IPCCと左翼がCO2増加でチャルダッシュ

モンティ「チャルダッシュ」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

11月26日の投稿で「奸凶NGOが、石炭、ギャァァァ~、と泣き喚いたら、それが『科学』か?」、「奸凶NGOが我国を罵れば、それが『科学』か?」と糾弾したけれど、またしても、「科学欄」で、こんなこと喚いてやがる!


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞朝刊の科学欄より

6月4日の投稿で採り上げた邪説でも「石油関連を含む産業界では、温暖化対策をビジネス機会ととらえる取り組みが既に加速している」と喚き立ててたけど、「(CO2の削減は)ビジネスチャンス」と言うのは、裏を返せば、CO2が増加したから金儲けができる、と言うこと。

たとえ、IPCCの人為的温暖化説を真に受けても、我国に責任は無い。
下図に見えるとおり、国当たりで評価しても、国民一人当たりで評価しても、我国の責任は途上国並みに軽い。


図1 「Environ.Res.Lett.,9(2014)014010」より

国当たりなら、我国の責任は米国の10分の1以下で、国民一人当たりなら、英国の5分の1以下。
欧米のCO2削減率が高いのは、CO2を大量に排出してきたという事実の裏返しであるにもかかわらず、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」と喚き散らすのは、CO2が増加したから金儲けができる、と目論んでいる証。

しかも、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」なら、世界のCO2排出は減ったのか?
減っていない。
むしろ、増えた。
なぜなら、「先進国に温室効果ガスの排出削減を義務づけた京都議定書」の結果、CO2を排出する製造業が欧米から中禍塵民凶和国に移転したから。
しかも、パリ凶定が中禍塵民凶和国の排出増にお墨付きを与えたにもかかわらず、しかも、11月19日の投稿で採り上げた11月14日の記事に見えるとおり、今年の中禍塵民凶和国のCO2排出は3.5%増で、我国は2.3%減にもかかわらず、「議定書がパリ協定への道筋をつけ、今ではビジネスチャンスへと変わった」と囃し立て、「日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」と罵るのは、やはり、CO2が増加したから金儲けができる、と言う以外の何物でもない。

CO2を減らせ~、と泣き喚きながら、その実は、CO2が増えたから金儲けできる、ケケケ、とほくそ笑んでいるんだね。
最小限の理性があるなら、コヤツらの異常性は明らかだろ。

コヤツらは、今年だけでも、1月26日の投稿2月2日の投稿2月6日の投稿2月11日の投稿3月2日の投稿3月13日の投稿3月28日の投稿4月3日の投稿4月19日の投稿4月26日の投稿5月4日の投稿5月8日の投稿5月28日の投稿6月4日の投稿6月11日の投稿6月28日の投稿6月30日の投稿7月18日の投稿7月29日の投稿8月1日の投稿8月3日の投稿8月8日の投稿8月20日の投稿8月22日の投稿8月25日の投稿8月27日の投稿9月6日の投稿9月16日の投稿9月20日の投稿10月3日の投稿10月9日の投稿10月14日の投稿10月19日の投稿10月28日の投稿10月29日の投稿11月1日の投稿11月3日の投稿11月5日の投稿11月6日の投稿11月11日の投稿11月17日の投稿11月21日の投稿11月23日の投稿11月26日の投稿11月30日の投稿、そして、前回の投稿で紹介したとおり、温暖化、温暖化と喚き散らしてきた。
CO2の増加は金儲けになる、と目論んでいる連中が温暖化を煽り立ててるんだよ。
11月19日の投稿で紹介したとおり、江守正多も「パリ協定以降の世界は機会(チャンス)の取り合いのゲームに変わった。今世紀中に世界が脱化石燃料を目指す流れは定まり、その移行の過程をいかにリードし、その過程で生じるビジネスの機会をいかにものにしていくかという新たな競争が始まったのだ」と喚き立てた。
江守正多はIPCC報告書の執筆者。
CO2の排出を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダ。
その証拠に、「京都議定書から20年」、CO2の排出はそれ以前より増加したにもかかわらず、9月20日の投稿でも解説したとおり、気温はほとんど上がっていない。
それどころか、11月17日の投稿11月23日の投稿で解説したとおり、実は、COPが始まる前から、気温はほとんど上がっていない。
なぜなら、CO2の温室効果は飽和に近いから。

11月6日の投稿11月19日の投稿で紹介したとおり、コヤツらはゴアを盾にして温暖化を煽り立てていたけれど、そして、11月13日の投稿で紹介したとおり、江守正多もゴアを盾にしてたけど、2015年4月28日の投稿で紹介したとおり、そのゴアでさえ「GDPが増えても95%の所得は1%の富裕層が得る。残りの人々はGDPが拡大しても利益を得ない。GDPは環境汚染を評価できず、教育や医療、地域サービスの利点を測定することも可能でない。成長をどのように測定すべきか考え直さなければならない」と言ってたんだね。(もちろん、欺瞞だけど。)
実際、昨年1月20日の投稿1月17日の投稿で紹介したとおり、「京都議定書から20年」、格差がますます拡大した。
にもかかわらず、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」と囃し立ててる。
なぜなら、2015年4月28日の投稿で紹介したとおり、コヤツらは正に「1%の富裕層」だから。
コヤツらは「GDPが増えても95%の所得は1%の富裕層が得る」と悦んでるんだよ。
昨年1月7日の投稿で紹介したとおり、「先進国に温室効果ガスの排出削減を義務づけた京都議定書」以降、我国の貧困が深刻化したけど、それは「日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」だからじゃない。
「マイナス0.4%成長」なら、貧困率が8%も増えない。
それは「95%の所得は1%の富裕層が得た」からだ。
その証拠に、この記事を書いてる「石井徹」ちゅう鬼畜は、昨年5月16日の投稿で紹介したとおり、年収1300万円以上の高所得者であるにもかかわらず、国民の血税を貪ってる。

1%の1%による1%のための温暖化プロパガンダ。
だからこそ、11月19日の投稿で指弾したにもかかわらず、またしても「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞関西版朝刊紙面より


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞関西版朝刊紙面より

だからこそ、今日も「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2017年12月15日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より


2017年12月15日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「ビジネスチャンスへと変わった」だの、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」だのと喚くのが「科学」か?
「科学」じゃねえ!
江守正多は、2015年11月25日の投稿で紹介したとおり、「しかし、筆者から見ると、記事の内容に反する見出しを付けて温暖化の科学への疑いを広めようとしている人がもし(いまだに)いるとすれば、そのほうがずっと『必死』にみえる」だの、2015年12月8日の投稿で紹介したとおり、「温暖化の科学への懐疑を主張される方々の多くにとって、科学への懐疑は言いたいことの本質なのだろうか。ディベートのためのレトリックや理論武装ではないのか」だの、2015年12月15日の投稿で紹介したとおり、「その Nature や系列紙の Nature Climate Change、Nature Geoscience といった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」だのと泣き喚いてたけど、科学欄で「ビジネスチャンス」だの、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」と喚き立てたのは、「温暖化の科学」の実像をハッキリと示したな。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、狂都議定書の結果、かえってCO2が激増したにもかかわらず、躍起になって狂都議定書を正当化し続けるんだね。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、パリ凶定は中禍塵民凶和国の排出増にお墨付きを与え、11月13日の投稿で紹介したとおり、江守正多らIPCCの連中もパリ凶定を躍起になって正当化するんだね。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、10月9日の投稿11月6日の投稿11月8日の投稿11月11日の投稿11月19日の投稿11月21日の投稿11月26日の投稿、そして、初めの記事に見えるとおり、(CO2の排出において)途上国並みの我国を罵って止まないんだよ。

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