「貴族」の僕臣の誤語への前奏曲

ドビュッシー「牧神の午後への前奏曲」より

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

あ~、あ~、あ~。
IPCCの詐欺師どもが、またぞろ、無茶苦茶なこと言い出しやがったな。


気候変動で深刻化する中国の大気汚染、研究
2017年3月21日 13:19 発信地:パリ/フランス
中国北部で最悪レベルに達している、人の健康に深刻な被害を及ぼす大気汚染について、地球温暖化によって発生頻度と深刻度がさらに増大しているとする研究結果が20日、発表された。
これまでの研究によると、中国では、大気中の有毒微粒子が原因で毎年100万人近くが早死にしているという。

中国・青島海洋科学・技術国家実験室の蔡文炬(Wenju Cai)氏率いる研究チームは、英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジ(Nature Climate Change)に発表した研究論文で「気候変動によって北京(Beijing)を覆う冬の濃い煙霧をもたらす、気象条件の発生が増加する」と報告した。
中国北部にある北京などの主要都市では、強烈なスモッグの発生に適した気象条件となる日の年間日数が1982年~2015年に45日から50日へと増加し、その前の30年間に比べて10%の急増を示したことが、今回の研究で明らかになった。
温暖化が弱まることなく続けば、こうした傾向の悪化は避けられない。
健康をむしばむ煙霧の持続的な発生については、今世紀後半の50年間で、頻度がさらに50%増加し、持続する時間も2倍近くになると考えられることを、研究チームは明らかにした。
主な危険因子は微粒子汚染、特に直径が2.5マイクロメートル未満の、人毛の約40分の1の大きさしかない有毒な超微粒子「PM2.5」だと、専門家らは口をそろえる。
石炭の燃焼、自動車の排ガスや粉じんなどが主な発生源となるこの超微粒子は、重度の呼吸器障害を引き起こしたり、心臓病のリスクを上昇させたりする恐れがある。ヒト細胞に入り込めるほど小さく、免疫系や神経系に悪影響を及ぼすこともある。
■SNSに怒りの声
中国北部に位置する主要都市では、冬季に「深刻な煙霧」が発生する日数が、2014年の12日から、2015年の18日、2016年の25日へと急増した。
深刻な煙霧は、微粒子濃度が大気1立方メートル当たり150マイクログラムを超えると発生する。
今年1月、1億人以上が暮らす北京から天津にかけての盆地上空に、日光をさえぎる分厚い煙霧の層が8日間連続で居座ったため、数万人が都市を脱出、国内ソーシャルネットワークは住民らの怒りの声であふれた。
直径2.5マイクロメートル以下の微粒子の密度は数日間連続で1立方メートル当たり500マイクログラムを上回り、世界保健機関(WHO)が定めた危険しきい値の3倍以上に達した。
肺への負担が大きいスモッグの発生に適した地理的・気象的条件がすべて同時に整う最悪の状況には、大気の上下層間の大きな気温差、微風、大気流の特定のパターンなどの要素が含まれる。
今回、研究チームは「煙霧気象指数」を作成するために、これらの要素を組み合わせて、過去60年分の気象記録データとの照合を行った。15種類の気候モデルを平均化し、2050年~2100年にスモッグ発生日数が大幅に増加すると予測した。
中国・復旦大学の研究者の張人禾(Renhe Zhang)氏は、ネイチャー・クライメート・チェンジ誌に同時掲載された解説記事で「北京の重大な大気汚染のリスクを減らすために、地球温暖化を減速させるための国際的な取り組みが緊急に必要だ」とコメントしている。


(AFP/Marlowe HOOD)

江守正多の「とうとう見るときがきちゃったのか」に見えるとおり、「米国の海洋大気局(NOAA)と航空宇宙局(NASA)は、昨年2016年の世界平均・年平均気温が観測史上最高記録を更新したことを、1月18日に発表した。最高記録の更新は、2014年から3年連続となる」から、そして、「中国北部に位置する主要都市では、冬季に『深刻な煙霧』が発生する日数が、2014年の12日から、2015年の18日、2016年の25日へと急増した」から、「人の健康に深刻な被害を及ぼす大気汚染について、地球温暖化によって発生頻度と深刻度がさらに増大している」と言うわけだけど、「気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」で解説しているとおり、「最高記録の更新は、2014年から3年連続となる」はNOAAとNASAのデータ捏造であり、1998年から気温上昇は停滞し続けているから、「中国北部に位置する主要都市では、冬季に『深刻な煙霧』が発生する日数が、2014年の12日から、2015年の18日、2016年の25日へと急増した」が事実だとしても、地球温暖化が原因じゃねえ。
「人の健康に深刻な被害を及ぼす大気汚染について、地球温暖化によって発生頻度と深刻度がさらに増大している」は真っ赤な中共の真っ赤な嘘
「北京を覆う冬の濃い煙霧をもたらす、気象条件の発生が増加した」のは大気汚染自体が原因。
大気汚染が地域の気象に影響を及ぼし、「発生頻度と深刻度がさらに増大」するという悪循環。

全ての原因は己らにあるにもかかわらず、被害者面して「北京の重大な大気汚染のリスクを減らすために、地球温暖化を減速させるための国際的な取り組みが緊急に必要だ」と喚いてやがる。
その一方で、2014年6月25日の投稿で紹介したとおり、WWFの虫国人が「日本は逆行している」と喚いてた。
中禍人糞凶和国の大気汚染が我国国民の健康をも害しているにもかかわらず、IPCCとWWFがタッグを組んで、日本人が虫国人を殺してるぅぅぅ~、と喚いてるんだよ。
実際、虫国野郎は、2014年9月18日の投稿で紹介したとおり、「中国は、日本など先進国では想像できないような対策をすでにやっている・・・大気汚染や温暖化の元凶である石炭火力発電所は、日本で新設が計画される一方で、中国では多くの大、中都市での新設は原則禁止となりつつある」と泣き喚き、逆に、2014年2月9日の投稿で紹介したとおり、「日本を含むいくつかの国の政府は、石炭火力発電所の国内建設を認め、海外案件も積極的に公的資金で支援しています。石炭をめぐる動きは、かつての地雷を連想させます。地雷は悪魔の兵器と呼ばれ」だの、2014年2月5日の投稿で紹介したとおり、「日本においては、『地球にやさしい』という曖昧でフワッとした言葉が、温暖化問題における加害者としての責任意識の欠落をもたらしたように思います・・・人間の行為が他の人間を苦しめて命を奪うという根本的な事実や関係性を見えなくしてしまったように思います」だのと喚き散らしたんだね。

WWFだけじゃなく、2015年10月23日の投稿で紹介したとおり、中禍人糞凶和国は石炭火力を増大させているにもかかわらず、「E3G」は我国を罵った。
中禍人糞凶和国はこれまでの排出量でも米国に次ぐ2位で、今やダントツの排出国であるにもかかわらず、2015年9月4日の投稿で紹介したとおり、「クライメート・アクション・トラッカー」も我国を罵った。
2014年12月7日の投稿2015年6月7日の投稿、そして、昨年11月21日の投稿で紹介したとおり、「気候行動ネットワーク」は我国に「化石賞」を連発してる。
パリ凶定は中禍人糞凶和国の排出増にお墨付きを与えたにもかかわらず、2015年12月17日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説は「そんな決意の乏しい日本政府は、パリでほとんど存在感を示せなかった・・・世界の流れに目や耳をふさぐかのような、象徴的な造りだった」と罵った。
IPCCの人為的温暖化説を真に受けるなら、中禍人糞凶和国の排出を止めねばならず、そのためには、全世界が中禍人糞凶和国の製品に炭素税を課すべきなのに、3月13日の投稿で紹介したとおり、元外務官僚は、安倍こべに、日本国民に炭素税を課せ、と喚き立てた。
昨年10月29日の投稿で紹介したとおり、その元外務官僚は「習近平主席は、9月3日に批准書を寄託した際、『中国は人類の福祉を守る』と言明した。もはや途上国の盟主ではないのだ」と絶叫してた。

全く異常だ。
呆れるほど異常だ。
それは何故か?
IPCCと奸凶NPOは「貴族」の僕だから。


ダボス2017、民衆の怒りに触れた「貴族」たち
受益者とそれ以外の人々との分断が鮮明に


トランプ氏の米大統領選当選後の「感謝ツアー」集会で歓声を上げる支持者たち(12月16日) Photo: Agence France-Presse/Getty Images
By GERARD BAKER
2017年1月17日 16:41
――筆者のジェラルド・ベーカーはWSJ編集局長
21世紀初めの高度に統合された世界経済において「貴族階級」があるとすれば、スイスの山岳リゾート地、ダボスに今週顔をそろえる人々だといってもほぼ間違いないだろう。
ダボスで毎年1月に開かれる世界経済フォーラム(WEF)年次総会(通称ダボス会議)には、各国の政府首脳や中央銀行総裁、主要銀行やグローバル企業の最高経営責任者(CEO)、有力な学者、メディアや芸能界の華やかなスターが集う。そして彼らが構築し、支配してきた世界の状況を俯瞰(ふかん)し、もっとよくする方法を話し合うのだ。
今年スイスに集まった貴族階級は、もし十分に敏感であれば、同様に金回りのよい先人が18世紀末のフランスや20世紀初頭のロシアで置かれたのとそっくりの居心地悪い立場だと感じ始めるかもしれない。
2016年に主要経済国を席巻したポピュリズム的な怒りの潮流――英国の欧州連合(EU)離脱を決めた国民投票やドナルド・トランプ氏の米大統領選での勝利がハイライトだが――は、他の先進国でも極右政党や反エスタブリッシュメント(反支配階級)勢力への支持拡大という形で広がり、「ダボスマン」(ダボス会議に集まるエリート層)の上品にしつらえた玄関先まで押し寄せている。
怒りの矛先を象徴する集団
WEFは今週の会議に漂うエリート臭を打ち消すのに躍起となり、これ見よがしの快楽趣味には眉をひそめ、人生の勝者としての特権よりもその責任について真摯(しんし)に話し合おうと促している。
それでもシャンパンやキャビアはふんだんに振る舞われるだろう。1780年代のベルサイユ宮殿や1900年代のロシア帝国の冬宮と変わらぬほどのぜいたくさだ。
いまや世界のグローバリズム主導者に向け、かつてないほど鐘が大きく打ち鳴らされている。これほどの怒りやナショナリズムの高まりの標的として最も象徴的な機関や人々の集団を1つ挙げるとすれば、ダボス会議だろう。
ダボスは単に場所や人々の集団ではなく1つの理念だ。しかも、冷戦終結後の25年間の世界を実際に支配し、大きな成功を収めてきた理念なのだ。
その本質はこうだ。世界は1つの巨大な市場であり、機会であり、政治形態である。世界的な経済活動への障壁は取り除くべきで、国境や国民感情、国家主権はグローバルな超国家機関に従属する必要がある。気候変動や世界的な貧困や病気といった難題に直面すると、国家は無力であるばかりかむしろ問題解決への危険な障害となり得る。
ダボス会議のメンバーはこうした理念の主要な受益者であり、それは偶然の一致ではない。
EUや国連といった超国家機関やWEF自身はもちろん、低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた多国籍企業もそうだ。
銀行はグローバル化を糧とし、それをあおる役目を果たした。投資や大型案件の仲介、トレーディングなどで手数料をたんまり稼いだ。
学術界や芸術、メディア、芸能界の文化的リーダーは常に世界を駆け巡り、季節ごとにニューヨークからカリブ海のセントバーツ島、ロンドン、スイスのサンモリッツへと移住する。
ダボスで問われる2つのこと
こうした社交クラブとそれ以外の世界との分断は鮮明だ。ここに集まる米国人、英国人、フランス人、中国人、インド人は、グローバル化の波に取り残された地元の同胞人よりも、相互に共通する部分がはるかに多い。
問題の核心はそこにある。ダボスの理念は、世界を動き回る根無し草のようなリーダーには驚くほど効果が大きかった。しかし地元にとどまる人々、すなわち教育水準が低く、均質化した経済環境で成功するのに必要な手段や資金に縁がない人々にとっては明白な恩恵がなかった。
グローバル化は過去4半世紀、世界経済が急成長を遂げるのに間違いなく寄与し、何億もの人々を貧困から救い出した。
しかし多くの人々、特に西側諸国の大衆にとって代償は大きかった。そして他の地域の多くの人々には、国民の団結の対極にあるグローバルな連帯感という考え方が響かないのだ。とりわけテロの時代には、国境は人の移動や貿易を妨げる障壁というより、理解しがたい脅威から身を守る安全手段と見なされる傾向が強い。
今年のダボス会議では2つの問いが投げかけられる。リーダーたちは境界線の維持や回復を望む有権者を今後もはねつけ、人種差別主義者や外国人嫌い、さらにはネオ・ファシストだとあざけり続けるのか、あるいは少なくともグローバル主義の考え方に対する国民感情の正当性を認めるように努力する考えがあるのか?
次に、それに関して何か行動するつもりだとしたらどんなことか?
貴族階級の歴史はたいてい不幸な結末を迎えている。2017年のダボス会議参加者がこうした疑問に答える努力を始めなければ、ブルボン王朝やロマノフ王朝に起きたことの現代版が、せいぜいそれほど激しい暴力を伴わず多くの死者を出さない形で、最終的には同じ重大な結果をもたらすのを待つしかないだろう。


(ウォールストリートジャーナル)

2012年1月19日の投稿で紹介したとおり、住明正が「冷戦構造が終わると、その枠組みの崩壊によって各国が勝手になりますから、それではいけないと考えたのではないでしょうか。何らかの意味でグローバルにいろいろな国を縛っていく新たな仕組みが必要になったのでは、と思います・・・全世界をコントロールしやすいと考えたのではないか」と自白してたな。
「ダボスは単に場所や人々の集団ではなく1つの理念だ・・・気候変動や世界的な貧困や病気といった難題に直面すると、国家は無力であるばかりかむしろ問題解決への危険な障害となり得る」と完全に符合してるだろ。
昨年1月13日の投稿で解説したとおり、CO2を排出したのは「貴族」たち。
(IPCCは人為的排出CO2の影響を著しく過大評価しているけれど、昨年3月26日の投稿で解説したとおり、CO2の増加が化石燃料に由来するのは事実。「気温が上がったからCO2が増えた」と言い立てている「懐疑論」は「貴族」を擁護する以外の何物でもない。)
己らが排出したCO2を逆手に取って、「気候変動や世界的な貧困や病気といった難題に直面すると、国家は無力であるばかりかむしろ問題解決への危険な障害となり得る」と言い立て、「EUや国連といった超国家機関」を操って「冷戦終結後の25年間の世界を実際に支配し」、2014年1月15日の投稿で指摘したとおり、「ゲームのルールを自分たちに都合よく作りあげ、公共セクターから大きな”贈り物”をしぼりとって」きたんだね。

2015年5月8日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説が「すでに1人当たり排出量で日本より少ない欧州連合(EU)は、90年比で40%以上の削減を掲げている。それに比べて政府案のレベルは低すぎる」とEUを称賛し我国を罵ったのは、そして、昨年1月13日の投稿2月23日の投稿12月16日の投稿で紹介したとおり、ダイベストメントを賛美し続けているのは、「EUや国連といった超国家機関やWEF自身はもちろん、低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた多国籍企業もそうだ」からに他ならない。
2015年4月14日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説が「英国のエネルギー気候変動相が日本の環境相や外相、経済産業相に『30年に05年比40%減』と数字を挙げて、早期提出を促す異例の書簡を寄せた。国際社会のいらだちは高まっている」だの、2015年12月17日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説が「実質的に国際水準に劣るのに、基準年を最近の年へずらしたため、そう遜色がないようにも見える。そんな姑息なやり方で近年の無策をごまかしては、国際社会の信頼を失うだけだ」だのと喚き散らしたけど、2015年6月24日の投稿でも指摘したとおり、左翼リベラルの言い立てる「国際社会」とは「EUや国連といった超国家機関やWEF自身はもちろん、低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた多国籍企業」に他ならない。
昨年10月12日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説は「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応しただけに、そう言わざるをえない」と喚き散らしたけど、「欧州連合(EU)は『全加盟国そろって締結』という原則を変えてまで対応した」のは、「EUや国連といった超国家機関やWEF自身はもちろん、低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた多国籍企業もそうだ」を裏づけているんだね。

昨年1月26日の投稿で紹介したけれど、「芸能界の華やかなスターが集う」の言葉どおり、「こうした社交クラブ」の飾り物である「芸能界の華やかなスター」は温暖化を煽り立てて「貴族」から表彰された。
(「芸能界の華やかな女優」は「貴族」の高級コールガール。「貴族」の僕にすぎないアル・ゴアは高級コールガールに手を出せないから、2011年3月3日の投稿で紹介したとおり、オバンに手を出しちゃった。)
で、昨年3月24日の投稿で紹介したとおり、その「芸能界の華やかなスター」も「中国は環境運動におけるヒーローになれると思っています。気候変動に関するムーヴメントでのヒーローになれます。彼らは世界を変えるチャンスを与えられている。そして、彼らはそうするつもりだろうと僕は信じています」と言い放ったけれど、それも「偶然の一致ではない」。
温暖化を煽り立て、先進国が率先して責任を果たさねばならないと嘯いて、狂都議定書を締結し、「低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた」のを後押ししたんだよ。
その結果、逆に、CO2の排出が激増した。
実は、これまで以上にCO2を排出して、「巨額の経済的利益を得てきた」んだよ。
そのための狂都議定書であり、狂都議定書は「ダボスの理念」に根ざしているんだね。
もちろん、「低コストの新興国地域」の第1は中禍人糞凶和国。
だから、中禍人糞凶和国を批判してはならない。
中禍人糞凶和国を批判すれば、狂都議定書は「ダボスの理念」に根ざしていたことが、「彼らが構築し、支配してきた世界の状況」を強化するための温暖化プロパガンダだったことが露呈し、「ブルボン王朝やロマノフ王朝に起きたことの現代版が、せいぜいそれほど激しい暴力を伴わず多くの死者を出さない形で、最終的には同じ重大な結果をもたらすのを待つしかない」から。
中禍人糞凶和国への批判を逸らすには、我国に責任転嫁するのが最良の策。
中禍人糞凶和国のCO2排出と大気汚染は表裏一体だから、大気汚染も我国に責任転嫁。
中国国民の怒りを我国に振り向けることは習近平政権の利にも適う。
だから、上記のような論文が出てきたんだね。(論文の執筆者は虫国人。)
WUWTがクレームつけてたから、知ってるだろうけど、上記の論文の直前にも、サイエンス誌に同様の論文が発表されてたんだよ。(そちらの論文の執筆者も虫国人。)
中禍人糞凶和国の大気汚染は日本の責任、と言い立てる論文が立て続けに出たのは、IPCCが「貴族」の犬であり、IPCCの人為的温暖化説が「ダボスの理念」に基づいていることをハッキリと示してるな。

しっかし、ウォールストリートジャーナルがここまで言い切ったのには正直驚いたぜ。
ニューヨークタイムズや朝鮮日刊新聞らの左翼リベラルメディアはこんなこと絶対に書かないぞ。
我々一般市民は、ウォールストリートジャーナルが「貴族」の僕、と思い込んでたけど、実は、ニューヨークタイムズや朝鮮日刊新聞らの左翼リベラルメディアこそが「貴族」の僕なんだね。

もちろん、「貧困」を生み出したのも「貴族」たち。
「貧困」を無くすために、市民は「彼らが構築し、支配してきた世界の状況」を打破しなければならない。
逆に、「貴族」とその忠実な僕である左翼リベラルはそれを断固として阻止しなければならない。
昨年2月23日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説が「一見すると無関係な両者は『貧困』でつながる。格差・不平等の拡大が深刻さを増すなかで、疾病や災害はとりわけ貧しい人たちを直撃し、それが不平等の拡大に拍車をかけるという悪循環である」と喚き立てたのはそのため。
「貧困」こそが問題の根源であり、それを生みだした「貴族」こそが問題の根源であるにもかかわらず、「災害はとりわけ貧しい人たちを直撃し、それが不平等の拡大に拍車をかける」と、つまり、CO2の排出が貧困を招くと言い張り、「国境や国民感情、国家主権はグローバルな超国家機関に従属する必要がある。気候変動や世界的な貧困や病気といった難題に直面すると、国家は無力であるばかりかむしろ問題解決への危険な障害となり得る」という「理念」を正当化し、「こうした理念の主要な受益者」を正当化し、「彼らが構築し、支配してきた世界の状況」を維持しようと図ったんだよ。

「リーダーたちは境界線の維持や回復を望む有権者を今後もはねつけ、人種差別主義者や外国人嫌い、さらにはネオ・ファシストだとあざけり続けるのか」?
もちろん、「あざけり続ける」。
だからこそ、中禍人糞凶和国が我国国民の健康を害しているにもかかわらず、安倍こべに、日本人が虫国人を殺している、と罵ったんだね。
温暖化対策の愚」の第6節で解説しているとおり、アフリカでの干ばつとCO2の排出に因果関係は認められず、「『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」で解説しているとおり、ツバルで潮位の上昇は認められず、他の島国の潮位上昇は自然要因であるにもかかわらず、しかも、2015年9月4日の投稿でも解説したとおり、たとえIPCCの人為的温暖化説を真に受けても、我国には責任が無いにもかかわらず、昨年10月12日の投稿で採り上げた朝鮮日刊新聞邪説は「『消極派の旗頭』ともされかねない・・・アフリカ諸国や小さな島国も批准を急いだ背景には、干ばつや海面上昇、熱波など温暖化との関連が疑われる異常気象への強い危機感がある。日本は、そうした国々から『我々の困難に冷たい国』と見られかねない」と罵ったんだね。
1月17日の投稿で紹介したとおり、狂都議定書以降に我国の労働者所得は下がり続け、昨年1月7日の投稿で紹介したとおり、貧困率は上がり続けている。
それをも省みずに、「そうした国々から『我々の困難に冷たい国』と見られかねない」と罵ったんだよ。
そして、昨年9月6日の投稿で指摘したとおり、昂然と「国民には負担増の『痛み』を引き受けてもらわねばならない」と言い放ったんだよ。
2012年3月7日の投稿で紹介したとおり、我国の「芸能界の華やかでないスター」は、「貴族」の前に額づいて、「私たちはもっとシンプルでつつましい、新しい『幸福』というものを創造する力があると信じています・・・心から笑いながら、支え合いながら生きて行く日本を、皆さまにお見せできるよう努力しようと思っています」と誓わされたんだね。

実は、この邪説も「リーダーたちは境界線の維持や回復を望む有権者を今後もはねつけ、人種差別主義者や外国人嫌い、さらにはネオ・ファシストだとあざけり続ける」の一環。


森友と財務省 納税者を甘く見るな
森友学園(大阪市)を巡る様々な問題について国会で激しい論戦が続くなか、国の新年度予算が成立した。与党からは「次のステージに向かう時だ」との声があがり、幕引きを急ごうとする動きが見られる。
とんでもない。学園の籠池(かごいけ)泰典氏の証人喚問を経ても疑惑は晴れない。安倍首相夫人の昭恵氏や昭恵氏付の政府職員の行動が、学園への異例づくしの国有地売却などに影響したのか、事実関係の徹底解明が不可欠だ。
見過ごせないのは、取引の経緯を詳しく説明しようとしない財務省の姿勢である。
国有地の売却ではその金額を原則公表してきたのに、森友側との取引では伏せた。財務省近畿財務局によるこの異例の対応が一連の疑惑の発端になった。
遊休国有地の取引は売買が主流なのに、定期借地契約を認めた。その後売買に切り替えたが、ゴミ撤去費用を巡る不明朗な見積もりを経て、周辺の地価と比べて9割安という破格の条件になった。
財務省は「適正に処理した」と繰り返す。交渉記録は廃棄したから残っていない。法令違反はない。関係者への聞き取り調査はしていない――。
最近になって一部の調査結果を公表したが、自分たちが正しいから信じろと言わんばかりだ。国会では当時の理財局長と近畿財務局長の参考人招致が実現したが、「報告がなかった」「政治的配慮はしていない」との発言にとどまった。
財務省の仕事は、国有財産の管理と不要な資産の処分にとどまらない。税制を考え、それに基づいて税金を徴収し、予算案として配分を練るという政府の仕事の中核を担っている。
そうした役割は納税者・国民の理解と納得に支えられている。財務省を含む政府の説明が明らかに足りないと考える人が多数を占める現状に、危機感はないのだろうか。
ただちに関係者から話を聞き、誰がどう動いたかを再現して、国会で説明するべきだ。自ら調べる意思がないのなら、第三者に任せるしかない。
土地の売却契約の成立から1年もたたずに記録を廃棄したとしているのも適切でない。内規に基づく措置だというが、内規自体が情報公開を充実させる基本に反していることを自覚し、猛省しなければならない。
かたくなな財務省は何を心配しているのだろう。自らの組織の防衛か、森友問題で浮上した政治家への配慮なのか。
納税者の目は厳しい。甘く見れば必ずしっぺ返しがある。


(2017年3月28日の朝鮮日刊新聞邪説)

「そうした役割は納税者・国民の理解と納得に支えられている」だと?
「納税者を甘く見るな」だと?
温暖化対策と称して、どれほど血税をくすねてるんだ!
コヤツらこんな記事書いてやがった。


2017年3月21日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より

「温暖化対策 税金使うなら」と喚いてるけど、「温暖化対策に税金使う」ことは「納税者・国民の理解と納得に支えられている」のかね?
「支えられている」わけねえだろ!
国民に訊けば、「温暖化対策 税金使うなら」、「福祉に税金使え」と言うに決まってら。
8億にギャ~、ギャ~騒いで、その1000倍の8000億円に「温暖化対策 税金使うなら」と言い放つテメエらこそ、「納税者を甘く見るな」!
先に指摘したとおり、コヤツらは「一見すると無関係な両者は『貧困』でつながる。格差・不平等の拡大が深刻さを増すなかで、疾病や災害はとりわけ貧しい人たちを直撃し、それが不平等の拡大に拍車をかけるという悪循環である」と泣き喚いてたけど、それが卑劣極まる欺瞞にすぎないことは明らかだろ。

しかも、8000億円じゃねえ。
昨年2月26日の投稿で採り上げた「教えて!パリ協定」の第6回に見えるとおり、「国連に出された報告書によれば、日本は13~14年の2年間、途上国の温暖化対策に約200億ドル、年平均で100億ドル(現在のレートで約1兆1500億円)を支出したとしている。このうち8割は、政府の途上国援助(ODA)や、政府が100%出資する国際協力銀行(JBIC)の融資事業など公的なお金だ」から、さらに9000億円も使ってる。
しかも、それだけじゃねえ。
2014年4月19日の投稿で紹介したとおり、排出枠購入のために数百億円使ってるし、地方自治体の温暖化対策費まで含めれば、年に3兆円は使ってるはず。
その金は福祉のために使え!
って言うと、左翼リベラルは「人種差別主義者や外国人嫌い、さらにはネオ・ファシストだとあざけり続ける」んだね。
己らが「納税者・国民の理解と納得」を代弁しているかのごとくに装い、その実は、国民の血を吸っているという事実から目を逸らすために、森友学園問題を喚き続けているんだよ。

「甘く見れば必ずしっぺ返しがある」だと?
それはテメエらだ、つ~の!
かたくなな左翼リベラルは何を心配しているのだろう。自らの組織の防衛か、温暖化詐欺問題で浮上した貴族への配慮なのか」
左翼リベラルは「貴族」と共に「不幸な結末を迎える」ことになる!
否!
必ずや「不幸な結末を迎え」させてやる!

「とうとう見るときがきちゃったのか」としか言わん温暖化プロパガンダ雷帝

プロコフィエフ「イワン雷帝」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

江守正多が、昨年12月19日の投稿で紹介したとおり、「しかし、今年は南極の海氷もはっきりと減った。科学者が海氷増加の謎に頭を悩ます必要も減ったのかもしれない・・・このグラフを見れば『もはやそこを議論してる場合じゃあないみたいだ』と、ぞっとしながら気付くのではないか」と、そして、2月6日の投稿で紹介したとおり、「同様のグラフは、日本の水循環変動観測衛星『しずく』による観測データに基づいて、JAXAのウェブサイトでも発表されている」と泣き喚いてたけど、それに呼応して、温暖化で南極の海氷が減ったぁぁぁ~、と喚いてやがる・・・


南極の海氷、観測史上最小に 2000年代より3割減
小坪遊
2017年3月23日19時38分
国立極地研究所と宇宙航空研究開発機構(JAXA)は23日、南極域の海氷面積が3月1日に過去最小を記録したと発表した。JAXAの観測衛星「しずく」のデータを分析した。
発表によると、この日の面積は約214.7万平方キロ。1978年に始めた観測で、これまでの年最小面積だった97年2月19日の約225.1万平方キロを下回った。今回の値は2000年代の年最小面積の平均より3割も少ないという。
今年は2月11日に97年の記録を更新、3月1日まで小さくなり、2日からは回復傾向が確認されたという。面積が最小となったことに、極地研は「海水温や気温、風など様々な要因が考えられる」とし、「地球温暖化とは時間スケールも大きく異なり、直接その影響を検討することはできない」とコメントした。
海氷は南極では9月ごろ最大に、2月ごろに最小となる。北極はほぼその反対で、地球上にある海氷面積の合計は例年2月ごろに最小となる。米航空宇宙局(NASA)も23日、今年2月13日に合計面積が観測史上最小になったと発表した。


(朝日新聞デジタル)

かと思いきや、グラフを見ると、


図1 南極の海氷の年最小面積の推移(JAXA)

はい!
1990年から、ほとんど変わりませんです。
昨年9月20日の投稿で解説したとおり、海氷を観測するための衛星はぶっ壊れちゃったから、上のグラフが正しいとは限らないけど、「南極域の海氷面積が3月1日に過去最小を記録した」を真に受けても、それなら、2013年から2015年の3年間は「南極域の海氷面積が過去最大を記録した」のだから、CO2の排出が原因で「南極域の海氷面積が3月1日に過去最小を記録した」などと言えるはずがねえ。
だからこそ、極地研も「地球温暖化とは時間スケールも大きく異なり、直接その影響を検討することはできない」と認めざるを得ないんだね。
2月6日の投稿で紹介したとおり、江守正多は「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚いてたけど、極地研が「直接その影響を検討することはできない」と認めるのを「とうとう見るときがきちゃったのか」!
2015年12月8日の投稿で紹介したとおり、江守正多は「周囲で撤退が始まり、梯子を外され、肝心の武装も穴だらけであることに薄々気づきながら、最後まで立てこもって守り続けるほどの価値のある主張なのだろうか」と喚き散らしてたけど、江守正多が、極地研に「梯子を外され」て、真っ逆様に墜落するのを「とうとう見るときがきちゃったのか」!

前回の投稿で解説したとおり、「人為的な強制に対する北極海の海氷の感受性がそれほど高くない」という事実も「とうとう見るときがきちゃった」。
2015年12月15日の投稿で紹介したとおり、江守正多は「その Nature や系列紙の Nature Climate Change、Nature Geoscience といった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」と泣き喚いてたけど、前回の投稿で採り上げた論文は「その Nature 系列紙の Nature Climate Change」。
江守正多が、「その Nature」に「梯子を外され」て、真っ逆様に墜落するのを「とうとう見るときがきちゃったのか」!

温暖化プロパガンダは「最後まで立てこもって、『とうとう見るときがきちゃったのか』と泣き喚き続けるほどの価値のある主張なのだろうか」。
本当にバカですねえ。

右翼の友よ、温暖化詐欺と戦う人生は生きる価値がある

レハール「ジュディッタ」より「友よ、人生は生きる価値がある」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

『3%の科学』vs『97%の宗教』」を改訂しました。
第4節と第5節の解説を手直しした。
旧版の第5節は削除。
第6節は大幅に補筆・修正。
旧版の第8節と第9節は第7節に統合し、補筆・修正。
第8節も少し補筆・修正した。

「STOP THE 温暖化詐欺」の再改訂はこれで一応終わったけど、まだ説明不足の部分があるから、いずれは書き足さねばならない。
また、(エセ)科学を扱っている以上は避けられないけれど、再改訂中にも新たに重要な論文が出てきた。
WUWTがIPCC党をからかってたので、知ってるだろうけど。


北極海の海氷減少に対する自然要因の寄与を定量化する
Nature Climate Change
2017年3月14日
1979年以降、9月の北極海の海氷面積が全体的に減少していることについて、原因の半分まで(30~50%)が自然変動である可能性について報告する論文が、今週のオンライン版)に掲載される。今回の研究では、自然の内部変動と主に関連する大気循環の変化が北極海の夏季の海氷面積に影響を及ぼしていることが明らかになった。
今回、Qinghua Ding の研究チームは、夏季(6~8月)の大気循環が9月の海氷面積にどのような影響を及ぼすのかを調べた。この研究では、大気大循環モデルと海洋海氷モデルと再解析データを併用して、大気循環すなわち海氷に影響を及ぼす3つの要因(気温、湿度、下向き長波放射)の解析が行われた。その結果、海氷減少の最大60%に対して大気循環の変化が寄与していることが判明した。
次に Ding たちは、大気循環の変化が自然現象なのか、人間活動の影響によるものか、という論点に取り組み、大気循環の変化の約70%が自然の内部変動を原因としていることを明らかにした。この新知見では、高緯度の大気循環が海氷に影響を及ぼしており、10年トレンドの解明が進めば、季節スケールや10年スケールで海氷面積を予測する能力が高まる可能性のあることが明確になっている。
同時掲載の Neil Swart の News & Views 記事には以下のように記されている。「最近の北極海の海氷の変化は、主として温室効果ガスの増加などの外部強制力に応じた全体的な長期的海氷減少とそれより短期的で気候の内部変動を原因とするランダムな変化という2つの要素によって引き起こされている。……これまでは、北極海の海氷の長期的減少という観測結果に対する人為的な温暖化と気候の内部変動の相対的寄与度が明確に理解されていないことが課題となっていた」。「Qinghua Ding たちは、観測された夏季の北極海の海氷減少の約半分が、大規模な大気循環に自然に起こった変化を原因とするものだったと説明している」。
「人為的な温暖化が北極海の海氷減少をもたらしたことは、広範な証拠によって明らかになっており、Ding らの研究結果では疑問視されていない。むしろ、これまでに観測された全ての海氷減少が人為的な原因によると考えるのではなく、人為的な強制に対する北極海の海氷の感受性がそれほど高くないと考えるべきことがこの研究の意義である」。


(natureasia)

北極海の海氷減少の少なくとも3分の1は自然変動が原因なんだね。
残り3分の2は人為的要因だけど、「北極圏の全く不都合な真実」で解説しているとおり、北極圏の温暖化には大気汚染の影響が大きいから、人為的要因の少なくとも半分は大気汚染だから、自然要因、大気汚染、CO2がそれぞれ3分の1ずつ。
つまり、自然要因とCO2の影響は同じ程度。
これ重要ね。
北極圏では大気汚染の影響が大きいけど、全球平均気温への影響は大きくないから、大気汚染は除けて考えると、全球平均気温上昇の半分は自然要因、ということ。
IPCC第5次報告書の市民向け要約」の第2節で解説しているとおり、IPCCに依れば「Over the 1951-2010 period, the observed GMST increased by approximately 0.6°C」だから、CO2の排出に因る気温上昇は60年間で0.3℃。
(「温暖化対策の愚」の第1節で解説しているとおり、20世紀前半の気温上昇は専ら自然要因。それ自体も北極圏の気候変動から分かること。)
10年当たり0.05℃。
IPCC第5次報告書の市民向け要約」の第1節で解説しているとおり、IPCCに依れば「1998~2012年で、10年当たり0.05 ℃」だから、ハイエイタスと見える現象こそが人為的温暖化。
北極海の海氷減少とハイエイタスは完全に整合してるんだよ。
もちろん、20世紀前半の海氷減少は専ら自然要因。
だから、北極海の海氷減少への人為的要因は1/2×2/3=1/3で、その半分は大気汚染が原因だから、CO2の影響は6分の1にすぎない。
しかも、「北極圏の全く不都合な真実」の図8-12に見えるとおり、20世紀前半の海氷減少の方が大きいから、実際は6分の1以下。

江守正多は、ハイエイタスを否定して、「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚いてたけど、じゃあ、この論文を採り上げて説明するか、と言うと。
しない。
「その Nature や系列紙の Nature Climate Change、Nature Geoscience といった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」と喚いてたけど、絶対にしない。
ただただ「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚くだけ。

こんな輩がIPCC第5次報告書政策策定者向け要約の執筆者であるという事実が、IPCCの非科学性を立証してるんだね。

で、鬼畜左翼も、2月11日の投稿で紹介した、って言うか、紹介できなかったけど、科学欄で「地球温暖化の影響で減少を続ける北極の氷を人工的に増やすには、年500億ドル(約5.6兆円)かかる」と煽りながら、この論文は報道しない。
しかも、その翌週の科学欄では、こんな記事も載せてたんだよ。


2017年2月16日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「CO2」だの「気候変動」だのとは書いていないけど、前の週に「北極の氷は近年急速に減少している」と煽り立てた後で、これを掲載するのは、CO2の排出(に因る温暖化)で寒波、と思い込ませようとしたんだね。
その後、前回の投稿で紹介したとおり、元外務官僚に炭素税を煽り立てさせたんだね。

そのくせに、こんなこと喚いてやがる。


陸自日報問題 国民への重大な背信だ
重大な国民への背信である。こんな稲田防衛相と自衛隊に、隊員を海外派遣する資格があるとは思えない。
南スーダン国連平和維持活動(PKO)に派遣されている陸上自衛隊部隊の日報をめぐり、「廃棄した」としていたデータが、陸自内に保存されていたことが新たに判明した。
しかも情報公開請求への不開示決定後に、データが削除された可能性が指摘されている。事実なら、組織的な隠蔽(いんぺい)行為があった疑いが濃い。
問題の日報は、昨年7月の首都ジュバの状況を「戦闘」と記していたが、政府は「衝突」と言い続けた。「戦闘」と認めれば憲法との整合性がとれなくなり、派遣の正当性が崩れるのを恐れたからだ。
その日報が情報公開請求されると、防衛省は昨年12月、「廃棄した」として不開示を決定。その後、統合幕僚監部でデータが見つかったとして一部を公開したが、じつは陸自にもデータはあったということだ。
稲田氏がこのことを知っていたなら、明確な虚偽答弁を繰り返していたことになる。
知らなかったとしても、陸自の「隠蔽」を見抜けなかったことになる。自衛隊の海外派遣という重要政策で、結果として国会で虚偽の答弁を続け、国民に誤った情報を示した責任は免れない。文民統制の観点からも、稲田氏の責任は極めて重い。
陸自が「隠蔽」したとすれば、それはなぜか。
自衛隊派遣を継続し、「駆けつけ警護」など新任務付与の実績を作りたい――。そんな政権の思惑に合わせ、派遣先の厳しい治安情勢を国民の目から隠そうとしたのではないか。
その背景には、制服組の役割をより重視する安倍政権の姿勢もあるようにみえる。
稲田氏は、直轄の防衛監察本部に「特別防衛監察」の実施を指示した。事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務だ。
きのうの国会で稲田氏は「防衛省、自衛隊に改めるべき隠蔽体質があれば、私の責任で改善していきたい」と強調した。
だが、稲田氏は「森友学園」の代理人弁護士を務めたことをめぐり、事実に反する国会答弁を繰り返し謝罪したばかりだ。
自らの言葉の信頼性が揺らぐなかで「私の責任で改善を」と言っても説得力を欠く。
稲田氏を一貫して主要ポストに起用してきた安倍首相は、どう対応するのか。「徹底して調査してほしい」と言うだけで済むはずがない。


(2017年3月17日の朝鮮日刊新聞邪説)

「しかも関西版への『ユリイカ!』不開示決定後に、上記の論文が報じられなかった可能性が指摘されている。事実なら、組織的な隠蔽(いんぺい)行為があった疑いが濃い」。

CO2の排出に因る気温上昇が0.3℃にすぎないことは、3月2日の投稿の図1からも分かるけれど、「朝鮮日刊新聞がこのことを知っていたのなら、明確な虚偽報道を繰り返していたことになる」。
「知らなかったとしても、渡辺雅浩の『隠蔽』を見抜けなかったことになる」。

「朝鮮日刊新聞が上記の論文を『隠蔽』したとすれば、それはなぜか」。
「温暖化プロパガンダを継続し、『駆けつけ炭素税』など新任務付与の実績を作りたい――。そんな『世界最上位0.01%の富裕層』の思惑に合わせ、江守正多派遣先(=IPCC)のデタラメを国民の目から隠そうとしたのではないか」。
「その背景には、人民解放軍の役割をより重視する左翼の姿勢もあるようにみえる」。

1月26日の投稿で紹介したとおり、「だが、朝鮮日刊新聞は『ニューヨークタイムズ』の代理報道を務めたことをめぐり、事実に反する報道を繰り返し謝罪しなかったばかりだ」。

「『とうとう見るときがきちゃったのか』と言うだけで済むはずがない」!

メディアが「事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務」。
ところが、安倍こべに事実を「隠蔽」。
己らが事実を「隠蔽」して国民を欺いているという事実を「隠蔽」するために、「事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務だ」と喚き散らす。
固定価格買い取り制度や排出量取引や炭素税で国民から徹底的に毟り盗るため。
「重大な国民への背信である。こんな左翼に、報道する資格があるとは思えない」。
もちろん、朝鮮日刊新聞だけじゃねえ。
温暖化を煽り立てる左翼リベラルは皆同じ。
如何なる手段に訴えても、一時的に安倍のチョンカスと協力してでも、左翼リベラルを葬り去らねばならん。
安倍のチョンカスも温暖化プロパガンダに追随してるけど、悪の根源は左翼リベラルだから、連中を葬り去れば温暖化プロパガンダは消える。
急がば回れ。
安倍のチョンカスに協力してでも左翼を葬り去るのが最善の選択だ。
もちろん、より良い選択肢が現れれば、日本版トランプが現れれば、そちらを選択するけど。

元地球環境問題担当大使が盗りっち盗らっちポルカ

ヨハン・シュトラウス「トリッチ・トラッチ・ポルカ」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」を改訂しました。
第3節を補筆し、文章構成はほぼ全面的に修正。
第4節では新たに昨年の気温を採り上げて補筆・修正。
さらに、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の第7節も補筆・修正しましたです。
当初、それは「気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」の第4節の方で採り上げるつもりだったので、2月15日の投稿で改訂した時には手を加えなかったんだけど、色々と迷った末に、そちらに付け加えた。
「気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」は先週中に書き直すつもりだったのが、ココで迷ったんで、時間がかかっちまった。

それやこれやで採り上げるのが遅くなっちゃったけど、鬼畜左翼めが、また、こんな記事を掲載してやがった。


2017年3月4日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

この外道は外務官僚で、当然、文系だから、実は、何が温暖化なのか全く理解していない。
もちろん、電力に関する知識も皆無。
そんな輩が「二酸化炭素(CO2)の排出に課税する炭素税の導入」を囃し立てるのは、「でも温暖化は何とかしたい」と嘯いて、実は「でも国民から何とか収奪したい」に他ならない。
現に、2014年4月17日の投稿で指摘したとおり、「日本では温暖化対策税という形」で奸凶省の寄生虫どもが己の懐を肥やしてるんだね。
もちろん、その一部は完狂NPOの懐にも転がり込む。
「炭素税の税収を全額、国民に返還する」が本気なら、先ずは現行の温暖化対策税と奸凶省を批判するのが筋だろ。
けど、それは口が裂けても言わない。
安倍こべに「税額が1㌧当たり289円と極めて低く」と喚き散らしてる。
「炭素税の税収を全額、国民に返還する」は卑劣な欺瞞にすぎない。

けど、それを真に受けたとしても、だ。
「税収を全額、国民に返還する」ということは、結局は何もしないのと同じだな。
むしろ、無駄な手間がかかるだけ。
それなのに、なぜ「二酸化炭素(CO2)の排出」が減る?
昨年2月23日の投稿で採り上げた「教えて!パリ協定」の第4回に見えるとおり、「化石燃料の取引価格に上乗せすれば、割安になる再生可能エネルギーを選ぶ企業や消費者が増え、全体として『実質排出ゼロ』の社会の実現に向かう」と喚いてるけど、高値で押し売りされている再生エネを「割安」に見せかければ、市民から収奪し続けることができる、ということに他ならない。
今は「税額が1㌧当たり289円と極めて低い」けれど、「CO2排出に1㌧当たり40㌦(約4560円)課税すれば」、再生エネ賦課金をさらに吊り上げても、再生エネが割安になるから、市民からさらに収奪できる、と目論んでるんだよ。
「重要なのは、炭素税の税収を全額、国民に返還する点」と言い立てて国民を欺き、実は、国民から徹底的に収奪するんだね。
2月15日の投稿でも解説したとおり、自然エネの電気は送電網に流れない。
だから、炭素税でも化石燃料の使用はほとんど減らない。
減らないからこそ、炭素税を課して、市民から毟り盗り続けることが可能なんだよ。

「重要なのは、炭素税の税収を全額、国民に返還する点」だと?
そうか!
なら、テメエが外務官僚として受け取ってきた給料も、退職金も、そして、いま受け取っている年金も、元はすべて国民の血税だから、「全額、国民に返還」してもらおうじゃねえか!
炭素税は「全額、国民に返還」してから言え!
国民の血税で生活しているにもかかわらず、国民の頭越しに「後れを取るな」と喚き散らすのは、国民収奪に「後れを取るな」という意味以外の何物でもねえ!

しかも、だ。
我国は原発事故という未曾有の危機にある。
原発事故を招いたのは何処の誰だ?
2015年4月23日の投稿で採り上げた「教えて!温暖化対策」の第5回に見えるとおり、「京都議定書を受けた98年の地球温暖化対策推進大綱は『10年までに原発20基新設』に基づいていた」んだね。
それが福島原発事故の一因。
もちろん、この外道も京都議定書に関わっていたはず。
この外道は福島原発事故の戦犯。
昨年12月13日の投稿でも指摘したとおり、再生エネのために国民が毎年支払わされている1兆8千億円は原発事故対策と廃炉と賠償の資金に充てるべきにもかかわらず、しかも、己が福島原発事故を招いたにもかかわらず、「後れを取るな」と喚いてるんだよ。
そんなに日本国民を殺したいか!

もちろん、それは鬼畜左翼にも当て嵌まる。
2011年8月18日の投稿9月11日の投稿で紹介したとおり、原発安全神話を率先して垂れ流したのは、他ならぬ、鬼畜左翼。
にもかかわらず、上でも言及したとおり、炭素税を煽り立ててる。
昨年2月15日の投稿で採り上げた邪説は「問題は石炭火力が安価なまま放置されていることだ。強い規制をしないのならば、各種の温暖化対策にかかるコストを上乗せし魅力を減らすべきなのだ」と言い放ったんだね。
2015年7月19日の投稿で採り上げた邪説は「ものごとを多元的に検討することが企図されている。様々な価値観や異なる意見のせめぎ合いから導かれた結論の方が、間違いが少ないからだ」だの、前回の投稿で採り上げた2017年2月16日の邪説でも「答えが一つではないテーマを多面的・多角的にとらえ、他者と協働して思考する力だ」だのと喚いてたけど、己ら自身が炭素税を煽り立て、この外道にも「後れを取るな」と喚かせるのは、「ものごとを多元的に検討しないことが企図されている」。
2月11日の投稿で採り上げた、って言うか、採り上げることができなかった「ユリイカ!」は、2月15日の投稿で採り上げた2月13日の記事は、そして、前回の投稿で採り上げた「科学の扉」は、「後れを取るな」と喚かせるためにお膳立てしてたんだね。)
昨年10月29日の投稿でも紹介したとおり、WEBRONZAでもこの外道に喚かせてるけど、紙面でも「後れを取るな」と喚かせるのは、「テーマを多面的・多角的にとらえ、他者と協働して思考する」のを拒絶している。
それは何故か?
日本国民を被曝させたいから。
国民が被曝すればするほど、利を貪ることができるから。

ツイッターでは、こんなふうに囃し立ててた。

2月2日の投稿で採り上げた「日曜に想う」は「寄り添うふうをしながら徹底して大衆を蔑視した」と泣き喚いてたけど、元地球環境問題担当大使の外道と鬼畜左翼こそが、「初年度に4人家族で平均2千ドル(約22万8千円)の還付金が届く。低所得階層にとってまたとない朗報だ」と嘯いて、弱者に「寄り添うふうをしながら徹底して大衆を蔑視し」、国民を殺して利を貪ろうと目論んでるんだよ。

IPCCのエセ科学者の唇は黙っていても

レハール「メリー・ウィドウ」より「唇は黙っていても」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

温暖化対策の愚」を再改訂しました。
以前は副節に分けていたのをそれぞれ一節に改め、第2節、第3節、第4節、第5節を補筆・修正。
新たに第6節を追加。
最後の節を2つの節(第8節と第9節)に分け、それぞれ補筆・修正。
また、「温暖化対策の愚」の第2節を補筆したのに応じて、「微動だにしていない男の全く不都合な真実」の第5節を少し補筆・修正し、新たに[注2]を追加。
ついでに、第3節も手直ししましたです。

にもかかわらず、鬼畜左翼めが、こんな記事書いてやがる。

2017030101
2017年2月26日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

はは~ん。
亀よりのろい、「微動だにしていない」木本昌秀イソギンチャクは教授に昇格したんだな。
イソギンチャクが教授に昇格したお祝いの記事か?

微動だにしていない男の全く不都合な真実」で解説済みだけど、こんな記事を書きやがるから、コチラもしつこく言っておくと。
上の記事のグラフだけを切り出したのが下図だけど、青線の気温上昇までは自然変動だから、青線の80年代から90年代までと「観測された気温(細い黒線)」の00年代との差、0.3℃だけが「人為影響」。

2017022805
図1

CO2の排出は20世紀後半に激増したから、1951年から2010年までの60年間で0.3℃。
10年当たり0.05℃。
江守正多が執筆者に名を連ねるIPCC第5次報告書政策策定者向け要約の3ページに依れば、1998年から2012年までの15年間の気温上昇は10年当たり0.05℃だから、「ハイエイタス」こそが「人為影響」の温暖化なんだね。
「気温が低めの時期に入り、上昇を打ち消した」はずねえだろ。
その証拠に、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の図11-8に見えるとおり、00年代の自然変動の位相は「江守正多」。
ところが、上のグラフの青線では「江守負多」。
「関係が指摘されるのが、太平洋で起こる自然変動だ」ということは、上図の青線はPDO、または、IPOが原因、ということに他ならず、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の図11-6と図11-13を見ると、確かに、00年代のPDOとIPOの位相は負だけど、図11-9に見えるとおり、太平洋に熱は溜まっていない。
気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」で引用している「地球温暖化の『停滞』、海による熱吸収ではない」という記事に見えるとおり、「停滞期は海の深くで熱が吸収されているとみられていない」。

気温上昇を問題にしているのだから、自然変動に因る気温上昇分を考慮すべきにもかかわらず、渡部雅浩は、青線の80年代から90年代までと「観測された気温」の00年代との差、ではなく、青線の00年代と「観測された気温」の00年代との差を「人為影響」と見なしているけれど、それならば、青線の1960年と2000年はほとんど同じだから、20世紀後半の気温上昇に自然変動は全く寄与していない、20世紀後半の気温上昇は専ら「人為影響」ということになる。
それなら、2000年以降に自然変動で気温上昇が停滞するはずがねえ。
論理が完全に破綻してるな。

それは小坂優にもそくっりそのまま当て嵌まる。
気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の第6節で引用している「熱帯太平洋『冷や水効果』 海水温低下で0.3度抑制」という記事中のグラフに見えるとおり、1940年頃から80年頃までの「気温停滞」期も「気温が低めの時期に入り、上昇を打ち消したらしい」と言ってたんだね。
それならば、20世紀第4四半期の気温上昇は「(太平洋で起こる自然変動に伴う)気温が高めの時期に入り、上昇を押し上げたらしい」ということになるはず。
ところが、「自然変動を除くと1.2度ほど上がった計算になる」とほざいてる。
それが何を意味するかは、1月20日の投稿の図4を見れば分かるはず。
念のため、もう一度示すと。

2017012006図2 NASA(GISS)による全球平均気温偏差の推移とIPCCの人為的温暖化説の比較。

IPCCに依れば、CO2が倍増すれば、それだけで気温は1℃上がる。
さらにフィードバックで3倍に増幅される。
それを表したのが赤線。
赤線は100%「人為影響」。
赤線とデータが重なっている1910年代を「20世紀初め」に選ぶと、赤線の「20世紀初め」と2014年の差は1.2℃ほど。
だから、「自然変動を除くと1.2度ほど上がった計算になる」ということは、赤線どおりに気温が上がっていたということ。
「気温停滞」は存在しない。
「16年までの世界の平均気温は5年連続で上昇し、3年連続で過去最高を更新」はGISSのデータに他ならず、「気温停滞」は存在しない。

渡部雅浩と小坂優は、ハイエイタスの原因を解明しました、ハイエイタスは存在しません、と言ってるんだね。
「社会が知りたい疑問に答えを用意したい」って?
笑わせんじゃねえ!

始めに解説したとおり、「人為影響」は0.3℃にすぎないのだから、「自然変動を除くと1.2度ほど上がった計算になる」ということは、CO2の影響を4倍に過大評価している、ということ。
その結果が「温暖化は疑う余地がなく、人為影響による可能性が『きわめて高い』(95%以上)と指摘した」。
「95%以上」がそれだから、ね。
「12.4%」の非科学性、「温暖化の影響、計算で明確に」のバカバカしさは明らかだろ。
温暖化対策の愚」の第5節と「微動だにしていない男の全く不都合な真実」の[注2]で解説しているとおり、猛暑だの、強い台風だのは本質的に自然現象。
(但し、「温暖化対策の愚」の第8節でも解説しているとおり、猛暑にはヒートアイランドの影響が大きいから、その意味では人為的温暖化と言えるけれど。)

鬼畜左翼は何て言ってた?
1月30日の投稿で採り上げた邪説は「自分に都合の良い情報だけを強調し、気に入らない情報は抑え込むという態度は許されない。権力と国民のコミュニケーションが多様化する時代だからこそ、事実を見極め、政治に透明性を求めるメディアの責任は、ますます重みを増している」と喚き散らしてたな。
それなら、図1のグラフの青線までは自然変動だから、CO2の影響は弱いのでは?、と渡部雅浩に問い質すべきだろ。
それに気づかなくてもだ。
昨年11月21日の投稿で紹介したとおり、「(サイエンス誌を発行する『米科学振興協会』の会長が)温暖化を否定する発言などに苦言」と報じてたけど、1月17日の投稿で紹介したとおり、そのサイエンス誌に「地球温暖化の『休止』はなかった」という論文が発表されたのだから、しかも、「16年までの世界の平均気温は5年連続で上昇し、3年連続で過去最高を更新」のGISSのデータに他ならず、「気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」の第4節で引用している「2015年の世界平均気温 過去最高を大幅更新」という記事に見えるとおり、ガビンちゃんは「過去数十年間で、気温上昇の傾向が弱まったとか止まったとか、または小休止していると示す証拠はない」と言い放ったのだから、それをどう考えるか、と渡部雅浩に問い質すべきだろ。
それにすら気づかないとしてもだ。
渡部雅浩と小坂優の論文に対して、そして、「16年までの世界の平均気温は5年連続で上昇し、3年連続で過去最高を更新」に対して、他の気候学者に意見を求めるべきだろ。
2015年5月20日の投稿で紹介したとおり、筑波の田中博は「20世紀後半の急激な温暖化の半分以上が内部変動で説明されてしまう。これまでのIPCC報告において、この部分は人為起源の二酸化炭素の増大が原因で間違いない、と言われ続けてきたものであり、内部変動では説明できないとされた根幹部分である・・・この事を根拠にモデルの有用性を検証し、将来予測ツールとしての信頼性の根拠として来た。このIPCC報告の根幹ともいえる部分が、今、IPCC執筆者グループにより覆されようとしているのである」と解説してたのだから、田中博に考えを訊くべき。
2013年11月25日の投稿で紹介したとおり、日経は江守正多と田中博にインタビューしてたんだね。
ところが、朝鮮日刊は渡部雅浩らの主張を一方的に報じるだけ。
「自分に都合の良い情報だけを強調し、気に入らない情報は抑え込むという態度」はテメエら左翼だろ!

にもかかわらず、さらに、こんなことまで書いてやがる!

2017030102
WEBRONZA]より

「トランプ政権に科学の尊重を求める集会」というのは、前回の投稿で採り上げた集会。
ナオミ・オレスケスが陣頭に立ってたけど、「気温上昇の停滞とIPCC断末魔の足掻き」の第3節で引用している「研究報告:『温暖化は停滞』に反論」という記事に見えるとおり、「現実問題として統計的に顕著な停滞など見られません。これまでもなかったのです」と喚き立てたんだね
2月6日の投稿で紹介したとおり、江守正多も、ハイエイタスという「科学的事実を隠蔽する」NOAAとNASAのデータを盾に、「とうとう見るときがきちゃったのか」と喚いたんだね。
「とうとう見るときがきちゃったのか」と喚き立てて、「科学的事実を隠蔽する」のはテメエらだろ!
(この「山内正敏」とかいう惚けジジイは何者だ?)
しかも、ナオミ・オレスケスを正当化するのなら、そして、「とうとう見るときがきちゃったのか」と喚き立てるのなら、渡部雅浩や小坂優がハイエイタスを解説していることとの整合性はどう説明するのか?
それを科学者に問い質さないテメエらこそが、「科学者は黙っていろ」と喚いてるんだろ!

今、話題の「森友学園」とやらに関して、鬼畜左翼はこんな邪説を書いてる。


森友学園 公教育を逸脱している
子どもの教育法として望ましい姿とはとても思えない。
学校法人森友学園(大阪市)が運営する幼稚園が、運動会の選手宣誓で園児にこんな発言をさせていた。
「日本を悪者として扱っている中国、韓国が心改め、歴史でうそを教えないようお願いいたします」「安倍首相がんばれ」「安保法制国会通過、よかったです」
運動会とはおよそ関係のない話で、異様さに耳を疑う。
教育基本法は、特定の政党を支持するなどの政治教育や政治的活動を禁じている。安倍首相自身、自らへの「応援」について国会で「適切でないと思う」と述べた。当然だ。
深く理解できる年代でもない子に、他国名をあげて批判させたり、法の成立をただ「よかった」と言わせたりすることが、教育に値するだろうか。
他者を排し、一つの考えを植えつけるような姿勢は、公的制度にのっとった公教育としてふさわしくない。「自他の敬愛と協力」の重視を求める教育基本法の趣旨にも反する。
この幼稚園は、園児に教育勅語を素読させてもいる。学園が4月に開校予定の小学校でも同様に素読させるとしている。
教育勅語は、天皇を頂点とする秩序を説き、戦前の教育の基本理念を示したものだ。「基本的人権を損ない、国際信義に対して疑問を残す」などとして、48年に衆参両院で排除・失効の確認が決議されている。この経緯からも、素読は時代錯誤だ。
首相の妻の安倍昭恵氏は、幼稚園での講演で「この幼稚園でやっていることが本当にすばらしい」と語ったという。教育内容をどこまで知っていたのか。小学校の名誉校長を辞したが、経緯はなお不明なことが多い。
首相は当初、学園や理事長について「妻から先生の教育に対する熱意は素晴らしいと聞いている」と肯定的に語っていたが、その後、「学校で行われている教育の詳細はまったく承知していない」などと距離を置き始めた。いかにも不自然だ。
小学校用地の国有地の払い下げ問題も解明にはほど遠い。
値引きの根拠となったごみの撤去費用は、なぜ専門業者を通さずに算出されたのか。ごみは一部しか撤去されていないのになぜ国は確認しなかったのか。昨日の参院予算委員会でも異例さの説明はついていない。売買契約に関する交渉記録が廃棄されたのも都合の良すぎる話だ。
さらなる事実究明のために、国会は理事長や財務省幹部を参考人招致する必要がある。


(2017年3月1日の朝鮮日刊新聞邪説)

朝鮮日刊新聞購読層のリベラルは、始めの記事を読んでも、私めが指摘したことに考えが及ばない。
このブログを読むこともないから、正しい知識を得る機会も無い。
朝鮮日刊新聞購読層だけじゃねえ。
WWFと気候ネットワークのブスも、温暖化パンパンらも、私めが指摘したことには考えが及ばない。
実は、「深く理解できるわけでもない」女の浅知恵に、「16年までの世界の平均気温は5年連続で上昇し、3年連続で過去最高を更新」、「温暖化の影響、計算で明確に」と吹き込み、「他者を排し、一つの考えを植えつけ」て、「狂都議定書の成立をただ『よかった』と言わせたり」、「パリ凶定の成立をただ『よかった』と言わせたり」してるんだね。
「新聞社として望ましい姿とはとても思えない」。

「公教育」に関して、鬼畜左翼はこんな邪説も書いてた。


領土教育 複眼的な思考こそ
政府の見解を教えるだけではなく、相手国の言い分も伝え、世界を知り、自分の頭で考えることをうながしたい。
北方領土、竹島、尖閣諸島は「我が国の固有の領土」で、尖閣諸島に「解決すべき領有権の問題は存在していない」――。
そんな記述が小中学校の学習指導要領の改訂案に盛りこまれた。小学5年の社会科と中学の地理、歴史、公民の全分野で、政府見解を教えることになる。
領土は各国のナショナリズムや利害がぶつかり合い、外交上の摩擦の要因になる。子どもたちが日本の主張を知っておくことは大切だ。
だが政府見解は数学の公式とは違う。日本の立場の表明であり、それを学ぶのみでは現実は理解できない。教室で「尖閣に領土問題は存在しない」と教えても、中国船による領海侵入のニュースは流れる。
領土とは何か。隣国はどう考えているか。いかなる歴史的経緯があるか。こうした事実を知って初めて、問題を深く、複眼的に見ることができる。
新指導要領が重視するのは、答えが一つではないテーマを多面的・多角的にとらえ、他者と協働して思考する力だ。領土をめぐる対立は、ある意味で格好の教材ともいえる。
政府見解は今回突然、指導要領に登場したわけではない。文部科学省は3年前、政権の意向を踏まえ、教科書執筆や授業の指針となる指導要領の「解説」に同趣旨の記述を入れた。既に小中の社会科の全教科書が三つの領土について記載している。
だが、法的拘束力をもつとされる指導要領本体と「解説」とでは、重みが違う。教員が指導要領に従わなければ、処分される根拠にもなりうる。
決められた通りに教えることが従来以上に求められるのではないか。自国第一主義の風潮がはびこるなか、独自の工夫を偏向と批判する空気が広がれば、教員は腫れ物に触るような授業しかできなくなるだろう。
文化も経済も、国境を軽々と越えていく時代に、自国の主張が正しいと言いつのるだけでは共感は得られない。育てたいのは、相手の立場を理解し、冷静に考え、議論し、共生の道を探ろうとする人材だ。
教育を通じて一つの価値観や歴史観を植えつける息苦しさと誤りを、この国は過去に経験し、いまは隣国に見ている。
しなやかで、強い社会をつくるために、子どもたちにはどんなアプローチが必要か。領土教育を考えるときにも、この視点を忘れないようにしたい。


(2017年2月16日の朝鮮日刊新聞邪説)

「深く理解できる年代でもない子に、他国名をあげて批判させたり、法の成立をただ『よかった』と言わせたりすることが、教育に値するだろうか」と泣き喚いて、その実は、「相手国の言い分も伝え、世界を知り」だの、「自国の主張が正しいと言いつのるだけでは共感は得られない。育てたいのは、相手の立場を理解し」だのと、つまり、日本の子どもに尖閣諸島は中国領と教えろ、と喚き散らしてるんだよ。
だからこそ、「北方領土、竹島、尖閣諸島は紛れも無く『我が国の固有の領土』であるが、政府の見解を教えるだけではなく・・・」とは決して言わない。
2013年1月10日の投稿で紹介した時事通信の記事に見えるとおり、尖閣が「我が国の固有の領土」であることはハッキリしているにもかかわらず、その事実は決して報じず、徹頭徹尾黙殺。
テメエら反日左翼が「相手国の言い分も伝え、世界を知り」だの、「自国の主張が正しいと言いつのるだけでは共感は得られない。育てたいのは、相手の立場を理解し」だのと喚き立てるから、子どもに「日本を悪者として扱っている中国、韓国が心改め、歴史でうそを教えないようお願いいたします」、「安倍首相がんばれ」、「安保法制国会通過、よかったです」と言わせざるを得ないんだろ!

けど、この根底には温暖化プロパガンダがある。
2015年7月7日の投稿で指摘したとおり、京都議定書の結果、CO2排出削減義務を負わない中禍人糞凶和国が有利になって、化石燃料を大量に消費する製造業が中禍人糞凶和国に移転し、中禍人糞凶和国は大量のCO2を排出し続けることで経済発展を遂げ、その経済力を元に軍事力を高め、南シナ海で侵略を始め、我国の尖閣をも侵略しようとしているんだね。
温暖化プロパガンダがなければ、中禍人糞凶和国が南シナ海を侵略し、尖閣海域に侵入することもなかったから、子どもが「日本を悪者として扱っている中国、韓国が心改め、歴史でうそを教えないようお願いいたします」、「安倍首相がんばれ」、「安保法制国会通過、よかったです」と言うことも無かったんだよ。
にもかかわらず、尚も温暖化を煽り立てて、日本の子どもに尖閣諸島は中国領と教えろ、と喚き散らしてるんだね。
中禍人糞凶和国の侵略を後押しするための温暖化プロパガンダ。
全ては中禍人糞凶和国を利するためだから、片や、ハイエイタスを「多面的・多角的にとらえ」ず、田中博らの「他者と協働して思考」せず、「GISSの主張が正しいと言いつのるだけで」ありながら、それを「科学の扉」と標榜して、市民が「自分の頭で考えることを」阻害し、「一つの価値観や歴史観を植えつける息苦しさと誤りを」繰り返しながら、片や、尖閣では「世界を知り、自分の頭で考えることをうながしたい」だの、「答えが一つではないテーマを多面的・多角的にとらえ、他者と協働して思考する」だの、「自国の主張が正しいと言いつのるだけでは共感は得られない。育てたいのは、相手の立場を理解し、冷静に考え、議論し」だの、「一つの価値観や歴史観を植えつける息苦しさと誤りを」だのと言い放って憚らないんだね。

「温暖化プロパガンダのさらなる真相究明のために、国会は朝鮮日刊新聞や江守正多や渡部雅浩を参考人招致する必要がある」。