完狂NPOのブスが、習近平様のチンコをマンコで掴みたい、と狂騒曲

バッハ「ブランデンブルグ協奏曲第1番」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

9月6日の投稿9月23日の投稿で糾弾したにもかかわらず、またしても、こんなこと書いてやがる。


パリ協定 出遅れ危機の大失態
あまりに情けない、大きな失態である。
地球温暖化対策の新しい国際枠組み「パリ協定」が11月4日に発効する。先進国か新興国、途上国かを問わず、世界全体で温暖化と向き合う画期的な取り組みだが、その第1回締約国会合に日本が参加できず、出遅れる恐れが強まっている。
締約国会合は、11月7~18日にモロッコである国連気候変動会議(COP〈コップ〉22)に合わせて開かれる。締約国会合に正式メンバーとして参加するには今月19日までに協定を批准しなければならないが、日本はまだだ。
批准に必要な国会承認に向け、ようやく11日に承認案が閣議決定される予定だが、日程を考えると状況は極めて厳しい。
締約国会合では、協定の運用ルール作りが始まる見通しだ。それに乗り遅れ、不利をこうむりかねないだけではない。温室効果ガス排出量で上位5カ国のうち、批准していないのはロシアと日本だけで、「消極派の旗頭」ともされかねない。
昨年末の協定採択から1年足らずで発効すると予想できなかったのは確かだ。「55カ国以上が締結し、その国のガス排出量の合計が世界全体の55%以上」という発効条件に達するには時間がかかると見られていた。
流れが一変したのは9月上旬。世界1位と2位の大排出国でありながら温暖化対策に積極的とは言えなかった中国と米国が、そろって協定締結の手続きを終えた。排出量4位のインドや仏独など欧州勢も続き、一気に発効条件を満たした。
そうした世界の動きを安倍政権はつかめなかったのか。米中やインドに関する情報を得られていなかったのなら、収集力に不安を覚える。察知しながら傍観していたのなら、判断を誤った。欧州連合(EU)は「全加盟国そろって締結」という原則を変えてまで対応しただけに、そう言わざるをえない。
アフリカ諸国や小さな島国も批准を急いだ背景には、干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる異常気象への強い危機感がある。日本は、そうした国々から「我々の困難に冷たい国」と見られかねない。
臨時国会の所信表明演説で、首相はパリ協定にひと言も触れなかった。1990年代の「京都議定書」とりまとめなどで築いてきた国際的な地位や支持がゆらぎかねない事態なのに、危機感はないのだろうか。
協定を早く批准し、国際的な協力や情報発信を強化する。そうした取り組みを積み重ねて挽回(ばんかい)していくしかない。


(2016年10月10日の朝鮮日刊新聞邪説)

昨年7月4日の投稿7月7日の投稿で指摘したとおり、京都議定書の結果、CO2を大量に排出する産業が先進国から中禍人糞凶和国に移転したから、CO2が激増したんだね。
(IPCCは人為的排出CO2の影響を著しく誇張しているけれど、中禍人糞凶和国がCO2を大量に排出し続け、その結果、CO2が激増したのは紛れも無い事実。3月26日の投稿で解説したとおり、「気温が上がったからCO2が増えた」は誤り。)
本当に「干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる」なら、京都議定書は「あまりに情けない、大きな失態」だろ。
にもかかわらず、「1990年代の『京都議定書』とりまとめなどで築いてきた国際的な地位や支持がゆらぎかねない事態なのに、危機感はないのだろうか」と喚き立てるのは、「温暖化との関連疑われる」ではなく、「温暖化との関連疑われる」ことを露呈してるな。

パリ協定は京都議定書の「あまりに情けない、大きな失態」から方向転換し、中禍人糞凶和国の排出を大幅に削減しなければならなかった。
ところが、9月6日の投稿でも指摘したとおり、中禍人糞凶和国が2030年までCO2排出を増やし続けることにお墨付きを与えた。
本当に「干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる」なら、パリ凶定は「あまりに情けない、大きな失態である」
にもかかわらず、「画期的な取り組みだ」と言い放ち、「そうした世界の動きを安倍政権はつかめなかったのか。米中やインドに関する情報を得られていなかったのなら、収集力に不安を覚える。察知しながら傍観していたのなら、判断を誤った。欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応しただけに、そう言わざるをえない」と喚き散らすのは、「温暖化との関連疑われる」ではなく、「温暖化との関連疑われる」ことを露呈してるんだね。

って言うと、早々、こんな論文が出てきやがった。


米西部の森林火災、気候変動により30年で面積倍増 研究
2016年10月11日 15:00 発信地:マイアミ/米国
地球の温暖化と乾燥化を進行させている気候変動により、過去30年間に米国西部で発生した森林火災の延焼面積が約2倍に拡大したとの研究結果が10日、発表された。
査読審査のある学術誌の米科学アカデミー紀要(PNAS)に掲載された論文によると、1984年以降、乾燥度と気温の上昇が原因の火災による延焼面積が4万1500平方キロ増加したことが分かった。これは、カリフォルニア州ロサンゼルス市の面積の約30倍に匹敵するという。
論文は、「1984~2015年に米西部の森林火災面積は、気候の自然変動のみから予測される水準を超えて、ほぼ倍増した」としながら、今後さらに猛烈な森林火災が起きることが予想されると警告している。
共同執筆者で、米コロンビア大学ラモントドハティ地球観測研究所(Lamont-Doherty Earth Observatory)の生物気象学者、パーク・ウィリアムズ(Park Williams)氏は「どれほど懸命に取り組んでも、森林火災の規模は拡大し続ける見通しで、その理由は実に明白だ」と述べた。森林火災は1980年代以降、増加傾向にある。
2016年に入ってから米西部では約1万2000平方キロに及ぶ森林が焼失した。過去最悪の年とはなっていないが、今後2か月の間に最も危険な状態に見舞われる恐れもある。
論文によると、2015年に米全土で起きた森林火災の延焼面積は約4万900平方キロに達し、全米省庁合同火災センター(NIFC)が1983年に原野火災面積の記録を開始して以来、最大となった。
同年の火災シーズンの消火活動に要した連邦政府の費用も、過去最高の21億ドル(約2200億円)に上った。
研究チームは森林の乾燥状態について、パルマー渇水指数(Palmer Drought Severity Index)、マッカーサー森林火災危険指数(MacArthur Forest Fire Danger Index)、カナダ森林火災危険評価システム(Canadian Forest Fire Danger Rating System)などを含む8種類の評価システムを分析して、今回の数字を算出した。
しかし、害虫による樹木枯死の影響や雪解けの早期化に起因する土壌水分の変化、温暖化で発生頻度の増加が予想される雷による火災など、その他の要因は考慮されていないため、今回の推定値は実際より低い可能性があると研究チームは指摘している。


(AFP)

しかし、だ。
「干ばつと温暖化との関連が疑われる」のなら、米国西部では1980年以降に雪塊量の減少傾向が顕著なはずだけど、9月23日の投稿で解説したとおり、2015年を除けば、過去500年間に米西部で雪塊量の減少は認められない。
「どれほど懸命に取り組んでも、森林火災の規模は拡大し続ける見通しで、その理由は実に明白だ」とほざいてるけど、「地球の温暖化と乾燥化を進行させている気候変動により、過去30年間に米国西部で発生した森林火災の延焼面積が約2倍に拡大した」に科学的根拠がないことは「実に明白だ」
たとえ、「干ばつと温暖化との関連」があるとしても、その関連性が弱いことは「実に明白だ」
じゃあ、なぜ「過去30年間に米国西部で発生した森林火災の延焼面積が約2倍に拡大した」のかと言うと、「その理由は実に明白だ」
自然変動とCO2以外の人為的要因。
IPCC第5次報告書の市民向け要約」で解説しているとおり、米国では地下水の汲み上げで土壌の乾燥化が進んでるんだね。

しかも、この論文を真に受けたとしても、温暖化は「1980年代以降」
だから、「温暖化対策の愚」で解説しているとおり、大げさに評価しても、20世紀の気温上昇0.8℃の半分だけが人為的要因の温暖化。
だから、「IPCC第5次報告書の市民向け要約」の第8節で解説しているとおり、IPCCの数式と数値を真に受けても、気候感度は0.75℃にすぎない。
この論文は、温暖化を煽り立てているつもりだけど、9月3日の投稿で採り上げた論文や9月29日の投稿で採り上げた論文と同様、IPCC報告書が「あまりに情けない、大きな失態である」ことを暴露してしまったんだよ。

しかも、「気候の自然変動のみから予測される水準を超えて」ということは、逆に言えば、1980年以降の温暖化には「自然変動」が寄与している、と認めたに等しい。
ということは、9月20日の投稿の図1の赤線はデタラメ、ということ。
ということは、NASA(GISS)のデータはイカサマ、ということ。
この論文は、GISSのガビンちゃんが「あまりに情けない、大きな失態である」ことを暴露してしまったんだね。
キャハハ!

さらに、9月1日の投稿で採り上げた邪説は「相次ぐ極端な気象は、地球温暖化との関係も指摘される。海水温の上昇が、より強い集中豪雨や台風をもたらすとの予測もある」と泣き喚いてたけど、そのデタラメも露呈した。


強い台風、20世紀前半にも日本上陸 横浜国大が分析
2016/10/9 23:43
横浜国立大学の筆保弘徳准教授らは、気象庁が統計を取り始める前の20世紀前半に、強い台風が何度も日本に上陸していたことを独自の手法で明らかにした。[天気,63(2016)855] 当時は海面水温が現在より低かったため、台風の強さと海面水温の関係がそれほど深くない可能性が出てきた。
中央気象台(現気象庁)が刊行した「気象要覧」など4つの資料を分析し、1900~50年の上陸数が174個(年平均3.4個)と推定した。気象庁の統計によると…


(日本経済新聞 電子版)

実のところ、20世紀前半を調べなくても、先日の台風18号を見れば、「台風の強さと海面水温の関係がそれほど深くない」ことが分かる。
当初、気象庁は、台風18号は発達してもせいぜい950ヘクトパスカルまで、と予測してたけど、沖縄近海で905ヘクトパスカル、米国の分類に照らせば、最強のカテゴリー5にまで発達した。
気象庁がアホ、なのではなく、ECMWFもそんなに発達するとは予測してなかった。
なぜなら、その前の台風10号や16号で海水がかき回された結果、台風18号の進路上の海面水温は平年並みに下がっていたから。

2016101201
図1 2016年9月30日の海面水温偏差

にもかかわらず、最強レベルにまで発達したのは「台風の強さと海面水温の関係がそれほど深くない」証拠。

鬼畜左翼は、9月1日の投稿で紹介した紙面に見えるとおり、「温暖化 台風のリスク増」と煽り立てる報道はするけど、横浜国立大学の研究結果は絶対に報道しない。
『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」で解説しているとおり、ツバルやキリバスで「海面上昇と温暖化との関連」は認められないにもかかわらず、またしても、「小さな島国も批准を急いだ背景には、干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる異常気象への強い危機感がある」と喚き立てやがる。
9月23日の投稿で採り上げた邪説は「主権者として公のことがらの基本を動かし、未来への責任を果たすため、国民には問題の所在を『知る義務』がある」と喚き散らしてたけど、市民が横浜国立大学の研究結果を「知る権利」はない、市民がツバルやキリバスの事実を「知る権利」はない、「干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる」という偏った情報だけを「知る義務」がある、と言うんだよ。

それは何故か?
「その理由は実に明白だ」
それは中禍人糞凶和国を利するため。
1月6日の投稿1月11日の投稿1月13日の投稿1月20日の投稿2月23日の投稿3月14日の投稿3月18日の投稿、そして、5月13日の投稿で解説したとおり、世界最上位0.01%の富裕層が99.99%から収奪するための、その収奪から目を逸らすための温暖化プロパガンダ。
3月22日の投稿3月24日の投稿で指摘したとおり、世界最上位0.01%の富裕層は中禍人糞凶和国にCO2を排出させて利を貪ってきた。
だからこそ、パリ凶定が中禍人糞凶和国のCO2排出増を保証し、「世界全体で温暖化と向き合う画期的な取り組みだ」と誉めそやすんだね。

本当に「干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる」なら、「世界1位の大排出国」である中禍人糞凶和国が「不利をこうむる」ルールを作らねばならないにもかかわらず、安倍こべに「締約国会合では、協定の運用ルール作りが始まる見通しだ。それに乗り遅れ、不利をこうむりかねない」ということは、CO2排出を増加させる中禍人糞凶和国に有利なルールを作るということ。
「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応した」のは、CO2排出を増加させる中禍人糞凶和国に有利なルールを作るため。
2013年11月20日の投稿で紹介したとおり、ポーランド国民は石炭で生計を立ててる。
同じEUの仲間が「不利をこうむりかねない」にもかかわらず、同じEUの仲間を切り捨てて、「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応した」のは、同じEUの仲間よりも中禍人糞凶和国が大事、ということ。
それは、中禍人糞凶和国にCO2を排出させて利を貪ってきた世界最上位0.01%の富裕層が99.99%から収奪するための、その収奪から目を逸らすための温暖化プロパガンダに他ならないことを、露呈してるんだね。

「世界全体で温暖化と向き合う画期的な取り組みだ」と囃し立ててたけど、「それに乗り遅れ、不利をこうむりかねない」の、「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応した」の何処が「世界全体で温暖化と向き合う」ことか?
「世界全体で温暖化と向き合う」ことに反してるだろ。
「それに乗り遅れ、不利をこうむりかねない」だの、「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応した」だのの言い草は、昨年6月14日の投稿11月10日の投稿で指摘したとおり、温暖化を煽り立てている連中の言い立てる「世界」が、真の「世界」ではなく、実は、「世界最上位0.01%の富裕層」に他ならないこと、「世界全体で温暖化と向き合う」が「99.99%が0.01%に貢ぐ」に他ならないことを露呈してるんだね。

しかも、だ。
昨年9月4日の投稿でも解説したとおり、「温暖化」を真に受けても、我国の責任は途上国並み。
「干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる」なら、その責任は中禍人糞凶和国にあるのだから、中禍人糞凶和国こそが「我々の困難に冷たい国」であるにもかかわらず、安倍こべに「日本は、そうした国々から『我々の困難に冷たい国』と見られかねない」と我国を罵るのだから、尋常じゃない。
「干ばつや海面上昇、熱波」を招いたはずの中禍人糞凶和国は「我々の困難に暖かい手を差し伸べてくれる国」
温暖化に責任が無い我国が「我々の困難に冷たい国」
CO2排出を増加させると明言している中禍人糞凶和国は「我々の困難に暖かい手を差し伸べてくれる国」
曲がりなりにも、CO2排出を削減すると明言している我国が「我々の困難に冷たい国」
それは、中禍人糞凶和国にCO2を排出させて利を貪ってきた世界最上位0.01%の富裕層が99.99%から収奪するための、その収奪から目を逸らすための温暖化プロパガンダに他ならないことを、露呈してるんだね。

しかも、だ。
9月23日の投稿でも指摘したとおり、「京都議定書」こそが福島原発事故を招いた元凶。
その結果、日本国民は有史以来未曾有の「我々の困難」に喘いでる。
にもかかわらず、安倍こべに「日本は、そうした国々から『我々の困難に冷たい国』と見られかねない」と喚き散らすのは、日本人は死んでもいい、と思っている証拠。
世界最上位0.01%の富裕層が99.99%を死ぬまで毟り取って、毟り取って、毟り取るための温暖化プロパガンダだから、日本人は死んでもいいんだよ。
しかも、2011年8月18日の投稿9月11日の投稿で紹介したとおり、原発安全神話を率先して垂れ流したのは、他ならぬ、朝鮮日刊新聞。
己らが国土を汚染し、己らが国民を被曝させたにもかかわらず、「日本は、そうした国々から『我々の困難に冷たい国』と見られかねない」と喚き散らすのは、日本人を殺したいからに違いねえ。
中禍人糞凶和国を利するために日本人を殺したいんだよ。
EUが「我々の困難に冷たい」のも全く同じ理由。
潮位上昇が認められないツバルやキリバスが「我々の困難に冷たい」のは、0.01%の富裕層のお零れに預かりたいから。
「我々の困難に冷たい国」のEUなんか、ISISのテロで殺されてしまえ!
「我々の困難に冷たい国」のツバルとキリバスなんか、本当に沈んでしまえ!

鬼畜左翼はこの邪説以前にこんな記事も書いてた。

2016101202
2016年10月7日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「日本は国際的に温暖化対策の消極派とみられる」だの、「政府が危機感を持っていないように見えることに懸念を覚える」は上記の邪説と全く同じ。

2016101203
WWFジャパンのブス

2015091203
気候ネットワークのブス

WWFのブスはこれ以前にこんなことも言ってた。


日本政府は即刻「パリ協定」批准に動くべき-WWF
2016.9.27
日本はいつ批准を表明できるのか? (C)Asian Development Bank
WWFジャパンは「パリ協定」批准に向けて、日本政府は一刻も早く必要な国内手続きをとるよう、声明を出した。3日に、温室効果ガスを排出する世界の2大国である米国と中国が批准。インドも10月2日に批准する見込みで、批准した国は合計61か国となった。日本は5月の伊勢志摩G7で、ホスト国として各国に「パリ協定の早期の批准」を呼びかける宣言をとりまとめた立場だ。パリ協定の発効に遅れることは、国際的信用を失うと警告している。
2020年度以降の地球温暖化対策の枠組みを取り決めた「パリ協定」は、批准する国が55か国を超え、その国々の排出量が世界の排出量の55%を超えてから、30日後に発効する。9月27日現在、批准した国は61か国、あわせた排出量は47.79%となり、11月7日から開かれる国連の気候変動会議COP22(マラケシュ会議)前に、発効する可能性が出てきた。
「中国、インド、ブラジルなどの新興国が早々に批准を表明し、存在感を高めている。これほど早く発行できるのは歴史的快挙と言っていい」とWWFジャパンの小西雅子 気候変動・エネルギー プロジェクトリーダーは話す。続けて「この勢いを失わせてはいけない」と力をこめる。
現状から考えれば、年内に発効することはほぼ確実だ。逆に年内に批准できない国は、国際社会でその理由を問われ、年内批准を公表することが求められる。
日本は、世界の排出量全体の3.8%を占める、世界第5位の排出国だ。WWFは政府に対し、26日から開催された臨時国会において「パリ協定」批准のために必要な国内手続きを速やかに進め、年内批准は当然として、可能な限りCOP22に間に合うよう10月7日までに批准するべき、としている。
松島 香織 (まつしま・かおり)


(オルタナ)

中禍人糞凶和国のCO2排出はダントツなのに、「存在感を高めている」と言い放ち、中禍人糞凶和国がCO2排出を増加させるのに「歴史的快挙」と言い放ち、「この勢いを失わせてはいけない」と言うのは、CO2増加の「勢いを失わせてはいけない」と言うに等しい。
人為的温暖化のデタラメさ、コヤツらの醜悪さは明らかだろ。

コヤツら奸凶NPOは世界上位0.01%の富裕層の資金で活動している。
世界最上位0.01%の富裕層は中禍人糞凶和国にCO2を排出させて利を貪ってきた。
だから、コヤツらは中禍人糞凶和国を正当化する。
そして、そのために我国を貶めようと図る。
実際、2014年6月25日の投稿で紹介したとおり、WWFは中国人を使って「日本は逆行している」喚き立てた。
昨年9月12日の投稿で紹介したとおり、気候ネットワークのブスも「協調して低炭素社会をめざそうという国際社会で別の動きをする日本は孤立しつつあります」と泣き喚いた。
本当に醜いメス犬どもだ!

ところで、トランプがこんなこと言ってたらしい、な。

けど、WWFジャパンのブスも気候ネットワークのブスもトランプと同じ。
私のマンコで習近平様のチンコを掴みたい、と泣き喚いてるだけ。
「あまりに情けない、大きな失態である」

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