名古屋のブーが、南極は北半球にあるんですぅぅぅ~、と狂騒曲

プロコフィエフ「ヴァイオリン協奏曲第2番」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

あ~、あ~、あ~。
イカサマ論文の連発だ。


世界の平均気温上昇2度未満、実現の可能性は5% 研究
2017年8月1日 11:42 発信地:パリ/フランス
2015年に採択された地球温暖化対策の新たな国際的枠組み「パリ協定(Paris Agreement)」では、世界の平均気温上昇を2度未満に抑える目標が掲げられたが、これが実現する可能性は5%とする研究論文が7月31日、発表された。
世界196か国が参加する同協定では、上昇幅1.5度の努力目標も掲げられた。しかし英科学誌ネイチャー・クライメート・チェンジ(Nature Climate Change)に掲載された研究は、この実現可能性はわずか1%にすぎないとしている。
今回の研究では、人口増加予測値を用いて、今後の化石燃料の生産量やその燃焼で発生する炭素排出量を推算した。
これらのデータから、「世界の気温上昇の範囲は2~4.9度になると予想される。中央値は3.2度で、目標の2度未満を達成できる可能性は5%」と論文には記された。
これらの数値は、エネルギー消費を抑制しない場合の最悪のシナリオでの予測値をベースにしたものではなく、温室効果ガス排出量削減のための政策の影響を踏まえたものだと同研究チームは説明。「上昇値を1.5度未満に抑える目標の達成には、炭素強度を近年よりもはるかに速いペースで低下させる必要がある」ともしている。
第21回気候変動枠組条約締約国会議(COP21)では、壊滅的な海面上昇や干ばつ、暴風雨、その他の気象への悪影響を避けるため、世界の平均気温上昇を産業革命前に比べて2度より「十分に低く」、できれば1.5度程度に抑えるよう努力することで合意した。
国連は、世界人口は現在の約75億人から2100年までに112億人に増加すると推計しており、エネルギー資源がさらにひっ迫する恐れを指摘している。


(AFP)


2100年、酷暑でアジアの一部が居住不能に
15億人に影響、大移住の時代がやってくるのか、最新研究
2017.8.4
このまま地球温暖化が進行すると、南アジアの一部は人が生きていけないほどの暑さに見舞われるという研究結果が発表された。最も深刻な影響を受けるのはインド北部、バングラデシュ、パキスタン南部。世界人口の5分の1に相当する15億人が暮らす地域だ。南アジアで最も貧しい地域のひとつでもあり、多くの人が何時間も屋外での厳しい農作業に従事し、自給自足に近い生活を送っている。
「彼らは気候変動の影響を受けやすい状況にあります」と、今回の研究を行った米マサチューセッツ工科大学(MIT)の環境工学教授エルフェイス・エルタヒール氏は話す。
オンライン科学誌「Science Advances」に8月2日付で発表された論文によると、このまま炭素排出量を抑制しなかった場合、数十年以内に命の危険を伴う熱波が発生し、一帯の食料供給の大部分を担う肥沃なインダス川、ガンジス川流域が壊滅的な被害を受けかねないという。
ただし、2015年のパリ協定で誓約した通りに炭素排出量を削減すれば、リスクを大幅に減らすことができる。「この地域で暮らす人々の命は、炭素排出量を削減できるかどうかにかかっています。これは抽象概念などではありません」とエルタヒール氏は話す。
人が生きていけない暑さとは
南アジアはすでに世界で最も暑い地域の一つだが、エルタヒール氏らは最先端の気候モデルを使用し、南アジアの将来の温度と湿度を予測した。米海洋大気局(NOAA)国立気象局のヒート・インデックスによると、気温34.4℃、湿度80%の場合、体感温度は約54℃となる。何らかの方法で体を冷やさなければ極めて危険とされる温度だ。
人が生きるか死ぬかに関わる暑さの指標は、気温と湿度を組み合わせた「湿球温度」で表すことができる。湿球温度が35℃(たとえば気温約38℃、湿度85%)に達すると、人体に備わる冷却機構だけでは数時間しか生きられない。今のところ、この条件を満たす気候は非常に珍しい(35℃より低い湿球温度でも命取りになることはある)。
インドでは現在、人口の約2%が32℃に近い湿球温度にさらされることが時折ある。論文によれば、このまま炭素排出量を削減しなかった場合、2100年までにこの割合が約70%に上昇するという。さらに、約2%の人は、生存の限界である湿球温度35℃にさらされるようになる。


(ナショナルジオグラフィックより)


異常気象による欧州の年間死者数、21世紀末までに50倍に 論文
2017年8月5日 20:49 発信地:パリ/フランス
地球の温暖化を抑制できなかった場合、異常気象による欧州での年間死者数は現在のおよそ3000人から今世紀末ごろまでには50倍の15万2000人に膨れ上がる可能性があると警鐘を鳴らす論文が5日、発表された。
欧州委員会(European Commission)の研究者らがランセット・プラネタリー・ヘルス(The Lancet Planetary Health)で発表した論文によると、死者数が特に上昇するとみられているのは、温暖な南欧だという。この地域では温暖化による年間死者数が現在の100万人中11人から約700人に増加するという。
そうした死者を出す主な要因となるのは熱波で、将来的には気象関連の死因のおよそ99%は熱波になるとしている。熱波による現在の年間死者数はおよそ2700人だが、2100年までには15万1000人を上回る可能性もあると論文は述べている。さらに、「地球温暖化を緊急事態として受け止めず、適切な対策を取られなければ、今世紀末までに欧州では年間約3億5000万人が有害な異常気象にさらされる恐れがある」としている。
論文では、熱波による死者数は5400%増、沿岸部の洪水では3780%増、森林火災では138%増、河川の氾濫では54%増、暴風では20%増になると予測されている。


(AFP/Mariette Le Roux)

アホくさ。
6月28日の投稿で解説したとおり、1980年以降にアラスカで気温上昇は認められないにもかかわらず、気候モデルはそれを再現できないにもかかわらず、気候モデルの予測を盾に「温暖化が続くアラスカ」と喚いてたのと全く同じ。
8月3日の投稿で指摘したとおり、北極圏の20世紀前半は2000年と同じほど気温が高かったけど、気候モデルはそれを再現できないから、IPCCは北極圏の気温データを隠蔽したんだね。
過去の気候を再現できない気候モデルの計算結果を盾に「2100年、酷暑でアジアの一部が居住不能に」だの、「異常気象による欧州の年間死者数、21世紀末までに50倍に」だのと喚き立てるのは科学的根拠の全く無いデマにすぎない。
6月25日の投稿でも解説したとおり、「世界の気温上昇の範囲は2~4.9度になると予想される。中央値は3.2度」は、CO2の排出で産業革命から2012年までに気温は1.6℃上昇したという非科学的なデマに基づいてる。
「極地は温暖化の影響を強く受ける・・・北極圏は約2倍の勢いで上昇」にもかかわらず、北極圏の20世紀前半は2000年と同じほど気温が高かったということは、過大に評価しても、CO2の排出に因る気温上昇は20世紀後半の0.4℃にすぎないということだから、4月19日の投稿6月4日の投稿でも解説したとおり、CO2を排出し続けても気温上昇は1.5℃未満。
「この実現可能性はわずか1%にすぎない」ということは、「将来的には気象関連の死因のおよそ99%は熱波になる」の「実現可能性はわずか1%にすぎない」ということなんだよ。

「これは抽象概念などではありません」って?
パリ凶定は中禍人糞凶和国の排出増にお墨付きを与えたんだね。
それなのに、「2015年のパリ協定で誓約した通りに炭素排出量を削減すれば、リスクを大幅に減らすことができる」と喚くのは、テメエのデタラメさを露呈しただけだ。
「これは中傷概念などではありません」。

「抽象」とは、「具象」、すなわち、雑多な事実、自然科学なら観測データから、科学的真実を抽出すること。
北極圏の気温を調べれば、IPCCの気候モデルは破綻しているという真実が導き出される。
それが即ち「抽象」。
「これは抽象概念などではありません」などは、データを顧みずにプログラムばかりいじってるアホの言う台詞。
「この地域で暮らす人々の命は、炭素排出量を削減できるかどうかにかかっています。これは科学概念などではありません」。

もう一つの極地に関しても、こんなこと喚いてた。


南極の巨大氷山、大陸から分離 重さ1兆トン
2017.7.13 9:52
南極大陸西部にある南極半島で、重さ1兆トンを超す巨大な氷山が棚氷から分離した。棚氷の亀裂の様子を観測していた英MIDASプロジェクトの研究チームがこのほど発表した。
分離した氷山の面積は5800平方キロ。北米のエリー湖の約2倍、英ロンドン市の約3倍に相当する。10~12日の間に、南極半島の「ラーセンC」と呼ばれる棚氷から分離したことが、米航空宇宙局(NASA)の衛星で確認されたという。
この氷山は「A68」と命名される見通し。南極から分離した氷山の中で最も面積が大きいのは、2000年3月にロス棚氷から分離した「B15」の1万1007平方キロで、A68はその半分程度の面積になる。
ラーセンCは南極で4番目に大きい棚氷。1年以上前から亀裂が拡大する様子が観測されていた。南極半島では1995年に「ラーセンA」棚氷が、2002年には「ラーセンB」棚氷が分離している。今回の分離によって、ラーセンCの面積は12%以上縮小し、半島の地形も大きく変化した。
分離は自然現象だが、研究チームは地球温暖化が影響を及ぼした可能性についても調査している。MIDASプロジェクトチームの研究者によると、気候変動との直接的な関係は現時点では確認されていないという。
これに対して米カリフォルニア大学の研究者は、地球温暖化が南極の不安定化の一因になっていることは明らかだと指摘。「今回の分離は、棚氷が薄くなりすぎていることの証だ」「薄くなっているのは気候の温暖化が原因であり、あと数十年でこの棚氷は崩壊する。これは間違いなく気候温暖化に関係している」と警鐘を鳴らした。


(CNN)

プハァ~。
夏に分離したのなら、「薄くなっているのは気候の温暖化が原因であり」を真に受ける人もいるだろうけど、7月と言えば、南極は真冬ですが。
真冬に分離したのだから、「これは間違いなく気候温暖化に関係していない」。
しかも、下図に見えるとおり、「ラーセンC」辺りの7月の気温(偏差)はきわめて低かった。


図1 2017年7月の全球平均気温偏差(NCEP)

気温(偏差)が低かったにもかかわらず分離したのだから、「これは間違いなく気候温暖化に関係していない」。
「これは間違いなく気候温暖化に関係している」だと?
南極は北半球にあるんですぅぅぅ~、これは抽象概念などではありません、ってか?
キャハハ!

しかも、「ラーセンC」の亀裂は1960年代に確認されてたんだね。


今回の分離が気候変動によるものであるという決定的な証拠はないが、海水温の上昇は、棚氷の分離や崩壊を引き起こす原因となっている。
米航空宇宙局(NASA)が1960年代に初めてラーセン棚氷を撮影したときから、今回分離した部分に致命的な亀裂が入っていることは確認されていた。


(「巨大氷山が分離、ナショジオの地図で見る南極の変化」より)

ということは、それ以前、おそらく、20世紀前半から亀裂が生じ始めたということ。
だから、「これは間違いなく気候温暖化に関係していない」。

8月3日の投稿でも指摘したとおり、奸凶省の寄生虫どもは国民の生き血を吸おうと画策してる。


第90回中央環境審議会 総合政策部会で第5次環境基本計画の中間とりまとめが議論された。(2017.6.29)
その中で、大塚直先生(早稲田大学法学部教授)から「CO2は汚染物質」という発言があった。正確には「CO2が汚染者負担原則に入るのは国際的に常識ですので、ここで特に申し上げる必要もないかと思います。」とサラッと述べておられる。
らに、高村ゆかり先生(名古屋大学大学院環境学研究科教授)も、「国内はもちろんEUにおいてももちろんCO2は汚染物質、アメリカにおいても最高裁の判断でそのように判定されております。」と当然のように述べておられた。
・・・中略・・・
アメリカの最高裁は「CO2を大気汚染物質」と判断したではないか
2007年4月に、米国最高裁は「温暖化効果ガスは人の健康や福祉を脅かす大気汚染物質とEPA(環境保護庁)が判断すれば、大気浄化法によって規制できる」との判決をした。(日本総研「『CO2は大気汚染物質?』米国環境保護庁のレポートを考える」(2009.4.23、佐々木努)
高村ゆかり先生の「国内はもちろんEUにおいてももちろんCO2は汚染物質、アメリカにおいても最高裁の判断でそのように判定されております。」との発言は、これを受けたものだろう。
アメリカは、最高裁の判決を受けて、大気浄化法(Clean Air Act)の法体系の中でCO2問題の対応を図ろうとしたのだが、トランプ政権になってどうなるのかはわからない。
なくとも、わが国は、大気汚染防止法ではなく、地球温暖化対策推進法で進めているので、「アメリカがこうだから日本も見習うべき」という論理は当てはまらない。


(「CO2は汚染物質なの?」より)

1月17日の投稿で紹介したとおり、ブルームバーグは8人の富豪の一人で、世界最上位0.0001%の富裕層。
昨年1月13日の投稿で紹介したとおり、オックスファムは「世界の上位10%の富裕層によるものが全体の50%を占める」と言い立てていたけれど、そうすると、先進国の労働者も「汚染者」ということになってしまうけれど、それは問題のすり替え以外の何物でもない。
(もちろん、早稲田の誤用学者が「CO2が汚染者負担原則に入るのは国際的に常識です」と喚いてるのは、国民を「汚染者」に仕立て上げて、炭素税を課そうとの魂胆。)
6月11日の投稿で指摘したとおり、労働者の上前を撥ねて利を貪ってきたブルームバーグらの富裕層、つまり、先進国での上位1%の富裕層こそがCO2を排出してきたんだね。
もちろん、上で解説したとおり、IPCCの気候モデルはCO2の影響を著しく過大評価しているけれど、1℃の気温上昇ですら問題(もちろん、「温暖化対策の愚」で解説しているとおり、それすらも科学的にナンセンスだけど)と言うのなら、それは偏にブルームバーグら富裕層の責任。
「もちろんCO2は汚染物質」で、「CO2が汚染者負担原則に入るのは国際的に常識」と喚くのなら、ブルームバーグらの富裕層こそが「汚染者」だから、ブルームバーグらの富裕層こそが「負担」すべきだろ。
ところが、どうだ。
昨年4月30日の投稿2月11日の投稿で紹介したとおり、ブルームバーグは温暖化対策でさらに懐を肥やそうと目論んでる。
それを後押ししてるのが名古屋のブー
「もちろんCO2は汚染物質」だと?
本当に醜いメス豚だ!

先に紹介したとおり、「2100年、酷暑でアジアの一部が居住不能に」と泣き喚いてたけど、その前にも、こんなこと喚いてた。


パリ協定実行しないと6度上昇=名古屋で「大きな洪水被害」も-ADB
2017/7/14-12:10
【マニラ時事】アジア開発銀行(ADB、本部マニラ)は14日、地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」が実行されない場合、今世紀末までにアジアの平均気温が産業革命前に比べ6度上昇し、「地域の経済成長に深刻な影響を及ぼし、壊滅的結果をもたらす」とする調査報告書を発表した。
パリ協定は、産業革命前からの世界の平均気温の上昇幅を2度未満に抑える目標を掲げている。報告書は、パリ協定などの温暖化対策が何も取られず現状が維持されると、2100年までに大陸部アジアの夏期平均気温は6度、中国北西部など一部地域では8度上昇すると予想。これに伴い台風やサイクロンはさらに大型化し、年間降雨量は大半の地域で最大50%増加すると指摘した。
洪水も頻繁に起き、2050年には世界の年間洪水被害額が520億ドル(約5兆8800億円)と05年時点の8倍以上に達すると予測した。05年から50年までの被害額の伸びが大きい世界20都市のうち、13がアジアで、日本では唯一、名古屋市を挙げた。


(時事ドットコム)

「名古屋で『大きな洪水被害』も」って?
そいつは、いいや。
名古屋のブーは洪水で溺れ死んでちょう。