「+1度」に到達したので、「+2度」を超えてしまうまで残り1度ということになる。
本稿では、「+2度」が目指すに値する目標であること、しかしそれはとてつもないスケールの目標であること、それでもその達成を諦める必要は無いことを、順に説明したい。
「+2度」は、科学的、社会的、政治的な数字
まず、なぜ世界平均気温の上昇を「+2度」以内に抑えるべきなのか?
「+2度」を超えると危険な影響が生じるとIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書に書いてあるからだ、という説明を聞くことがあるが、それは違う。IPCC報告書には、何℃の気温上昇でどんな影響があるかは書いてあるが(それも不確かさが大きい)、どんな影響が「危険」(避けるべき)かは社会の判断であり、科学だけでは決められないという立場を明確にしている。
見方によっては、「+2度」以内は厳しすぎる。後で述べるが、現時点で見通せる社会や技術を前提にすると「+2度」以内に抑えるための対策費用は非常に高くなり、それによって回避できる気候変動の悪影響と比べても世界全体で経済的に見合わないという見方がある。
しかし、別の見方をすると、「+2度」以内は緩すぎる。現時点でも既に、サンゴ礁の白化や死滅が起きている。北極圏に住むイヌイットの人々は氷が減って伝統的な文化を営めなくなってきている。そのような取り返しのつかない変化が、一部ではすでに起きている。しかも、先進国や新興国が排出した温室効果ガスが原因で、ほとんど温室効果ガスを排出していない貧しい国の人たちが深刻な被害を受ける傾向がある。これは著しい不正義であり、ただちに是正すべきだという見方がある。
このどちらかの見方が正しく、どちらかが間違っているというわけではなく、これは価値判断ないしは倫理観の問題である(規範倫理学について少しご存じであれば、前者が「功利主義」、後者が「義務論」に近いことをおわかりいただけるかもしれない)。
したがって「+2度」は、科学的な知見を参考にしながらも、何らかの意味で社会的、政治的に判断されて合意された数字だと理解するのがよいだろう。


(「『2度C』はCOP21の前提」より)

さらに、この後もこんなこと書いてる。


パリで行われていた国連気候変動枠組条約のCOP21は会期を延長して交渉を続けた末、現地時間12月12日に「パリ協定」を採択して閉幕した。
「今世紀後半に世界の温室効果ガス排出量実質ゼロ(生態系等の吸収分につり合うまで減らすこと)を目指す」ことに世界が合意し、国内でもそれが大々的に報道されていることはきわめて感慨深い。これが「排出量実質ゼロ」の科学的、経済的、技術的、社会的、政治的、倫理的な意味を多くの人々が考え始め、論じ始めるスタート地点になってほしいと筆者は願っている。
そのときに一つの障害となってくるのが、温暖化の科学への懐疑論・否定論の存在である。最近、2回の記事(これとこれ)にわたり、それについて書いてきた。
1回目で紹介したように、2012年に筆者は次のように書いていた。
温暖化論争をフォローするうえでぜひ知っておいて頂かなければいけないことは,欧米の産業界の一部の意を汲むといわれる組織的な温暖化懐疑論・否定論活動の存在である。…(中略)…本当は,このことを指摘するのはあまり気が進まなかった。傍から見れば「お前はインチキだ。」「いや、そっちこそインチキだ。」という泥仕合になってしまうからである。
いくら気が進まなくても、筆者は一度この構図にあえて乗ってしまった以上、半端で済ませるわけにはいかない。今回ももう少しこれについて書きたい。
ここではまず、最近の論文を参照して、上記の引用の根拠を提示したい。

温暖化懐疑論・否定論活動の実態が研究対象になりはじめた
2015年2月にNature Climate Change誌に載った解説によれば、温暖化懐疑論・否定論について分析した論文が2010年ごろから増え始め、この時点までで200篇以上の論文が出版されている。
そして、COP21が始まった11月30日にNature Climate Change誌に出版された論文はとりわけ興味深い。
米国イェール大学の社会学者であるJustin Farrelは、懐疑論・否定論の活動を行っていると目される4,556人の個人と164の組織のネットワーク関係と資金の流れを分析した。さらに、1993年から2013年までに米国のメディアと政治で気候変動が言及された文書(口頭の言及の記録も含む)40,785を分析し、懐疑論・否定論活動から発信された情報との一致度を定量的に調べた。
その結果浮かび上がってきたのは、「エクソン・モービル」と「コークファミリー財団」という2つの資金提供者を中心としたネットワークの存在だ。そして、この2つから資金が流れている懐疑論・否定論活動はメディアと政治へ効果的に影響を及ぼすことに成功している(つまりは組織立った活動である)という関係性が明らかになった。
コークファミリー財団は日本人には馴染みが無いが、非上場全米第2位の企業であるエンジニアリング会社コーク・インダストリーを経営し、全米長者番付で5位と6位に入るコーク兄弟の持つ財団である。
筆者は論文中にあまりにもはっきりと2つの資金提供者が名指しされているのを見て少し驚いたが、米英等の関係者の間では周知の事実なのだろう。
この論文が冒頭の引用の前半部分(欧米の産業界の一部の意を汲むといわれる組織的な温暖化懐疑論・否定論活動の存在)の一つの有力な証拠である。

「懐疑論者」と「温暖化論者」の心理学
一方、一般の人々が「懐疑論」(ここでは温暖化の科学に対する懐疑論。否定論も含む)と「温暖化論」(人間活動による温暖化が起きており、それは深刻なリスクであるという立場)をどのような心理で支持するかについても研究が進んでいる。
やはりNature Climate Change誌に2015年2月に出版された論文では、オーストラリアモナッシュ大学の社会心理学者Ana-Maria Bliucらが、米国人を対象としたオンライン調査を分析した。その結果、「懐疑論者」には自分が「懐疑論者」グループに帰属しているという仲間意識と、「温暖化論者」グループへの敵対意識が観察されたが、同じように「温暖化論者」にもグループ内の仲間意識と「懐疑論者」への敵対意識が観察された。
二項対立を助長するグループダイナミクスの存在が、心理学的に実証されたといえる。
この論文が、冒頭の引用の後半部分(「お前はインチキだ。」「いや、そっちこそインチキだ。」という泥仕合になってしまう)に関連して、傍から見てではないが、当事者の心理を説明する。

温暖化対策に異議を唱えるのに「懐疑論」は要らない
人々の半数ほどが温暖化の科学に疑問を持っている米国社会では、この二項対立を解きほぐしていくのはたいへんだ。
一方、日本に懐疑論者は多くない。たとえば、今年11月にみずほ情報総研が発表した日本人を対象としたネット調査で、地球温暖化の影響が「今後も現れない、そもそも起こっていない」と答えたのは1%だ。
しかし、20%近くが「わからない」と答えているし、温暖化の影響があると答えた人の中にも科学への疑問を持っていたり、信用を留保している人は少なくないだろう。そのような人たちが温暖化対策に違和感や懸念を持ったとき、たまたま説得力を感じる懐疑論に出会えば、「懐疑論者」グループに仲間入りする可能性があるだろう。いわば「懐疑論者予備軍」だが、そのような方々は決して少なくないと想像する。
断っておくが、筆者は温暖化対策に違和感や懸念を持つ方々を敵対視するつもりはまったく無い。(懐疑論・否定論に凝り固まった方々に対しては、反感をまったく抱かないといえば嘘になるが、そのような方々とも対話する努力は惜しまないつもりだ)
たとえば、「温暖化対策を理由に原発の再稼働がなし崩しになるのは受け入れられない」という意見も「温暖化対策で電気料金が上がって経済に悪影響を与えるのは受け入れられない」という意見も(この両者はしばしばまったく異なる価値観のグループから発せられる)、温暖化対策を考える上での社会の議論に組み込まれるべき重要な意見だと思う。
しかし、そのような意見を言う人が温暖化科学への懐疑論から入ってしまうと、議論の入り口でもみ合いになってしまい、意見を社会の意思決定に反映させるのが余計に困難になると思うのである。
そのような意見を主張するにあたり、懐疑論は不要であり、むしろ余計であると申し上げたい。

科学者の合意も想像してみてほしい
ところで、この記事に何度も出てきたNature Climate Changeという雑誌は、Natureの系列紙である。厳密にいえば学術誌ではなく科学雑誌であるが、そこらの学術誌よりもよほど厳しい論文審査がある。
科学にまったく興味が無い方でも、Natureという雑誌は聞いたことがあるだろう。小保方さんのSTAP論文が掲載され、後に取り下げられることになった権威ある雑誌が、そのNatureだからだ。Natureに載った論文に不正が一つでもあればどんな大騒ぎになるかは、みなさんご覧になってよくご存じのとおりだ。
そのNatureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる。
もちろん、世界の首脳が集まってたいへんな交渉の末に合意に至った今回のCOP21がすべて茶番であると信じ続けることにも、相当に何かが必要だろう。
審査を経て出版された学術論文の97%は温暖化の科学に合意した内容であるという分析がある。残りの3%のうちのある割合は、既に述べた組織的な懐疑論・否定論活動に影響されているはずだ。
テレビの討論番組や公開討論会で、「温暖化論者」と「懐疑論者」を同数呼んで議論させるものがあるが(筆者も何度か経験した)、これだと「懐疑論者」側の声が実態よりもずっと大きく聞こえることになる。「温暖化論者」と「懐疑論者」を97対3の割合で呼んで議論したらどういう光景になるかは、こちらをご覧頂きたい。
もちろん、科学は多数決ではない。しかし、97%の側の科学者がどんなに厳密な相互検証を繰り返してその合意に至っているのかについても、想像をめぐらせてみてほしい。


(「【COP21閉幕】温暖化への対処をみんなで議論する時代へ 異論を唱えるにも「懐疑論」は不要」)

コヤツの愚劣さと下劣さと卑劣さは本当に底なしだな。

「本稿では、『+2度』が目指すに値する目標であること、しかしそれはとてつもないスケールの目標であること、それでもその達成を諦める必要は無いことを、順に説明したい」と言い張ってるけど、「それはとてつもないスケールのイカサマであることを、順に説明したい」

11月21日の投稿の図3に見えるとおり、ハイエイタスは厳然と存在する。
8月24日の投稿で指摘したとおり、それは気温のデータのみならず、下向き赤外放射と海洋貯熱と水蒸気量のデータによって3重に裏づけられている。

10月15日の投稿で紹介したとおり、コヤツは「今世紀に入ってからの世界平均気温上昇の鈍化は、気候の自然な変動によるものと考えられており」と言い立てていたけど、それならば、5月20日の投稿で採り上げた解説も指摘していたとおり、「1970年代から1990年代までの急激な温暖化の約半分が内部変動によるものである」

③ ということは、IPCCの気候モデルは人為的排出CO2の影響を著しく過大評価していた、ということ。

④ それをエアロゾルで辻褄合わせして、誤魔化していた、ということ。

⑤ ということは、前回の投稿でコヤツが「火山噴火も寒冷化要因として効いていたと考えられる」と言い立てていたのも④と同じ、ということ。
つまり、IPCCは太陽活動の変動を過小評価して、それをエアロゾルで辻褄合わせしている。

⑥ ということは、20世紀前半の太陽活動の活発化も過小評価している、ということ。
だからこそ、IPCCの気候モデルは20世紀前半の気候変動を再現できない。

⑦ 20世紀前半の気候変動は太陽活動が主因で、20世紀前半と後半の気温上昇率は同じだから、人為的要因の気温上昇は、最大限に見積もっても、20世紀の気温上昇0.8℃の半分0.4℃にすぎない。

⑧ 「IPCC第5次報告書の市民向け要約」の(11-3)式で計算しているとおり、その0.4℃を全て人為的排出CO2に帰したとしても、気候感度は0.75℃。

⑨ IPCCの人為的温暖化説では、CO2が倍増すればそれだけで気温は1℃上がるけれど、それなら、フィードバックは負(フィードッバック係数=0.75<1)になってしまう。
前回の投稿で紹介したとおり、コヤツは「たとえば氷期と間氷期の間のCO2濃度の差が100ppmほどであるのに対して、今の間氷期中に人間活動が増加させたCO2濃度はすでに120ppmほどである。このこと一つをとってみても、人間活動の影響の大きさに納得できるのではないか」と喚いてたけど、フィードバック係数が0.75なら、「今の間氷期中に人間活動が増加させた気温」は、10月1日の投稿の(1)式の係数3を0.75に変えて、 d_0=280  d_1=400 、とすれば計算できる。

(1)    \displaystyle \Delta T = 0.75 \, \frac{\ln \left( 400 / \, 280 \right)}{\ln \left( 2 \right)} = 0.39

やはり⑦と一致する。

⑩ もちろん、フィードバックは正である。
全温室効果に占める割合は、CO2が20%ほどで、水蒸気は60%以上だから、やはり、フィードバックは3倍はある。
昨年12月9日の投稿で 紹介したとおり、コヤツは「大気中の温室効果ガスの増加によって、地球から宇宙に逃げる赤外線のエネルギーは減っており、地球が太陽から受け取るエネルギーよりも少ないエネルギーしか宇宙に逃げていかない状態が続いている。つまり、地球のエネルギー収支は黒字続きである。これは地球温暖化の仕組みの基本であるが、実際に衛星からの観測によって、地球のエネルギー収支が黒字であることは確認されている」と喚いてたけど、昨年6月12日の投稿で紹介したとおり、亀よりのろい木本昌秀の腰巾着は「人工衛星データから、気候システムは2000年代とそれ以前でさほど変わらない約0.5W/(m^2)の余剰エネルギーを受け取っていることが分かっている」と言ってた。
海の真実」で解説しているとおり、放射不均衡が0.5W/(m^2)なら、フィードバック係数を3とすれば、放射不均衡を回復するための気温上昇は0.4℃で⑦と一致する。

⑪ 気候感度が0.75℃で、フィードバックで3倍に増幅されるのなら、CO2単独の効果は0.25℃。
IPCCが言い張る値の4分の1しかない。

⑫ それはCO2の温室効果が飽和に近いから。
IPCCの温暖化説とは?」の(2-1)式より、産業革命時における赤外吸収・射出の平均回数を165に採ると、15μm帯域の温室効果は

(2)    \displaystyle \sqrt[4]{\frac{\,165 \times \left( 255^4 - 0.21 \times 215^4 \right)}{1 + 0.79 \times 165}} - 255 = 7.50

大気中CO2濃度が倍になると、赤外吸収・射出の平均回数は330に増えるから、15μm帯域の温室効果は

(3)    \displaystyle \sqrt[4]{\frac{\,330 \times \left( 255^4 - 0.21 \times 215^4 \right)}{1 + 0.79 \times 330}} - 255 = 7.75

その差は0.25℃。
「『+2度』を超えてしまうまで残り1度ということになる」と泣き喚いているけど、15μm帯域の温室効果の上限は8℃だから、従って、産業革命前でもCO2の温室効果が増加する余地は0.5℃しか残っていないのだから、フィードバックで3倍に増幅されても、人為的排出CO2に因る気温上昇が1.5℃を超えることはない。
しかも、1.5℃は赤外吸収・射出の平均回数が無限大の極限値であり、実際には存在しない値だから、「気候変動により深刻な影響を受ける小島嶼国等はさらに厳しい『+1.5度』以内を目標にすることを求めているが」、CO2を排出し続けても(産業革命前からの)気温上昇が1.5℃を超えることなどあり得ない。

以上から明らかなとおり、IPCCの人為的温暖化説のイカサマは完全に露呈しているんだね。
江守正多らは「温暖化の科学への懐疑論・否定論」に手も足も出ないんだよ。
だから、「懐疑論は不要であり、むしろ余計であると申し上げたい」んだね。

残念ながら、私めのところには一銭も来てないのだけど、1億ほど持ってきて欲しいのだけど、「エクソン・モービル」と「コークファミリー財団」から資金を提供されていても、科学的に有意義なら、それを盾にして否定することはできないはず。
「そのような意見(=『温暖化の科学』が正しい)を主張するにあたり、『残りの3%のうちのある割合は、既に述べた組織的な懐疑論・否定論活動に影響されているはずだ』と言い立てるのは不要であり、むしろ余計であると申し上げたい」

実際は、昨年10月10日の投稿11月10日の投稿で指摘したとおり、温暖化を煽り立てている奸凶NPOの背後には、「コークファミリー財団」など足元にも及ばない、ロックフェラー財団が控えている。
「エクソン・モービル」でさえもロックフェラー支配下の一企業にすぎない。
社会科学、自然科学を問わず、本当の科学は客観的でなければならないにもかかわらず、奸凶NPOの「ネットワーク関係と資金の流れ」は決して追求せず、「懐疑論・否定論の活動を行っていると目される4,556人の個人と164の組織のネットワーク関係と資金の流れを分析した」
「この時点までで200篇以上出版されている」論文の全てがロックフェラーにはだんまりを決め込んでいる。
それが何を意味するか、「想像をめぐらせてみてほしい」

「いくら気が進まなくても、筆者は一度この構図にあえて乗ってしまった以上」などと嘯きつつ、その実は、「温暖化の科学への懐疑論・否定論」 に真正面から太刀打ちできないから、「この構図にあえて乗って」、「温暖化の科学への懐疑論・否定論」を貶めようとしているんだね。
「そのような方々とも対話する努力は惜しまないつもりだ」と嘯き、己を美化しておいてから、「残りの3%のうちのある割合は、既に述べた組織的な懐疑論・否定論活動に影響されているはずだ」と喚き散らして、懐疑論・否定論を貶めようとしているんだよ。
奸凶NPOの「ネットワーク関係と資金の流れ」には頬かむりを決め込み、「懐疑論・否定論」のみを槍玉に挙げるという「構図」は、コヤツが、人工衛星の観測には頬かむりを決め込んで、「WMO(世界気象機関)によれば、世界平均気温は既に今年の時点で『+1度』に到達したので」と喚いている「構図」、そして、「今世紀に入ってからの世界平均気温上昇の鈍化は、気候の自然な変動によるものと考えられており」と言い立てながら、70年代から90年代の急激な気 温上昇に自然変動が寄与していたことに頬かむりを決め込んでいる「構図」と全く同じであり、「温暖化懐疑論・否定論活動の実態が研究対象になりはじめた」 が、「温暖化の科学」が「懐疑論・否定論」に太刀打ちできないという事実から目を逸らすための策謀にすぎないことを露呈してるな。

「2010年ごろから増え始め」ということは、「温暖化の科学への懐疑論・否定論」にハイエイタスを問い詰められ、答えに窮し、気候モデルのイカサマが露呈し始めたので、「温暖化の科学への懐疑論・否定論」への攻撃に奔り出したことを露呈してるだけ。
「COP21が始まった11月30日にNature Climate Change誌に出版された論文」ということは、その論文が政治的意図に根ざしていることを物の見事に露呈してるだろ。
にもかかわらず、「とりわけ興味深い」と囃し立てるのは「よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」
もちろん、それは政治的動機であり、科学を無視して、「『+2度』が目指すに値する目標であること、しかしそれはとてつもないスケールの目標であること」という「思い込み」
「ところで、この記事に何度も出てきたNature Climate Changeという雑誌は、Natureの系列紙である・・・そのNatureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ」と喚き立ててるけど、「Nature」はその名のとおり、自然科学の論文を掲載する雑誌であるにもかかわらず、「懐疑論・否定論の活動を行っていると目される4,556人の個人と164の組織のネットワーク関係と資金の流れを分析した」論文が掲載されること自体が異常なんだね。

上記の⑨で述べた気候感度0.75℃という値の導出に用いた式は「気候感度に関するIPCC学派の論文」で採り上げた論文が用いている式であり、その論文は「Nature Geoscience」である。
「そのNatureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」のなら、「温暖化の科学への懐疑論・否定論がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」

コヤツが「気候科学者の間では、今世紀に入ってからの世界平均気温上昇の鈍化は、気候の自然な変動によるものと考えられており」と言い張っていたとおり、「Natureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌に、ハイエイタスが正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ」
ところが、6月12日の投稿で紹介したとおり、ナオミ・オレスケスは「現実問題として統計的に顕著な停滞など見られません。これまでもなかったのです・・・存在しない現象を説明するために、膨大な量の研究と努力が積み重ねられたのです」と断言した。
ということは、「そのNatureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌」を盾にして、「温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」と喚き立てるのはナンセンス、ということだな。
ところが、「科学の合意」とは、取りも直さず、「そのNatureや系列紙のNature Climate Change、Nature Geoscienceといった雑誌」を盾にして、「温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」と喚き立てることだから、しかも、「科学の合意」の言いだしっぺはナオミ・オレスケスなのだから、笑っちまうな。
「もちろん、科学は多数決ではない」と言い訳してるけど、「そのような意見(=『温暖化の科学』が正しい)を主張するにあたり、『97%の側の科学者がどんなに厳密な相互検証を繰り返してその合意に至っているのかについても、想像をめぐらせてみてほしい』と言い張るのは不要であり、むしろ余計であると申し上げたい」
そうじゃない、と言うのなら、「科学者の合意も想像してみてほしい」だの、「温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」だのと泣き喚く前に、ナオミ・オレスケスを論ずべき。
ところが、何もしないのみならず、12月6日の投稿で紹介したとおり、ナオミ・オレスケスが著者である「世界を騙しつづける科学者たち」を盾にして、「温暖化論争をフォローするうえでぜひ知っておいて頂かなければいけないことは、欧米の産業界の一部の意を汲むといわれる組織的な温暖化懐疑論・否定論活動の存在である」と喚き立ててるんだね。

「『温暖化論者』と『懐疑論者』を97対3の割合で呼んで議論したらどういう光景になるか」?
WUWTにその光景が掲載されてるぜ。
人工衛星の観測には知らぬ顔の半兵衛を決め込んで、「WMO(世界気象機関)によれば、世界平均気温は既に今年の時点で『+1度』に到達した」と言い張りながら、5月20日の投稿で採り上げた解説には頬かむりを決め込みながら、「97%の側の科学者がどんなに厳密な相互検証を繰り返してその合意に至っているのか」と喚き立てることが、「どんなに愚劣で下劣であるのかについても、想像をめぐらせてみてほしい」

「日本国内を対象としたみずほ情報総研の調査によれば、『これまでの世界の取組で温暖化の影響を抑制できる』という記述に対して、『非常にそう思う』『ややそう思う』が合わせて2割程度であった」のは、12月4日の投稿でも指摘したとおり、IPCCの人為的温暖化説を真に受けても我国には責任が無いからであり、「『あまりそう思わない』を合わせると過半数を超える」のは、中禍人糞凶和国とアメ公が責任を負わない限り、「温暖化の影響を抑制できない」から。
日本人は「経済的、技術的、社会的、政治的、倫理的な意味を」よく理解しているんだね。
ところが、これまた12月4日の投稿で紹介したとおり、中禍人糞凶和国とアメ公は「2大排出国として、我々はお互いに行動する責任があると誓ってきた。我々のリーダーシップは欠かせないものだ」と嘯きつつ、実のところ、何もしなかった。
安倍こべに、我国がダントツの負担を負った。
にもかかわらず、奸凶NPOどもは我国を罵った。


日本「最低」 NGOが主要国評価
地球温暖化抑制に向けた日本の貢献度は主要国の下から4番目−−。欧州の非政府組織(NGO)が8日、パリで開催中の国連気候変動枠組み条約第21回締約国会議(COP21)で発表した温暖化対策の国別ランキングで、日本は5段階評価の「最低」という評価が示された。発表したNGOは、ジャーマンウオッチ(本部ドイツ)とCANヨーロッパ(本部ベルギー)。国民1人当たりエネルギー供給量▽発電所などからの二酸化炭素(CO2)排出量▽再生可能エネルギー導入量−−など15の指標を基に、主要58カ国の貢献度を分析した。
どの国も取り組みは不十分だとして、1~3位は該当なし。4位はデンマークで、再生可能エネルギー導入に熱心な点などが評価された。5位は英国、6位スウェーデンと、欧州勢が上位を占めた。
日本は昨年より順位を三つ下げ58位。天然ガス火力発電などと比べてCO2排出量の多い石炭火力発電所の輸出推進政策などがマイナス要因になったという。【大場あい】


(毎日新聞2015年12月10日 東京朝刊)

国民一人当たりなら、英国の責任は我国よりも遥かに重いのに、「5位は英国」で、「日本『最低』」などと喚いてるんだね。

「温暖化の科学」と喚き立てるのなら、「温暖化の科学」に基づいて、欧米と中禍人糞凶和国の責任を明らかにしろ、「そのような意見を主張するにあたり、奸凶NPOは不要であり、むしろ余計であると申し上げたい」と言うべきだろ。
ところが、「『今世紀後半に世界の温室効果ガス排出量実質ゼロ(生態系等の吸収分につり合うまで減らすこと)を目指す』ことに世界が合意し、国内でもそれが大々的に報道されていることはきわめて感慨深い」と言い放ったんだよ。
欧米と中禍人糞凶和国が責任を負わないのだから、正に「茶番」であり、しかも、我国が責任を被されたにもかかわらず、「世界の首脳が集まってたいへんな交渉の末に合意に至った今回のCOP21がすべて茶番であると信じ続けることにも、相当に何かが必要だろう」と喚き散らしたんだよ。
「温暖化の科学」が真実なら、そんな台詞は出てこんのだ!
それは「温暖化の科学」のイカサマを自ら白状しただけだ。
その事実から目を逸らすために「そのような意見を言う人が温暖化科学への懐疑論から入ってしまうと、議論の入り口でもみ合いになってしまい、意見を社会の意思決定に反映させるのが余計に困難になると思うのである」と喚いてるんだね。

責任の無い日本国民が責任を負わされたにもかかわらず、欧米を批判せず、奸凶NPOを批判せず、安倍こべに「日本人は特にわかっていない?」と喚き散らすには「相当に何かが必要だろう」

原発事故で「日本圏に住む人々は放射線が増えて伝統的な文化を営めなくなってきている。そのような取り返しのつかない変化が、一部ではすでに起きている」
12月4日の投稿で指摘したとおり、「我々日本国民はまさに崖っ縁に立っている」んだよ。
にもかかわらず、12月1日の投稿前回の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説に見えるとおり、安倍のチョンカスは「途上国の温暖化対策への支援を年約1兆3千億円にする方針を表明した」
国民の生活を守るために使うべきなのに、「温暖化対策への支援」に回すのだから、「気候変動対策は生活の質を脅かす」以外の何物でもないだろ。
だからこそ、既に6月18日の投稿で紹介したけど、「世界約100地域で今年6月に行われた「世界市民会議」(World Wide Views)という対話型世論調査では、『気候変動対策は生活の質を脅かす』と答えた日本人回答者は6割で、世界平均の3割弱を大きく上回った」んだね。

ところが、コヤツは「北極圏に住むイヌイットの人々は氷が減って伝統的な文化を営めなくなってきている。そのような取り返しのつかない変化が、一部ではすでに起きている」と喚き散らした。
それは日本国民を全く省みない証拠。
だからこそ、国民は「たとえIPCCの人為的温暖化説が本当でも、我国に責任は無いのだから、温暖化対策を理由に原発事故対策がなし崩しになり、その結果、国民生活がなし崩しになるのは受け入れられない」と言っているのに、「『温暖化対策を理由に原発の再稼働がなし崩しになるのは受け入れられない』という意見も『温暖化対策で電気料金が上がって経済に悪影響を与えるのは受け入れられない』という意見も(この両者はしばしばまったく異なる価値観のグループから発せられる)、温暖化対策を考える上での社会の議論に組み込まれるべき重要な意見だと思う」と言い立てて、民意に背を向けた。
「二項対立を助長するグループダイナミクスの存在が、心理学的に実証されたといえる」と嘯きながら、己は「『温暖化対策を理由に原発の再稼働がなし崩しになるのは受け入れられない』という意見も『温暖化対策で電気料金が上がって経済に悪影響を与えるのは受け入れられない』という意見も」と「二項対立を助長」して、「温暖化対策を理由に原発事故対策がなし崩しになるのは受け入れられない」という民意を排除しようと図ったんだね。
己こそが民意を「理解できていない」にもかかわらず、「この調査から、日本人の過半数は、気候変動問題のスケール感を理解できていないことが想像できる」と国民を愚弄して民意を排除しながら、卑劣にも「意見を社会の意思決定に反映させるのが余計に困難になると思うのである」と言い放ったんだよ。

「日本人を殺したいという、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」
「江守正多は不要であり、むしろ余計であると申し上げたい」
テメエのような鬼畜はこの世から消え去れ!

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