右翼の友よ、温暖化詐欺と戦う人生は生きる価値がある

レハール「ジュディッタ」より「友よ、人生は生きる価値がある」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

『3%の科学』vs『97%の宗教』」を改訂しました。
第4節と第5節の解説を手直しした。
旧版の第5節は削除。
第6節は大幅に補筆・修正。
旧版の第8節と第9節は第7節に統合し、補筆・修正。
第8節も少し補筆・修正した。

「STOP THE 温暖化詐欺」の再改訂はこれで一応終わったけど、まだ説明不足の部分があるから、いずれは書き足さねばならない。
また、(エセ)科学を扱っている以上は避けられないけれど、再改訂中にも新たに重要な論文が出てきた。
WUWTがIPCC党をからかってたので、知ってるだろうけど。


北極海の海氷減少に対する自然要因の寄与を定量化する
Nature Climate Change
2017年3月14日
1979年以降、9月の北極海の海氷面積が全体的に減少していることについて、原因の半分まで(30~50%)が自然変動である可能性について報告する論文が、今週のオンライン版)に掲載される。今回の研究では、自然の内部変動と主に関連する大気循環の変化が北極海の夏季の海氷面積に影響を及ぼしていることが明らかになった。
今回、Qinghua Ding の研究チームは、夏季(6~8月)の大気循環が9月の海氷面積にどのような影響を及ぼすのかを調べた。この研究では、大気大循環モデルと海洋海氷モデルと再解析データを併用して、大気循環すなわち海氷に影響を及ぼす3つの要因(気温、湿度、下向き長波放射)の解析が行われた。その結果、海氷減少の最大60%に対して大気循環の変化が寄与していることが判明した。
次に Ding たちは、大気循環の変化が自然現象なのか、人間活動の影響によるものか、という論点に取り組み、大気循環の変化の約70%が自然の内部変動を原因としていることを明らかにした。この新知見では、高緯度の大気循環が海氷に影響を及ぼしており、10年トレンドの解明が進めば、季節スケールや10年スケールで海氷面積を予測する能力が高まる可能性のあることが明確になっている。
同時掲載の Neil Swart の News & Views 記事には以下のように記されている。「最近の北極海の海氷の変化は、主として温室効果ガスの増加などの外部強制力に応じた全体的な長期的海氷減少とそれより短期的で気候の内部変動を原因とするランダムな変化という2つの要素によって引き起こされている。……これまでは、北極海の海氷の長期的減少という観測結果に対する人為的な温暖化と気候の内部変動の相対的寄与度が明確に理解されていないことが課題となっていた」。「Qinghua Ding たちは、観測された夏季の北極海の海氷減少の約半分が、大規模な大気循環に自然に起こった変化を原因とするものだったと説明している」。
「人為的な温暖化が北極海の海氷減少をもたらしたことは、広範な証拠によって明らかになっており、Ding らの研究結果では疑問視されていない。むしろ、これまでに観測された全ての海氷減少が人為的な原因によると考えるのではなく、人為的な強制に対する北極海の海氷の感受性がそれほど高くないと考えるべきことがこの研究の意義である」。


(natureasia)

北極海の海氷減少の少なくとも3分の1は自然変動が原因なんだね。
残り3分の2は人為的要因だけど、「北極圏の全く不都合な真実」で解説しているとおり、北極圏の温暖化には大気汚染の影響が大きいから、人為的要因の少なくとも半分は大気汚染だから、自然要因、大気汚染、CO2がそれぞれ3分の1ずつ。
つまり、自然要因とCO2の影響は同じ程度。
これ重要ね。
北極圏では大気汚染の影響が大きいけど、全球平均気温への影響は大きくないから、大気汚染は除けて考えると、全球平均気温上昇の半分は自然要因、ということ。
IPCC第5次報告書の市民向け要約」の第2節で解説しているとおり、IPCCに依れば「Over the 1951-2010 period, the observed GMST increased by approximately 0.6°C」だから、CO2の排出に因る気温上昇は60年間で0.3℃。
(「温暖化対策の愚」の第1節で解説しているとおり、20世紀前半の気温上昇は専ら自然要因。それ自体も北極圏の気候変動から分かること。)
10年当たり0.05℃。
IPCC第5次報告書の市民向け要約」の第1節で解説しているとおり、IPCCに依れば「1998~2012年で、10年当たり0.05 ℃」だから、ハイエイタスと見える現象こそが人為的温暖化。
北極海の海氷減少とハイエイタスは完全に整合してるんだよ。
もちろん、20世紀前半の海氷減少は専ら自然要因。
だから、北極海の海氷減少への人為的要因は1/2×2/3=1/3で、その半分は大気汚染が原因だから、CO2の影響は6分の1にすぎない。
しかも、「北極圏の全く不都合な真実」の図8-12に見えるとおり、20世紀前半の海氷減少の方が大きいから、実際は6分の1以下。

江守正多は、ハイエイタスを否定して、「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚いてたけど、じゃあ、この論文を採り上げて説明するか、と言うと。
しない。
「その Nature や系列紙の Nature Climate Change、Nature Geoscience といった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」と喚いてたけど、絶対にしない。
ただただ「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚くだけ。

こんな輩がIPCC第5次報告書政策策定者向け要約の執筆者であるという事実が、IPCCの非科学性を立証してるんだね。

で、鬼畜左翼も、2月11日の投稿で紹介した、って言うか、紹介できなかったけど、科学欄で「地球温暖化の影響で減少を続ける北極の氷を人工的に増やすには、年500億ドル(約5.6兆円)かかる」と煽りながら、この論文は報道しない。
しかも、その翌週の科学欄では、こんな記事も載せてたんだよ。


2017年2月16日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「CO2」だの「気候変動」だのとは書いていないけど、前の週に「北極の氷は近年急速に減少している」と煽り立てた後で、これを掲載するのは、CO2の排出(に因る温暖化)で寒波、と思い込ませようとしたんだね。
その後、前回の投稿で紹介したとおり、元外務官僚に炭素税を煽り立てさせたんだね。

そのくせに、こんなこと喚いてやがる。


陸自日報問題 国民への重大な背信だ
重大な国民への背信である。こんな稲田防衛相と自衛隊に、隊員を海外派遣する資格があるとは思えない。
南スーダン国連平和維持活動(PKO)に派遣されている陸上自衛隊部隊の日報をめぐり、「廃棄した」としていたデータが、陸自内に保存されていたことが新たに判明した。
しかも情報公開請求への不開示決定後に、データが削除された可能性が指摘されている。事実なら、組織的な隠蔽(いんぺい)行為があった疑いが濃い。
問題の日報は、昨年7月の首都ジュバの状況を「戦闘」と記していたが、政府は「衝突」と言い続けた。「戦闘」と認めれば憲法との整合性がとれなくなり、派遣の正当性が崩れるのを恐れたからだ。
その日報が情報公開請求されると、防衛省は昨年12月、「廃棄した」として不開示を決定。その後、統合幕僚監部でデータが見つかったとして一部を公開したが、じつは陸自にもデータはあったということだ。
稲田氏がこのことを知っていたなら、明確な虚偽答弁を繰り返していたことになる。
知らなかったとしても、陸自の「隠蔽」を見抜けなかったことになる。自衛隊の海外派遣という重要政策で、結果として国会で虚偽の答弁を続け、国民に誤った情報を示した責任は免れない。文民統制の観点からも、稲田氏の責任は極めて重い。
陸自が「隠蔽」したとすれば、それはなぜか。
自衛隊派遣を継続し、「駆けつけ警護」など新任務付与の実績を作りたい――。そんな政権の思惑に合わせ、派遣先の厳しい治安情勢を国民の目から隠そうとしたのではないか。
その背景には、制服組の役割をより重視する安倍政権の姿勢もあるようにみえる。
稲田氏は、直轄の防衛監察本部に「特別防衛監察」の実施を指示した。事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務だ。
きのうの国会で稲田氏は「防衛省、自衛隊に改めるべき隠蔽体質があれば、私の責任で改善していきたい」と強調した。
だが、稲田氏は「森友学園」の代理人弁護士を務めたことをめぐり、事実に反する国会答弁を繰り返し謝罪したばかりだ。
自らの言葉の信頼性が揺らぐなかで「私の責任で改善を」と言っても説得力を欠く。
稲田氏を一貫して主要ポストに起用してきた安倍首相は、どう対応するのか。「徹底して調査してほしい」と言うだけで済むはずがない。


(2017年3月17日の朝鮮日刊新聞邪説)

「しかも関西版への『ユリイカ!』不開示決定後に、上記の論文が報じられなかった可能性が指摘されている。事実なら、組織的な隠蔽(いんぺい)行為があった疑いが濃い」。

CO2の排出に因る気温上昇が0.3℃にすぎないことは、3月2日の投稿の図1からも分かるけれど、「朝鮮日刊新聞がこのことを知っていたのなら、明確な虚偽報道を繰り返していたことになる」。
「知らなかったとしても、渡辺雅浩の『隠蔽』を見抜けなかったことになる」。

「朝鮮日刊新聞が上記の論文を『隠蔽』したとすれば、それはなぜか」。
「温暖化プロパガンダを継続し、『駆けつけ炭素税』など新任務付与の実績を作りたい――。そんな『世界最上位0.01%の富裕層』の思惑に合わせ、江守正多派遣先(=IPCC)のデタラメを国民の目から隠そうとしたのではないか」。
「その背景には、人民解放軍の役割をより重視する左翼の姿勢もあるようにみえる」。

1月26日の投稿で紹介したとおり、「だが、朝鮮日刊新聞は『ニューヨークタイムズ』の代理報道を務めたことをめぐり、事実に反する報道を繰り返し謝罪しなかったばかりだ」。

「『とうとう見るときがきちゃったのか』と言うだけで済むはずがない」!

メディアが「事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務」。
ところが、安倍こべに事実を「隠蔽」。
己らが事実を「隠蔽」して国民を欺いているという事実を「隠蔽」するために、「事実関係を徹底的に調べ、速やかに公表するのは国民への当然の責務だ」と喚き散らす。
固定価格買い取り制度や排出量取引や炭素税で国民から徹底的に毟り盗るため。
「重大な国民への背信である。こんな左翼に、報道する資格があるとは思えない」。
もちろん、朝鮮日刊新聞だけじゃねえ。
温暖化を煽り立てる左翼リベラルは皆同じ。
如何なる手段に訴えても、一時的に安倍のチョンカスと協力してでも、左翼リベラルを葬り去らねばならん。
安倍のチョンカスも温暖化プロパガンダに追随してるけど、悪の根源は左翼リベラルだから、連中を葬り去れば温暖化プロパガンダは消える。
急がば回れ。
安倍のチョンカスに協力してでも左翼を葬り去るのが最善の選択だ。
もちろん、より良い選択肢が現れれば、日本版トランプが現れれば、そちらを選択するけど。

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