モリカケを煽る左翼が、グレた少女にノーベル賞を、と起草曲

パガニーニ「奇想曲第6番」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

気がついてるだろうけど、現在、「STOP THE 温暖化詐欺」の改訂中。
アル・ゴアの全く不都合な真実」の第2節は、書いてる内容は変わらないけど、文章構成を全面的に変更。
南極の全く不都合な真実」は、第2節から第5節までの文章構成を全面的に変更し、第3節と第5節は加筆・修正した。
『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」も、第8節までの文章構成を変更。
第4節は大幅に加筆・修正し、第9節も修正。
グレートバリアリーフ、クマノミ、アオウミガメの節は、海面上昇とは直接関係ないので削除した。
新たに一章設けて、そちらで書く予定。
第13章は、第7節を修正・加筆し、新たに第8節と第9節と第10節を書き加えた。
それに応じて、表題を「IPCC『1.5℃特別報告書』の全く不都合な真実」に変更。
現時点での改定作業はここまで。

ここから先がなかなか厄介。
昨年は、異常気象、異常気象と騒ぎまくり、それが「1.5℃特別報告書」を正当化する口実になったから、「異常気象の全く不都合な真実」でどのように採り上げるかが悩ましいところ。
未だ考えがまとまらない。
さらに、上でも述べたとおり、新たな章を書き加える必要もある。
江守正多の不都合な真実」は、あんな破廉恥カス野郎を相手にしてたらキリがねえから、これ以上の大幅な加筆はしないけど、修正・補筆が必要。
3月中には改訂し終えたいけど、どうなるか分からん。

さて、昨年4月24日の投稿で紹介したとおり、モリカケを仕掛けた反日左翼は、小学校にまで介入して子ども洗脳してたけど、今年もやってやがる!
(って言うか、正確に言えば、昨年やったのを今年報じてやがる。)


2019年2月26日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より


2019年2月26日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

2015年8月10日の投稿9月6日の投稿で紹介したとおり、「太陽光、ピーク時肩代わり」だの、「太陽光発電 夏にキラリ」だの、2017年2月15日の投稿6月1日の投稿で紹介したとおり、「ピーク時電力、再生エネ46%」だの、「風力、地熱や水力を合わせると自然エネだけで78%にもなった」だのと囃し立てながら、2012年1月5日の投稿2017年4月3日の投稿、そして、10月30日の投稿で紹介したとおり、真夏の真昼に貧乏人がエアコンを使えないように、電力需要ピーク時の電気代を吊り上げろ、と喚き立ててたけど、子どもにまで、エアコン使うな、と教え込んでやがる!
昨年10月23日の投稿1月17日の投稿で紹介したとおり、太陽光発電の電気があり余ってるんですぅぅぅ~、と泣き喚いたけど、それなら、子どもに、エアコンを使うな、と教え込む必要ねえだろ!
やっぱり、再エネと称する紛い物は基幹送電線にほとんど流れていない。
安定した安価な電力を供給できる石炭火力を排除し、電気代を暴騰させて市民から貪り盗るための温暖化プロパガンダ。
昨年1月27日の投稿で紹介したとおり、「ソーシャルメディアが発達し、人々は自分と似た意見の人たちの情報ばかりに触れがちになっている」と泣き喚いてたけど、子どもの時から「己らの垂れ流す情報ばかりに触れがちにさせ」れば、成長しても「自分と似た意見の人たちの情報ばかりに触れがちになる」と目論んでるんだね。

一新聞社が教室にまで介入し、子どもを洗脳するのは、教育への攻撃以外の何物でもねえ!
こんなヤツラがモリカケを仕掛けたんだよ。
それは理の当然。
森友学園を潰したのも教育への攻撃だから。
加計学園を誹謗するのも教育への攻撃だから。
モリカケを仕掛ける反社会的組織だから、「地球教室」と称して子どもを洗脳しようと図るんだよ。

で、子供だましと言えば、グレた少女だけど、その後、EUの委員会にも招かれてやがった。


「科学の下に結束を」スウェーデンの16歳少女がEUで演説 温暖化対策強化求める
【ブリュッセル八田浩輔】スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥーンベリさん(16)が21日、ブリュッセルで開かれた欧州連合(EU)の諮問機関で演説し、EUの温室効果ガスの削減目標を倍増するよう訴えた。グレタさんは昨年、温暖化対策を求めて学校を休んで座り込みを続けて注目を集め、世界各地で温暖化危機を訴える同世代の抗議デモが広がるきっかけを作った。
この日、EUのユンケル欧州委員長らの前で演説したグレタさんは、「もし私たちが大切な授業時間を無駄にしていると言われるなら、政治指導者たちは数十年間、(温暖化対策を)否定し、何もしないことで時間を無駄にした」と批判した。
温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」は、地球の平均気温上昇を産業革命前と比べて2度未満、できれば1.5度に抑えることを目指す。しかし、国連の報告書によれば、1.5度目標の達成には各国が掲げる温室効果ガスの削減量を5倍に高める必要がある。グレタさんは「科学の下に結束してほしい。それが私たちの願いだ」と述べ、EUに対して2030年までの削減目標を最低でも倍増するよう求めた。
今年に入り、英国、ドイツ、スイス、ベルギーなど欧州各国を中心に、毎週数万人の中高生たちが学校を休んで街に出る抗議デモを続けている。この日、ベルギーでは隣国のドイツやオランダからも含めて1万人近くの若者がデモに集い、グレタさんも加わった。グレタさんは参加者の前で「私たちはただ世界を変えているのではない。世界を守っている」と訴え、大きな歓声がわき起こった。


「気候のための学校ストライキ」と書かれたプラカードを手にデモ行進するグレタ・トゥーンベリさん(写真中央)=ブリュッセルで2019年2月21日午後2時2分、八田浩輔撮影


(毎日新聞2019年2月22日 16時00分(最終更新 2月22日 16時00分))

「学校を休んで座り込みを続け」てるんだから、自然科学の勉強もしてない。
そんなグレた少女が「科学の下に結束を」と喚いてる、と言うより、そんなグレた少女に「科学の下に結束を」と喚かせているのは、「温暖化の科学」の非科学性を露呈してるだけ。
もう一度言うけど、2017年10月30日の投稿で紹介したとおり、モリカケを仕掛けた反日左翼は、真夏の真昼に電気代を吊り上げて貧乏人にエアコンを使わせないのは科学に基づいた政策ですぅぅぅ~、と喚き立てたんだね。
「科学の下に結束を」の意味するところは明らかだろ。
「科学の下に結束して、貧乏人を殺して欲しい、それが私たちの願いだ」。

だから、グレた少女は、EU委員会に招かれた後、パリでデモしてた。


温暖化阻止訴える少女 パリのデモ参加「子どもたちは抗議を」
2019年2月23日 7時20分
毎週金曜日に学校を休んで地球温暖化対策を呼びかける活動を始めたスウェーデンの少女が、フランスで行われたデモに参加し、来月15日に世界各地で予定されている抗議活動に参加するよう呼びかけました。
北欧スウェーデンのグレタ・トゥーンベリさん(16)は、去年8月、学校を休んで首都ストックホルムの議会の前で座り込み、地球温暖化対策を呼びかける活動を始めました。
その様子をSNSで発信すると世界中の若者の共感を呼び、ツイッターのフォロワーが20万人を超え、同じような活動がヨーロッパなど世界中に広がっています。
こうした中、トゥーンベリさんは22日、フランスの首都パリで行われたデモに参加し、およそ1000人の若者たちとともに「連帯して温暖化対策を進めよう」などと訴えました。
来月15日には、フランスやアメリカ、日本など世界各地でデモが行われる予定で、トゥーンベリさんは、このデモをこれまで温暖化対策に取り組んでこなかった政治家など、大人たちへの抗議活動と位置づけ、「地球温暖化対策を呼びかけるストライキに、たくさんの子どもたちに参加してほしい」と呼びかけました。
学校の昼休みを利用して参加した16歳の少年は、「大勢で集まって声を上げれば、政府だって動かすことができると思う」と話していました。


(NHK)

これが何を意味するか、分かるな。
言うまでも無く、黄色いベスト運動へのカウンターデモ。
「真黒ン」は燃料税の引き上げ凍結を余儀なくされたけど、グレた少女は、黄色いベスト運動に屈したのは許せない、燃料税を引き上げろ、と喚いてんだよ。
って言うか、「EUに対して2030年までの削減目標を最低でも倍増するよう求めた」ということは、「真黒ン」が予定していた額の何倍も引き上げろ、ということ。
1月31日の投稿で紹介したとおり、「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」けど、「黄色いベスト運動を『殺(や)るか、殺(や)らないか』の選択だと迫った」んだね。
だから、その翌日にコレ。


「黄ベスト」活動家が目に重傷、警察のゴム弾が直撃か
2019年1月28日 8:02 発信地:パリ/フランス
フランスの反政府運動「ジレ・ジョーヌ(黄色いベスト、gilets jaunes)」の活動家の一人として知られるジェローム・ロドリゲス(Jerome Rodrigues)さん(40)が、首都パリで26日に行われた抗議デモの最中に目に重傷を負った。ロドリゲスさんの弁護士が翌27日、明らかにした。警察が使用し物議を醸しているゴム弾が直撃したと訴えている。
同弁護士によると、建設作業員のロドリゲスさんは26日、エマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領に対する11回連続の週末の抗議デモに参加。同市中心部のバスチーユの記念碑付近で警察と衝突した際に負傷したという。
負傷したその夜、人工的な昏睡(こんすい)状態に置かれたというロドリゲスさんには「障害が一生残る」恐れがあると、弁護士は懸念を示している。
弁護士の説明によると、ロドリゲスさんに当たったのは、機動隊が使用する「フラッシュボール」と呼ばれる40ミリのゴム弾。欧州の大半の国では使用されていないこの兵器で多数の重傷者が出ているとされ、昨年11月に抗議デモが始まって以来、フランス国内で大きな論争を呼んでいる。
ロドリゲスさんは病院で仏ニュース専門局LCIの取材に応じ、やはり問題視されている暴動鎮圧用の手投げ弾にも当たったと語った。ロドリゲスさんに当たった弾を目撃者らが回収しているとされ、今後警察の捜査が開始される見通しだという。


フランスの反政府運動「ジレ・ジョーヌ(黄色いベスト)」の活動家の一人で、目を負傷したジェローム・ロドリゲスさん。首都パリ市内の病院で(2019年1月27日撮影)。(c)CHRISTOPHE ARCHAMBAULT / AFP


(AFP)

黄色いベスト運動は「エリートが地球の終わりを語る時、僕たちは月末に苦しんでいる」と訴え、「エコロジーなんてブルジョアの言うこと。こっちは、月末が苦しいんだから、まずは食わせてくれ!」と「迫った」けど、それは貴族へのレジスタンスに他ならない。
貴族は容赦できない。
2017年3月28日の投稿で採り上げたウォールストリートジャーナルが「EUや国連といった超国家機関やWEF自身はもちろん、低コストの新興国地域に生産拠点を移転することで巨額の経済的利益を得てきた多国籍企業もそうだ」と糾弾していたとおり、EUは貴族のための機関だから、EUも容赦しない。
だから、グレた少女が、先ずはダボスに招かれ、そして、EU委員会に招かれ、そして、パリでカウンターデモしたんだよ。
グレた少女がパリでカウンターデモしたのは、貴族の貴族による貴族のための温暖化プロパガンダに他ならないことを、ハッキリと示してるな。

で、1月31日の投稿で紹介したとおり、モリカケを仕掛けた反日左翼はグレた少女を持て囃してたけど、その後も持て囃してやがる!


少女は温暖化対策を訴え国会前にひとり座り込んだ
スウェーデンの15歳グレタさんから世界に広まった活動をあなたは知っていますか?
山口智久 朝日新聞オピニオン編集部次長
2019年02月21日
少女は学校へ行かず国会議事堂前に座り込んだ


2018年8月20日に座り込みを始めたグレタさん(グレタさんのツイッターから)

スウェーデンの15歳の少女が一人で始めた地球温暖化対策を求める活動が、世界に広がっている。
昨夏、記録的な熱波と山火事に見舞われたスウェーデンで、グレタ・トゥーンベリさんは立ち上がった。というより、座り込んだ、ストックホルムの国会議事堂前で。ちょうど総選挙が迫っていた。
学校を休み、2週間、毎日座り続けた。その後は金曜日だけ、学校へ行かずに座り込みを続けた。「Skolstrejk för klimatet(気候のためのスクールストライキ)」というプラカードを掲げて。
ツイッターとインスタグラムで発信し始めると、間もなく取材されてニュースになった。
やがてストックホルムであったプレゼンテーションイベント「TED」、ポーランドで開かれたCOP24、今年1月末のダボス会議などに招かれてスピーチした。

日本でも2月22日、国会議事堂正門前で
彼女に刺激されて、各地でデモが起き始めた。オーストラリアでは昨年11月30日、30カ所で1万5千人が学校を休んでデモに参加。モリソン首相は「抗議活動よりも学校での学びの方が必要だ」と事前に注意したが、無視された(詳細はこちら)。
ヨーロッパでも少人数の学生による抗議活動が散発的に起き始め、今年に入ってから大規模化していった。
ブリュッセルでは1月24日に3万5000人、1月27日に7万人(詳細はこちら)。
スイスでは1月18日に15カ所で2万3000人、2月2日は13カ所で6万5000人。ドイツでは1月18日に50カ所で3万人、2月8日は50カ所で2万人(詳細はこちら)。
イギリスでは2月15日に60カ所で1万5000人(詳細はこちら)。
学校を休むことへの批判もあるようだが、イギリスでは、大学教授ら224人が生徒たちの行動を支持する共同声明を発表した。
ベルギーでも、3600人以上の科学者が学生たちの行動を支持した(詳細はこちら)。
一方、ベルギーに4人いる環境大臣のうちの1人が「この運動の裏に誰がいるのかを知っている。治安当局も確認している」と、あたかも裏で生徒たちを操っている勢力がいるかのような発言をした。すぐに治安当局が否定。批判が高まり、辞任に追い込まれた(詳細はこちら)。
日本でもようやく、2月22日午後3時~4時に、国会議事堂正門前でデモ行動がある。2月14日にフェイスブックページが立ち上がった。
さらに3月15日に照準を合わせ、国際的な統一行動が企画されている。

どうしてすぐにやめないの?
クレタさんのTEDでのスピーチで、運動を始めた経緯がわかる。
クレタさんは8歳の時、初めて温暖化について知った。照明を消したり、リサイクルしたりするように言われた。
本当に温暖化が進んでいるのだとしたら、どうしてもっとテレビやラジオや新聞で報じられないの?
化石燃料を燃やすのがそんなに悪いのなら、どうして規制がなく、違法化されないの?
そういうことを考えていたら、11歳の時うつになった。しゃべらなくなり、体重が10キロ減った。発達障害の一つである「アスペルガー症候群」、怖いイメージや考えが頭に浮かんで、その恐怖を打ち消すためにある行為を繰り返す「強迫性障害」、特定の場面でしか話せなくなる「場面緘黙症」と診断された。
「だから、自閉症の私たちの方が普通で、他がかなり変な人たちだと思うのです」
彼女にとっては、「気候変動は生存にかかわる危機で、最重要課題だ」とみんなが言っているわりには、行動を変えないのが理解できない。温室効果ガスの排出をやめるのが必要ならば、どうしてすぐにやめないの?
そこで学校を休んで、スクールストライキを始めた。「教育システムで最も優れた科学が示しているとても重要な事実が、政治家や社会にとって何の意味もなければ、どうして私は学校に行かなければいけないのですか」と話す。
話し方は朴訥であどけない印象がある。目立とうとか、他人をあげつらおうか、点数を稼ごうという意思は感じられず、純粋に地球と自分の将来が不安で、オトナたちに何とか行動を起こしてほしいから、自分なりにできる行動を起こしたという感じだ。
悲しいことに、彼女を批判する人たちも多いようだ。そこで2月2日、グレタさんは自身のフェイスブックで、座り込みを始めた経緯を改めて説明し、自身への批判に対し毅然と反論している(詳細はこちら)。

「もしやるならすべて一人でやるように」
昨年5月、スウェーデンの新聞社が主催した環境問題に関する作文コンテストで入賞した。
作文が新聞に載ると、いくつかの環境保護団体から、一緒に運動しようと誘われた。話し合いの中で、昨年2月にアメリカ・フロリダ州の高校であった銃乱射事件で17人が死亡したのを受け、同校の学生たちが授業をボイコットして銃規制を訴える集会を開いたというアイデアをグレタさんは気に入った。ところが他のメンバーは別の方法を探ることにしたため、グレタさんは集会に行くのをやめた。
両親に相談したが、「スクールストライキ」には賛成してもらえず、もしやるならすべて一人でやるようにと言われた。そこで8月20日から国会議事堂の前で座り込みを始めた。
誰かに操られたり、金をもらったりしているのではないか、という批判に対して、彼女は言う。
「どこの組織にも所属していません。いくつかの環境NGOと連携することはありますが、私はまったく独立していて、自分以外の誰の代表でもありません。全部タダで活動していて、どんな形でも将来、報酬を得る約束はしていません」
アスペルガー症候群の人にそんなことができるはずがない、とも批判された。
アスペルガーは病気ではありません。天賦の才能です。もし私が『普通』で社交的であったなら、どこかの組織に所属するか、自分で団体を立ち上げていたでしょう。私は社交的ではないので、このストライキを始めたのです。温暖化の危機に対して、誰も何もしていないことにいら立ち、何でもいいから何かしないといけないと思いました。時には、国会前で座り込むなど何も行動しない方が、行動するよりも音量が大きくなります。叫ぶよりもささやいた方が大きな声になることがあるように」
私は単なるメッセンジャーなのに、こんなにも多くの怒りをぶつけられています。私は何も新しいことを言っていません。数十年も科学者たちが繰り返し言っていることを言っているだけです。確かに、この活動をするのに私は若すぎます。子どもがこんなことをする必要はありません。でも、ほとんど誰も何もしていないから、私たちの未来はリスクにさらされているから、続けなければいけないと感じています」
ぐうの音も出ない。大きな危機が迫っているのに、いつもの日常を送ろうとするオトナたちの頭が狂っているようにしか見えないのだろう。危機に直面すると「自分は大丈夫」と思いがちになる「正常性バイアス」の心理に、オトナたちは集団的に陥っているのかもしれない。


(WEBRONZA)

黄色いベスト運動に言及するまでもなく、99%の庶民は、「化石燃料を燃やすのがそんなに悪い」と決めつけられて「違法化」されたら、生活に窮する。
99%の家庭の子どもは、「化石燃料を燃やす」のを「規制」されたらどうしよう、と親が悩んでいるのを見聞きしたら、どうなっちゃうのと心配し、「そういうことを考えていたら、11歳の時うつになった。しゃべらなくなり、体重が10キロ減った」ってなことになってしまいかねないけど、逆に「化石燃料を燃やすのがそんなに悪いのなら、どうして規制がなく、違法化されないの? そういうことを考えていたら、11歳の時うつになった。しゃべらなくなり、体重が10キロ減った」のは、グレた少女が1%の富裕層であるのみならず、生活に困窮している人に嫌悪感を感じるような人格であることを露呈してる。
だから、黄色いベスト運動にカウンターデモするんだね。
(「ブリュッセルでは1月24日に3万5000人、1月27日に7万人。スイスでは1月18日に15カ所で2万3000人、2月2日は13カ所で6万5000人。ドイツでは1月18日に50カ所で3万人、2月8日は50カ所で2万人。イギリスでは2月15日に60カ所で1万5000人」と喚いてるけど、その学生達は「黄色いベスト運動」に触発されて、格差をなくせというデモはしない。決してしない。「イギリスでは、大学教授ら224人が生徒たちの行動を支持する共同声明を発表した。ベルギーでも、3600人以上の科学者が学生たちの行動を支持した」と喚いてるけど、「黄色いベスト運動」に触発されて、格差をなくせというデモを起こしても、「科学者が学生たちの行動を支持しない」。そのことを考えれば、これらが官製デモにすぎないことが分かる。)

「昨年2月にアメリカ・フロリダ州の高校であった銃乱射事件で17人が死亡した」のは登校してたから。
グレた少女のように学校さぼってたら、殺されなかった。
にもかかわらず、「同校の学生たちが授業をボイコットして銃規制を訴える集会を開いたというアイデアをグレタさんは気に入った」のは、殺された17人の学生を愚弄する以外の何物でもなく、グレた少女の荒んだ人格を露呈してる。
それは顔にもハッキリと表れてる。
「アスペルガーは病気ではありません。天賦の才能です」って?
「グレた少女はアスペルガーではありません。グレた少女が弱者を嫌悪し、殺された学生を愚弄するのは天賦の才能です」!

「悲しいことに、彼女を批判する人たちも多いようだ」と?
8歳の子どもならいざ知らず、16歳にもなれば、自分が「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」翌日に、「フランスの反政府運動『ジレ・ジョーヌ(黄色いベスト)』の活動家の一人として知られるジェローム・ロドリゲスさん(40)が、首都パリで26日に行われた抗議デモの最中に目に重傷を負った」ことに衝撃を受け、それこそ、自分は何をしたのだろうと「そういうことを考えていたら、16歳の時うつになった。しゃべらなくなり、体重が10キロ減った」ってなことになるけど、安倍こべに、カウンターデモ。
「私は単なるメッセンジャーなのに、こんなにも多くの怒りをぶつけられています」って?
そうだな。
グレた少女は「死のメッセンジャー」。

「どこの組織にも所属していません。いくつかの環境NGOと連携することはありますが、私はまったく独立していて、自分以外の誰の代表でもありません。全部タダで活動していて、どんな形でも将来、報酬を得る約束はしていません」って?
「この日、ベルギーでは隣国のドイツやオランダからも含めて1万人近くの若者がデモに集い、グレタさんも加わった」、「こうした中、トゥーンベリさんは22日、フランスの首都パリで行われたデモに参加し」たけど、もちろん、それらは環境NGOが組織したデモ。
「さらに3月15日に照準を合わせ、国際的な統一行動が企画されている」ということは、環境NGOどもが蠢いているということに他ならず、「トゥーンベリさんは、このデモをこれまで温暖化対策に取り組んでこなかった政治家など、大人たちへの抗議活動と位置づけ、『地球温暖化対策を呼びかけるストライキに、たくさんの子どもたちに参加してほしい』と呼びかけました」のは、「誰かに操られたり、金をもらったりしている」ことをハッキリと示してる。
にもかかわらず、「私はまったく独立していて、自分以外の誰の代表でもありません」と言い放つのだから、その面の皮の厚さには恐れ入るな。

2017年3月28日の投稿で採り上げたウォールストリートジャーナルに見えるとおり、「それでもシャンパンやキャビアはふんだんに振る舞われるだろう。1780年代のベルサイユ宮殿や1900年代のロシア帝国の冬宮と変わらぬほどのぜいたくさだ」。
「『気候変動は生存にかかわる危機で、最重要課題だ』とみんなが言っているわりには、行動を変えないのが理解できない。温室効果ガスの排出をやめるのが必要ならば、どうしてすぐにやめないの?」と本気で思っているのなら、何これ、おかしいじゃない、「行動を変えないのが理解できない」と怒りを感じるはず。
どうして、環境NGOはダボス会議を開催しているホテルの前でデモしないの、「『気候変動は生存にかかわる危機で、最重要課題だ』と環境NGOのみんなが言っているわりには、行動を変えないのが理解できない」と考えるはず。
ところが、安倍こべに「いくつかの環境NGOと連携することはあります」。
その挙句に、パリでカウンターデモ。
「貴族の誰かに操られたり、金をもらったりしている」からに他ならない。
けど、本当に「全部タダで活動していて、どんな形でも将来、報酬を得る約束はしていません」のなら、やはり、1%の富裕層。
もしかしたら、世界最上位の富裕層の家庭で、16歳で投資して儲けてるのかもしれない。

しかも、2月3日の投稿で指摘したとおり、真冬のダボスに、まるで初夏のような薄着で現れ、「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」んだね。
99%の市民の目には「『気候変動は生存にかかわる危機で、最重要課題だ』とグレた少女が言っているわりには、グレた少女の行動が理解できない。温室効果ガスの排出をやめるのが必要ならば、どうして薄着をすぐにやめないの?」と映るはず。
「地球教室」では、庶民の子どもにエアコンを使うなと教え込む一方で、真冬のダボスに初夏のような薄着で現れたグレた少女に「ぐうの音も出ない」と感じ入り、「大きな危機が迫っているのに、いつもの日常を送ろうとするオトナたちの頭が狂っているようにしか見えないのだろう。危機に直面すると『自分は大丈夫』と思いがちになる『正常性バイアス』の心理に、オトナたちは集団的に陥っているのかもしれない」と喚き散らすのは、最上位1%の富裕層(2015年4月28日の投稿で指摘したとおり、コヤツらの平均年収は1300万で、最上位1%の富裕層)が、お前達99%は血の汗と血の涙を流して生きるのが「正常だ」、お前達99%が「いつもの日常を送ろうとするのは頭が狂っている」と罵る以外の何物でもなく、1%が99%から収奪し続けるための温暖化プロパガンダに他ならないことを、物の見事に露呈してるな。

コヤツら、こんな邪説を書いてやがった。


平和賞推薦 対米追従が過ぎないか
安倍首相は本気で、トランプ米大統領がノーベル平和賞にふさわしいと考えているのか。外交辞令では済まされぬ、露骨なお追従(ついしょう)というほかない。
トランプ氏が記者会見で、北朝鮮問題をめぐり、首相からノーベル平和賞候補に推薦されたと明らかにした。「日本の領土を飛び越えるようなミサイルが発射されていたが、いまは日本人は安心を実感している」と理由を説明した。
政府関係者によると、昨年6月にあった史上初の米朝首脳会談の後、米政府から非公式に推薦の依頼を受けたという。
この会談を経て、北朝鮮が核・ミサイル実験を自制し、朝鮮半島の緊張が緩和されたのは事実だ。しかし、両首脳の合意はあいまいで、半年以上たった今も、北朝鮮の非核化の先行きは見通せない。
安倍政権は会談後も、北朝鮮の脅威は変わらないとして、陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の導入を進め、米国製戦闘機F35計105機の追加購入も決めた。国内で危機感をあおりながら、トランプ氏には緊張がなくなったと感謝するのは、ご都合主義が過ぎる。
一貫しているのは、トランプ氏の歓心を買うかのような姿勢だ。ノーベル平和賞の推薦まで持ち出すとは驚く。国際社会の目にどう映るだろうか。
09年に平和賞を受けたオバマ米大統領は、「核なき世界」に向けた決意を示し、世界に理想の力を再認識させた。それに対しトランプ氏は、偏狭な「米国第一」主義に走り、地球温暖化防止のためのパリ協定など、国際協調の枠組みに次々と背を向け、核軍拡にも踏み出そうとしている。とても平和賞に値するとは思えない。
一昨年、核兵器禁止条約の採択を推進した国際NGO「核兵器廃絶国際キャンペーン」(ICAN)が平和賞を受賞したとき、首相は戦争被爆国のリーダーなのに自らはコメントも出さなかった。米国の「力による平和」に付き従う姿勢が鮮明だ。
首相はきのうの国会で、ノーベル委員会が50年間、推薦者と被推薦者を公表しないことを理由に事実関係の確認を避けた。だが、推薦者が自らその事実を明かすことまで禁じられているわけではない。
トランプ氏によると、首相は「日本を代表し、敬意を込めて推薦した」と伝えたという。ならば、国民に堂々と説明すべきだ。それもできないのに、あたかも日本の総意のように振る舞うのはやめてもらいたい。


(2019年2月19日の朝鮮日刊新聞邪説)

「ぐうの音も出ない。大きな危機が迫っているのに、いつもの日常を送ろうとするオトナたちの頭が狂っているようにしか見えないのだろう。危機に直面すると『自分は大丈夫』と思いがちになる『正常性バイアス』の心理に、オトナたちは集団的に陥っているのかもしれない」は、貴族への「露骨なお追従というほかない」!

WEBRONZAでも、アホが朝鮮日刊と金正日に「露骨なお追従というほかない」ような文章を書いてた。


ノーベル平和賞にトランプを推薦した安倍氏の茶番
首相自身が南北会談実現を主導すべきだ
杉田聡 帯広畜産大学教授(哲学・思想史)
2019年2月266日
トランプ米大統領をノーベル平和賞に推薦した安倍首相の「政治家力」とは?
報道によれば、安倍首相が米政府関係者の非公式の依頼を受けて、トランプ米大統領をノーベル平和賞選考委員に推薦したという(朝日新聞2019年2月17日、2月20日付)。
ノーベル平和賞に時にひそむ政治性
これが本当なら、日本国民として恥ずかしいとしか言いようがないが、一面では、「権威」あるノーベル(平和)賞にさえひそみうる政治性をかいま見せた点で、よかったと評価すべきか。
すでに、キッシンジャー元米国務長官(1973年)や佐藤栄作元首相(1974年)が受賞して、ノーベル平和賞は相当に価値を落とした事実がある。
キッシンジャー元米国務長官はベトナム戦争終結へ向けた流れを作ったとはいえ、そもそもアメリカ政府が「自作自演」したトンキン湾事件(1964年)以来、一方的な「北爆」がベトナム戦争を本格化させたのである。佐藤栄作元首相の場合は、「非核3原則」を無にする方向で動いていたのに、選考委員会は「非核3原則」の推進ゆえに同氏に賞を与えた。
こんな不名誉な授賞があるというのに、今度はトランプ・安倍コンビによってその二の舞いが演ぜられるのだろうか。
総じて「絶対的権威」の価値が相対化されること自体は、一般論としてむしろ望ましい。今回もノーベル賞全般に対してそうした目が育つなら幸いである。だが近年、ノーベル平和賞は、非常に重要な活動を行っている個人・団体に与えられてきただけに、やはりこんな形でその権威が下がるのは残念だと言わなければならない。
近々マララ・ユスフザイさんが初来日して講演を行うが、彼女が見せたパキスタンに残る因習に対する徒手空拳のたたかいや、性犯罪被害者への日の当たらない地道な支援を行う運動家・被害者等に賞を与えた選考委員会の姿勢は大いに評価できる。一昨年(2017年)のICAN(核兵器廃絶国際キャンペーン)に対する授賞も、すでに10年近く前となるが、中国の民主化運動の活動家・劉暁波(リュウ・シャオポウ)に対する授賞もそうである。権力をもたない者(時に被害者)が、生身の体をさらして、現状と素手でたたかおうとする行動は、非常にとうとい。
だが、権力者が強大な権力を用いて行った外交を評価するにあたっては、その暗部をふくめて慎重に判断されるべきだ。トランプ氏が、移民排斥にまい進し、INF(中距離核ミサイル)全廃条約の廃棄を公言し、非常事態宣言まで出して米民主主義の伝統にくさびを打つようなことを平気でするとき、安倍首相の推薦は単にバカげているばかりか、世界の平和にとって危険でさえある。
ノーベル平和賞は、受賞が決まると(トランプ氏の受賞はありえないと思うが)、受賞者の見えざる素顔・背景が明らかになっても授賞を取り消すという伝統が選考委員会にないだけに、ひとたびトランプ氏への授賞を決めたら、とりかえしのつかないことになる。こんなことで、ノーベル平和賞を汚してはならない。
もっとも、そもそも、「ノーベル平和賞」自体が大きな矛盾をかかえた賞ではないのかという疑念が私にはあるが、これを論ずる前に、今回の推薦者が安倍首相であった点について、ふれなければならない。
安倍首相の政治家力の低さ
安倍首相がトランプ氏を候補にと推薦した最大の理由は、氏が北朝鮮との対話に乗り出して、そのミサイル発射を止めることに寄与しつつある点のようである(朝日新聞2月17日付)。
だが、日本政府のトップが、つまり常に日韓関係における「未来志向」の重要性を語り、実際日韓関係改善に向けた最高の外交的責任を有する者が、自らはそれに資する政策はろくに行わず、それどころかますます日韓関係に悪影響をおよぼすような態度を堅持しつつある――つまり安倍首相・日本政府は韓国に対する「過去の精算」の必要を頭から無視している――姿勢は、根本的に間違っている。


(WEBRONZA)

これを読んで、ハタと気づいた、って言うか、今頃気づくのは、我ながら鈍いけど、そうか、今年のノーベル賞はグレた少女に授与されるんだ、と。

「キッシンジャー元米国務長官はベトナム戦争終結へ向けた流れを作ったとはいえ、そもそもアメリカ政府が『自作自演』したトンキン湾事件(1964年)以来、一方的な『北爆』がベトナム戦争を本格化させたのである」と喚いてるけど、「そもそもアメリカ政府が『自作自演』した911事件(2001年)以来、一方的な『北爆』がアフガン戦争を本格化させたのである」。
「マララ・ユスフザイ」もその流れの中から出てきたわけで、欧米のアフガン攻撃を正当化するために、「マララ・ユスフザイ」にノーベル賞が与えられたんだよ。
(「アフガン戦争」の中で、アフガニスタンやパキスタンでは多くの子どもが傷つき、満足な医療も受けられずに死んでいった中で、「マララ・ユスフザイ」だけが、イギリスだったかフランスだったかに緊急搬送され、西欧の最新医療を受けたのは、「マララ・ユスフザイ」が欧米のエージェントにすぎないことをハッキリと示してる。また、言うまでも無く、核兵器廃絶なら、我国の被爆者団体が受賞すべきだけど、「ICAN」と称するポッと出の団体が受賞したのは、我国の被爆者団体に受賞させないために他ならない。批判するどころか、「一昨年(2017年)のICAN(核兵器廃絶国際キャンペーン)に対する授賞もそうである」と評価するのは、原爆を落とした米国への「外交辞令では済まされぬ、露骨なお追従というほかない」。)
「09年に平和賞を受けたオバマ米大統領は、『核なき世界』に向けた決意を示し、世界に理想の力を再認識させた」と泣き喚いてるけど、オバマが「シリア内戦を本格化させたのである」。
それを誤魔化すために、2015年4月16日の投稿で紹介したとおり、「今も続くシリアの内戦は、温暖化による記録的な干ばつが引き金の一つになった」だの、11月3日の投稿で紹介したとおり、「シリアの難民問題の大きな要因と一つとして地球温暖化がある」だの、昨年7月12日の投稿で紹介したとおり、「シリアの内戦は干ばつによる移民も一つの要因とみられている。大変だなあ」だのと喚き立てた。
2月3日の投稿で紹介したとおり、シリアの子どもが凍え死んでいるのを尻目に、真冬のダボスに初夏のような薄着で現れ、「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」グレた少女は、米国がシリア内戦を招いたという真実を覆い隠すという「功績」において、「マララ・ユスフザイ」に匹敵する。
黄色いベスト運動を弾圧するという「功績」も評価に値する。

今年のノーベル賞はグレた少女に授与されるぞ。
それは「少女は学校へ行かず国会議事堂前に座り込んだ」時からのシナリオ。
だから、江守正多が正月早々から囃し立てたんだね。

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温暖化を煽る左翼が統計不正に全(力疾)走曲

ショパン「24の前奏曲」より第6番

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

1月27日の投稿で解説したにもかかわらず、まだ言ってる!


2018年は史上4番目に暑い年 過去4年が上位占める
ワシントン=香取啓介 2019年2月7日11時29分
世界気象機関(WMO)は6日、2018年の世界平均気温が観測史上4番目に高かったと発表した。過去4年が史上最も暑かった年の上位を占めており、温暖化傾向は続いている。英気象庁は今後5年間も同様の傾向が続くと予測しており「2014年から23年は、史上最も暑い10年になるだろう」としている。
WMOは米航空宇宙局や日本の気象庁の分析を使った。過去最高は16年で19世紀末と比べて1.2度高く、15年と17年は1.1度高かった。昨年は1度上昇と少し下がったが、ペッテリ・ターラスWMO事務局長は「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。(気温は)上昇傾向にある」と警告する。
年明けから熱波が続く豪州の例を挙げ、19年は18年に下がった分を取り戻すだろうとしている。


(朝日新聞デジタル)

「英気象庁は今後5年間も同様の傾向が続くと予測しており『2014年から23年は、史上最も暑い10年になるだろう』としている」?
1月27日の投稿の図1ではCO2濃度のデータが古いままだった(データは2016年までで、それ以降は毎年2ppmずつ増加すると仮定して計算してた)ので、CO2濃度も昨年までの値(それ以降は毎年2ppmずつ増加すると仮定。但し、CO2の効果は1年遅れて表れると仮定して計算、つまり、昨年の気温偏差は一昨年のCO2濃度を使って計算)を使い、温室効果飽和論の計算も、「地球は水の惑星」の(3-1)式のフィードバック係数  a を3に固定し、データを再現できるように n_0 を選ぶと、ほとんど変わらないけれど、下図になる。

図1 HadCRUT4(英気象庁)による全球平均気温偏差の推移とIPCCの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の(3-1)式との比較

何度言っても言い足りない」けど、赤線がIPCCの人為的温暖化説。
赤線が20世紀第4四半期の気温上昇をほぼ再現できることが、IPCCが人為的温暖化を煽り立てる論拠。
だから、IPCCの人為的温暖化説が正しいのなら、21世紀も気温は赤線に沿って上がり続けねばならない。
貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑(ターラ)す」が「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。(気温は)上昇傾向にある」と喚き散らしてるのは、それ故に他ならない。
けど、2000年以降に限っても、赤線がデータから大きくずれていることは誰の目にも明らか。
2010年は強いエルニーニョだったのに、赤線に従えば、弱いラニーニャになってしまう。
昨年は弱いラニーニャなのに、赤線に従えば、非常に強いラニーニャになってしまう。
しかも、1970年以前は全く再現できない。
一方、青線は2013年までのデータを比較的良く再現できる。
にもかかわらず、2014年以降はデータと大きく乖離してしまう。
英気象庁がハイエイタスを消し去るために、データを改竄して気温を吊り上げたことは誰の目にも明らか。
1月27日の投稿で解説したとおり、それはグリーンランドのデータからも裏づけられたんだね。
「2014年から23年は、史上最も暑い10年になるだろう」とは、データを改竄し続けるということに他ならない。

「WMOは米航空宇宙局や日本の気象庁の分析を使った」けど、「米航空宇宙局の分析(もどき)」も英気象庁と本質的に同じ。

図2 NASA・GISS(米航空宇宙局)による全球平均気温偏差の推移とIPCCの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の(3-1)式との比較

赤線に従えば、英気象庁(HadCRU)ほどではないけれど、やはり、昨年は強いラニーニャになってしまう。

一方、我国の気象庁の場合は、フィードバック係数を弱くしないと、20世紀第4四半期を再現できない。

図3 気象庁による全球平均気温偏差の推移とIPCCの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の(3-1)式との比較

とは言え、「米航空宇宙局」と基本的に同じことが言える。

WMOはNOAA・NCEIの分析(もどき)も使ってるだろうから、ついでに見ておくと、

図4 NOAA・NCEIによる全球平均気温偏差の推移とIPCCの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の(3-1)式との比較

やはり、同じ。

「英気象庁や米航空宇宙局や日本の気象庁の分析」の統計不正は明白。
信頼できるのは人工衛星のデータだけ。

図5 人工衛星による観測値(UAH6.0)とIPCCの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の(3-1)式との比較

1月5日の投稿でも指摘したけど、2000年までは赤線と青線がほぼ一致してた、つまり、80年代と90年代は図1、図2、図4のデータ(但し、気象庁のデータは除く)と上図のデータがほぼ一致してたにもかかわらず、今世紀に入って、赤線と青線の差は広がるばかり。
赤線の誤りは、であるから、英気象庁や「米航空宇宙局や日本の気象庁」がハイエイタスを消し去るために「統計不正」に奔ったことは明白。
「19年は18年に下がった分を取り戻すだろう」は、統計不正を続けて温暖化を煽り続け、世界を騙し続けるということに他ならない。
貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑(ターラ)す」は、統計不正で何が悪いと居直ってるんだね。


統計不正検証 この態勢では不十分だ
厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいたのだろう。国会審議で最大の焦点となっている統計不正の真相究明のため、政府は総務省に新たな検証チームを発足させた。
だが、扱うのは総務省が基幹統計を一斉点検した際に厚労省が問題の報告を怠った「賃金構造基本統計」だけ。一連の問題の端緒である「毎月勤労統計」の検証は、引き続き厚労省の特別監察委員会が担うという。
できるだけ大ごとにしたくない。そんな意識で、場当たり的に対応しているように見えてならない。検証態勢の根本的な見直しが必要だ。
新たに設置した検証チームは、賃金統計が訪問調査というルールに反して郵送で行われた経緯など、主に行政運営上の問題を調べる。
一方、勤労統計については、統計的な知見が必要で、すでに厚労省の特別監察委での検証も進んでいるため、新チームでは扱わないという。
この説明に納得する人がどれだけいるだろう。問われているのは、勝手にルールを破り、ルール違反を認識しながらうその上塗りを続け、こっそり修正しようとした組織の体質である。二つの問題の根っこは同じだ。
わずか1週間で「組織的隠蔽(いんぺい)は認定できない」との結論を出し、姿勢に疑問符がついた特別監察委で続けるのではなく、より独立性の高い組織で改めて検証をやり直すのが信頼回復への第一歩ではないか。
総務省での検証にも課題はある。新チームは総務省の行政評価局を中心に、統計部門の経験のある職員らも加わるが、外部の有識者は入らない。「できるだけ早くという官邸のご指示」があり、機動的な立ち上げを優先したという。
政府自体が真相究明に後ろ向きではないかと見られている時に、違う役所とはいえ、職員同士による検証にどこまで理解が得られるだろう。形ばかりの検証で幕引きを急いでいるのではないか、とみられないやり方を考えることが重要だ。
07年の年金記録問題の時には、政権の最重要課題として総務省が事務局となり、外部有識者からなる検証委員会を設けた。今回もそうした組織を作って、しっかりと検証すべきだ。
統計の不正や間違いは厚労省に限らない。政府の一斉点検では、56ある基幹統計の約4割で問題が見つかっている。
各役所で統計を軽んじる風潮がないか。予算・人員の不足など構造的な問題はないか。省庁横断の包括的な検証が必要だ。


(2019年2月8日の朝鮮日刊新聞邪説)

「統計の不正や間違いは厚労省に限らない」。
「英気象庁は今後5年間も同様の傾向が続くと予測しており『2014年から23年は、史上最も暑い10年になるだろう』としている」のは「統計の不正」。
「米航空宇宙局や日本の気象庁」も「統計の不正」。
貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑(ターラ)す」が「『毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。(気温は)上昇傾向にある』と警告する」のも「統計の不正」。

「厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいたのだろう」だと?
政府は「厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいた」けど、何の検証もせず、「19年は18年に下がった分を取り戻すだろうとしている」WMOは、尚も「英気象庁や米航空宇宙局や日本の気象庁任せで乗り切ろう」、「統計不正で乗り切ろう」としてるんだろ!
何の検証もせず、図5にも頬かむりを決め込んで、WMOの発表を一方的に足れ流すテメエらは、「WMO任せで乗り切ろう」、「統計不正で乗り切ろう」としてるんだろ!

「できるだけ大ごとにしたくない。そんな意識で、場当たり的に対応しているように見えてならない」だと?
なぜ、懐疑論者にハイエイタスを指摘された後で気温が吊り上ったのか?
IPCCの第5次報告書では、ハイエイタスを認め、しどろもどろの醜態を曝け出したのに、なぜ、ハイエイタスは消えたのか?
なぜ、何の説明も無いのか?
コヤツらは取材して問い質そうとしない。
「できるだけCO2の影響を大ごとにしたい。そんな意識で、計画的に対応しているように見えてならない」。

「この説明に納得する人がどれだけいるだろう。問われているのは、勝手にルールを破り、ルール違反を認識しながらうその上塗りを続け、こっそり修正しようとした組織の体質である。二つの問題の根っこは同じだ」と?
上記のグラフを見て、「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。(気温は)上昇傾向にある」という「説明に納得する人がどれだけいるだろう」。
「問われているのは、勝手にルールを破り、すなわち、ハイエイタスを消し去り、ルール違反を認識しながらうその上塗り、すなわち、前回の投稿でも見たとおり、1.5℃特別報告書で『10年間で0.2度のペースで上昇しており、現状のままでは、30年から52年の間に1.5度に達すると予測し』、「こっそり修正』どころか、こっそりデータを改竄しようとした組織(=IPCC)の体質である」。
「二つの問題、すなわち、厚生労働省の統計不正と1.5℃特別報告書の根っこは同じだ」。
にもかかわらず、新聞社でありながら、何の検証もせず、IPCCやWMOの吹聴することを一方的垂れ流して、市民を欺こうと図る。
「二つの問題、すなわち、厚生労働省の統計不正とテメエらの報道の根っこは同じだ」!

「わずか1週間で『組織的隠蔽は認定できない』との結論を出し、姿勢に疑問符がついた特別監察委で続けるのではなく、より独立性の高い組織で改めて検証をやり直すのが信頼回復への第一歩ではないか」だと?
前回の投稿で指摘したとおり、ホッケー・スティック曲線の統計不正は明らかであるにもかかわらず、そして、ハイエイタスに窮して統計不正に奔ったことは明らかであるにもかかわらず、「その後もずっと『組織的隠蔽は認定できない』との結論を出し、姿勢に疑問符がついたIPCCの人為的温暖化説を煽り続け」るテメエらは、「廃刊してやり直さないのが信頼回復への第一歩ではないか」!

にもかかわらず、尚も喚いてやがる!


統計不正審議 国会は責任を果たせ
統計不正問題をめぐる国会審議で、野党側が求めてきた厚生労働省の大西康之・前政策統括官の衆院予算委員会への招致が実現した。
大西氏の招致は真相究明の一歩に過ぎない。過去の経緯を知る当事者なども呼び、国会は引き続き解明に努めるべきだ。
今回の統計不正が発覚したのは昨年12月13日、総務省の統計委員会が、毎月勤労統計で本来は全数調査のはずの大規模事業所のデータに不審点があることを指摘したことがきっかけだ。
厚労省の統計部門の責任者だった大西氏は、この時期に不正を把握し、5日後に次官級の幹部らに報告したことなどを説明した。
ならばこの頃には、問題が単なる統計調査のルール違反にとどまらないことを厚労省は認識できたはずだ。雇用保険や労災保険の過少支給の可能性に気付いたのは年末の27日になってからだと言うが、本当なのか。この間の対応に問題はなかったのか。引き続き解明が必要だ。
せっかく参考人を呼んでも、形だけでは意味がない。象徴的なのが、厚労省が設置した特別監察委員会の委員長を務める労働政策研究・研修機構の樋口美雄理事長との質疑だ。
野党は、監察委による検証の中立性・客観性が問われているとし、どうして職員らへの聞き取りの約3分の2が厚労省職員による「身内」の調査になったのかなどをただした。しかし樋口氏は「予算委には(機構の)理事長として呼ばれたと認識している。答弁は差し控えたい」と繰り返した。
参考人招致にあたり、与党が「独立行政法人の理事長として」と条件を付けたためだ。野田聖子・衆院予算委員長も度々、「理事会で決めたことですから」と野党の質問を制した。
わずか1週間で報告をまとめるような拙速で、かつ「身内」主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ。改めて監察委の委員長として招致すべきである。
統計不正問題は長年、厚労省内で放置されてきた。組織的な隠蔽(いんぺい)はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い。
それなのに、大西氏の招致をこれまで拒んできたことを含め、この問題の解明に対する及び腰の姿勢が、与党には目立つ。国会運営をめぐる野党との駆け引きに参考人招致を使い、真相の究明を妨げることは許されない。
行政監視は国会の重要な責務だ。その重みを、与党も自覚するべきだ。


(2019年2月9日朝鮮日刊新聞邪説)

「統計不正のホッケー・スティック曲線を採用したIPCC第3次報告書をまとめるような拙速で、かつ『身内』主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ」!
「英気象庁や米航空宇宙局の不正な統計を採用して1.5℃特別報告書をまとめるような拙速で、かつ『身内』主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ」!
「それなのに、IPCCの招致(上で述べたとおり、懐疑論者にハイエイタスを指摘された後で気温が吊り上ったのは何故か?、IPCCの第5次報告書ではハイエイタスを認めていたのに、そんなことは無かったかのように、何の説明も無く、ハイエイタスが消えてしまったのは何故か?、を取材して問い質す)をこれまで拒んできたことを含め、この問題の解明に対する及び腰の姿勢が、朝鮮日刊新聞には目立つ」!

「統計不正問題は長年、朝鮮日刊新聞で放置されてきた。組織的な隠蔽(いんぺい)はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い」!
2017年10月30日の投稿11月11日の投稿昨年1月16日の投稿、そして、4月5日の投稿で紹介したとおり、基幹送電線に空きがあるんですぅぅぅ~、と泣き喚いたけど、またしても、煽り立ててやがる!
(これまでは安田陽ちゅう腐れ外道だったのが、今度は山家公雄ちゅう外道に変わってるけど、「身内」だ。)

2019年2月5日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より(「増えたトキ」の記事は「送電線空き容量」と関係ないけど、昨年4月5日の投稿で紹介したとおり、それを書いてる竹内敬二ちゅう外道も、「『送電線と空き容量』議論深めたい」と煽り立ててた。)

「送電線に空き容量がない」は「不正な統計」だった、正しい統計に基づいて「再エネ拡大向け提言」、のように見せかけてるけど、真実は全く逆。
昨年4月5日の投稿で採り上げた昨年1月28日の記事に見える表の数値自体が正しくても、それは再エネは基幹送電線にほとんど流れていないこと、再エネは虚構にすぎないことを示しているのだから、「再エネ拡大向け提言」し、市民に虚構の電気を売りつけて利を貪ろうと図るのは、「統計もどきでデータをねじ曲げれば、どんな結果でもひねり出せる。都合の良い数字が一人歩きし、人を欺ける」に他ならず、その意味において、この「送電線空き容量を独自分析」は「統計不正」以外の何物でもねえ!
厚労省の統計不正で明らかになったのは、すなわち、問題の本質は、国民所得が減っていたこと。
にもかかわらず、コヤツらは、正しい統計に基づいて再エネを拡大しろと、つまり、正しい統計に基づいて市民の所得を奪えと言い張ってるんだよ。
分かっただろ。
コヤツらが、血眼で、統計不正、統計不正、と泣き喚くわけが。
己らこそが、正しい統計に基づいているかのごとくに装い、市民から収奪するために、厚労省の統計不正を利用してるんだね。

「統計不正問題は長年、朝鮮日刊新聞で放置されてきた。組織的な隠蔽(いんぺい)はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い」。
昨年6月30日の投稿10月21日の投稿で紹介したとおり、お前ら庶民は肉を食うな~、と喚き立て、昨年11月6日の投稿で紹介したとおり、江守正多も、国民の血税で生活する身でありながら、国民に指突きつけて「肉ばかり大量に食べて」と罵ってたけど、その後も血眼で、肉を食うな~、と喚き立ててる。


肉を半分に減らさないと地球に「破滅的被害」
2050年、100億人時代に向けて英医学雑誌が大胆な食の改革を提言
2019.01.25
食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。
だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。
そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。
要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。
食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。
肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約3%に肉を取り入れるといった具合だ。
何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。


(ナショナルジオグラフィック)

そして、コヤツらも。


2019年2月6日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

野菜を食べたいのなら、国内で栽培された野菜を食べるのが「エシカル(倫理的な)消費」。
わざわざ、遠くフィンランドから食品を輸入するのは、しかも、我国に比べて日照時間がずっと短いフィンランドで生産された食品を輸入するのは、エネルギーの浪費であり、CO2の排出を無視しても、持続可能性を考える消費者なら絶対に買わない。
しかも、ソラマメなら国内でも栽培できるのに、遠くフィンランドからソラマメの加工品を輸入するのは、より多くのCO2を排出してるだけ。
にもかかわらず、「家畜を育てる場合に出る二酸化炭素(CO2)や使用する水の量は、植物を育てる比ではない。持続可能性を考える消費者に選んでもらえるのでは」と言い張り、「『エシカル(倫理的な)消費』に対する意識の高まりがある」と囃し立て、「ヒット!予感実感」と煽り立てるのは、温暖化プロパガンダの醜悪さを物の見事に露呈してるな。

「近所の安い焼肉屋に直行する」って?
見え透いた嘘を言うな!
何度言っても言い足りない」けど、2015年4月28日の投稿で指摘したとおり、コヤツらの平均年収は1300万で、最上位1%の富裕層。
「安い焼肉屋に直行」ではなく、実は、「中之島フェスティバルタワー内の高級レストランで神戸牛のステーキに直行」。
そもそも、肉を食べたいのなら、「近所のスーパーに直行」して牛肉を買い、自宅で調理して食べるのが、「エシカル(倫理的な)消費」。
にもかかわらず、真っ先に「近所の安い焼肉屋に直行する」と書いたのは、コヤツらには倫理観が欠片も無いことを露呈しているのであり、そんなヤツラが温暖化を煽り立てているのは、市民を収奪するための温暖化プロパガンダに他ならないことを、ハッキリと示してるんだね。

モリカケを煽る左翼が統計不正へ全(力疾)走曲

ショパン「24の前奏曲」より第5番

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

ぷはぁぁぁ~。
「地球奸凶時代」と喚き立て、「今さら聞くに堪えない」ことを「今さら聞けない」と言い立てた後は、さらにコレ!


2019年2月2日の朝鮮日刊新聞土曜日朝刊の別刷り「be」より

「18世紀後半に英国で始まった産業革命で石炭など化石燃料の使用が急に増え、人間活動によって地球が温暖化した始まりとされている」はホッケー・スティック曲線に他ならないけど、「ホッケー・スティック曲線の虚実」の[注7]で解説しているとおり、「このハゲーーっ!」が不正な統計処理でホッケー・スティック曲線をでっち上げたことは、既に余すところ無く暴露されてる。


勤労統計不正 幕引きは許されない
統計の正確性に対する認識があまりに軽く、組織としてのガバナンスも欠如しており、言語道断の問題だ。しかし組織的な隠蔽(いんぺい)は認定できない――。

「毎月勤労統計」の不正問題について、厚生労働省が設置した特別監察委員会がそんな調査報告を公表した。
これをもとに、厚労省は元職員を含む関係者22人を減給や訓告にする処分を発表。厚労相も就任時からの給与4カ月分を自主返納するという。
監察委の調査はわずか1週間足らず。「隠す意図はなかった」という関係者の言い分をそのまま並べた印象が拭えない。甘い事実認定と、それをもとにした処分で、早々に幕引きを図ることは許されない。
この統計は従業員500人以上の大規模事業所はすべて調査するのがルールだが、厚労省は04年から、東京都分を抽出調査に勝手に変えていた。その理由について、監察委は企業から苦情を受ける自治体側への配慮だったと認定。適切な手続きを踏まずに調査方法を変更したことは不適切だったと指摘した。
抽出調査に変えたうえ、データを本来の全数調査に近づける統計処理も長年怠っていた。このことが、雇用保険や労災保険で本来よりも給付が少なくなる事態を招いた。
誤った調査手法は事務マニュアルに明記され、引き継がれていたが、15年に、上司の決裁を得ないまま表記が削除された。職員の中には、東京都の抽出調査が公表された調査方法と異なり、問題があると認識していた者もいるという。監察委は、あえて記載しなくても良いと考えたという担当課長の説明を追認したが、甘すぎないか。
さらに問題なのが、18年1月のシステム改修に合わせて、東京都のデータについて、本来の全数調査に近づける統計処理をするようになった経緯だ。
この時には局長級の上司に、総務省に届け出ている調査のやり方と齟齬(そご)が生じていることが報告され、上司はしかるべき手続きを踏んで修正するよう指示したという。しかし問題は放置され、公表もされなかった。なぜそうなったのか、監察委は切り込めていない。
衆参の厚労委員会ではきょう、この問題について閉会中審査がある。来週からは通常国会も始まる。真相究明に向け、国会の果たすべき役割は重要だ。国会で突きつけられた疑問を踏まえ、監察委も引き続き事実の解明に努めるべきだ。
真相の解明なくして、再発防止も組織の再生も出来ない。


(2019年1月24日の朝鮮日刊新聞邪説)

「今さら聞けない」と言い立てて、しかも、「PLUS」と言い立てて、「18世紀後半に英国で始まった産業革命で石炭など化石燃料の使用が急に増え、人間活動によって地球が温暖化した始まりとされている」と吹聴するのは、「統計の正確性に対する認識があまりに軽く、組織としてのガバナンスも欠如しており、言語道断の問題だ」!

ところが、どうだ。
2014年5月29日の投稿で紹介したとおり、「このハゲーーっ!」が「幕引き」を図って書いた本を採り上げて、「ところが結局、本件に関する全ての公的な調査結果で、関係者に不正はなく、イーストアングリア大の分析結果も正しかったことが判明した。対照的に、著者を攻撃したウェグマン報告書は盗用、剽窃(ひょうせつ)、統計の恣意(しい)的操作が明るみに出て自壊、潮目は変わった」と喚き散らしやがった!
1月31日の投稿でも指摘したとおり、ホッケー・スティック曲線はIPCCの生命線だから、IPCCが煽り立てる人為的温暖化は「統計不正」に依拠してるから、多くの市民が「統計不正」に気づけば、IPCCは終わりだから、「統計不正 幕引きは許されない」にもかかわらず、「しかし組織的な隠蔽(いんぺい)は認定できない――」と言い張り、安倍こべに、統計不正を告発した側を攻撃するんだね。


勤労統計不正 客観的な検証やり直せ
1週間足らずで取りまとめた検証報告のほころびが、早くも露呈した。
「毎月勤労統計」の不正調査について、厚生労働省が設置した特別監察委員会が検証に用いた同省職員への聞き取り調査の約半数が、実は「身内」の職員によるものだったことが、衆参の厚労委員会の閉会中審査で明らかになった。報告書の素案を作ったのも職員だった。
身内同士の調査をもとに、監察委が「組織的な隠蔽(いんぺい)は認定できない」と結論づけて、どうして国民の理解が得られよう。
「お手盛り調査だ」との批判を受け、厚労相は外部有識者が追加で聞き取り調査をすると表明した。だが、すでに真相究明の姿勢に疑問符がついた監察委の再検証では、信頼を回復するのは難しい。厚労省任せではなく、政権全体で取り組まねばならない。
「消えた年金」として大問題になった年金記録問題の時には、総務省行政評価局のもとに検証委員会を設け、事実解明に4カ月以上をかけた。こうした事例も参考に、客観性のある調査を改めて行うべきだ。
監察委の報告では、元職員を含むのべ69人に聞き取り調査をしたとされたが、実人数は37人だった。さらに外部有識者が実際に聞き取りをしたのは局長・課長級の20人だけだった。
職員の電子メールなどは一切調査せず、大臣ら政務3役からは聞き取りすらしていない。
これほど不十分な調査となったのは、長年にわたる不正について、わずか2回の会合で結論を出したからではないか。
雇用保険や労災保険の過少給付を招いた重大な事態である。調査をしてわかったことは、速やかに公表するべきだ。
しかし今回は、調査を尽くさぬまま結論を出し、それを根拠に関係者の処分を決めてしまった。なぜこれほど拙速に事を進めたのか、国会で徹底して解明してほしい。
この問題では、与党も「言語道断だ」と批判を強めている。一方で、野党が求める参考人招致や予算委員会での集中審議には、難色を示している。本当に真相を究明しようというのであれば、野党とともに政府の姿勢をただすべきだ。
今回の事態を受け、特に重要な国の56の基幹統計について政府が点検したところ、4割にあたる22の統計で計画通り公表されていないなどの問題が見つかった。政策立案の基礎となる統計を、いかにずさんに扱ってきたのか。政府全体の問題として、猛省しなければならない。


(2019年1月26日の朝鮮日刊新聞邪説)

「『ホッケー・スティック曲線』の不正調査について、公的な特別監察委員会が検証に用いた関係者への聞き取り調査の約半数が、実は『身内』のIPCC派によるものだったことが明らかになった。報告書の素案を作ったのもIPCC派だった」。
「身内同士の調査をもとに、監察委が『関係者に不正はなく、イーストアングリア大の分析結果も正しかった』と結論づけて、どうして国民の理解が得られよう」。
「温暖化対策立案の基礎となる統計を、いかにずさんに扱ってきたのか。朝鮮日刊新聞全体の問題として、猛省しなければならない」!

けど、しない。
4年も経ってるのに、再び掲載しやがった!

江守正多の全く不都合な真実」の第3節で解説しているとおり、江守正多も「この事件の後、英国政府および大学の委託による3つの独立調査委員会が調査を行ったが、どの委員会の報告書も、科学的な不正は無かったと結論している」と喚き立てた。


統計の不正 政権全体で向き合え
根本厚生労働相は国会答弁を訂正し、別の統計でも新たな問題が発覚する。「毎月勤労統計」の不正をめぐる混迷は日々深まるばかりだ。
これ以上、厚労省任せにしていても、解決はおぼつかない。政権全体で問題に正面から向き合い、真相究明と再発防止に取り組むべきだ。
検証のために厚労省が設置した特別監察委員会について、根本氏は24日、聞き取りをした37人の職員らのうち20人が外部有識者によるものだと答弁した。しかし29日になって、実際は12人だったと訂正した。
聞き取りの実に7割近くを、「身内」の厚労省職員が行っていたことになる。しかも、中にはメールや電話によるものも含まれていた。
こうした手法を追認した監察委にも、重い責任がある。独立性に疑問符がついた組織がこれ以上検証を続けても、国民の理解は得られまい。
にもかかわらず根本氏は「事務方はお手伝いをしただけ。第三者の視点から、責任の所在を明らかにして頂いた」との説明を繰り返す。監察委での聞き取りのやり直し、検証報告の修正で済ませようというのだ。あまりに危機感が乏しい。
新たに「賃金構造基本統計」でも問題が判明した。計画では調査員が事業所に調査票を配布・回収するとしていたのに、勝手に郵送調査に変更していたのだ。しかも、政府が56の基幹統計を一斉点検した際に、この違反は報告されなかった。一体、どうなっているのか。
こんな対応が続くようでは、根本氏の大臣としての資質を、疑わざるをえない。
厚労省の監察委の客観性が疑われていることに、麻生副総理兼財務相は記者会見で「それやるかねという感じはします」と、ひとごとのように述べた。財務省自身、公文書改ざんの検証が不十分だと批判を受けていることを忘れたのだろうか。
役所で起きた不祥事を、その役所による甘い検証に委ね、真相はうやむやのまま済ませる。その繰り返しでは、行政への信頼は回復不能なまでに損なわれかねない。
昨日の代表質問に対する答弁で、安倍首相は、根本厚労相に徹底した検証と再発防止の先頭に立ってほしいと繰り返した。
先頭に立つべきは、首相自身ではないのか。
厚労省任せではない、客観的な手法による徹底した事実の解明がなければ、信頼回復も再発防止もできない。そのことを忘れてはならない。


(2019年1月31日の朝鮮日刊新聞邪説)

「英国政府および大学の委託による3つの独立調査委員会が調査を行ったが、どの委員会の報告書も、科学的な不正は無かったと結論している」は「聞き取りの実に10割近く(97%)を、『身内』のIPCC派が行っていた」だけ。
「独立性に疑問符がついた『英国政府および大学の委託による3つの独立調査委員会が調査を行ったが、どの委員会の報告書も、科学的な不正は無かった結論して』も、国民の理解は得られまい」。
「IPCC任せではない、客観的な手法による徹底した事実の解明がなければ、信頼回復も再発防止もできない。そのことを忘れてはならない」!
けど、ころっと忘れる。
「『クライメートゲート事件』で流出したメールの中で、気候研究者たちが批判者に対して攻撃的であり排他的であるように見えるのも、もとはといえば彼らが常日頃からこのような妨害活動の影響を受けて辟易し、腹に据えかねるほど憤っていたことが背景にある」と居直り、「彼らは科学的な議論に勝つ必要は無く、この問題が論争状態にあると人々に思わせることができれば、それで目的は果たせるからだ」と捨て台詞を吐いたんだね。

「国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が昨年10月に発表した『1.5度特別報告書』」が「10年間で0.2度のペースで上昇しており、現状のままでは、30年から52年の間に1.5度に達すると予測しています」は、下図に見えるとおり、ホッケー・スティック曲線を延長しただけ。

図1 「1.5度特別報告書の政策立案者向け要約」グラフを朝鮮日刊新聞が書き換えたもの

「国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が昨年10月に発表した『1.5度特別報告書』」が「10年間で0.2度のペースで上昇しており、現状のままでは、30年から52年の間に1.5度に達すると予測しています」のは、「統計の正確性に対する認識があまりに軽く、組織としてのガバナンスも欠如しており、言語道断の問題だ」!


2019年2月4日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「統計のウソを見破る方法として、『統計の出所』『調査方法』」は、「10年間で0.2度のペースで上昇」に適用できる。
「10年間で0.2度のペースで上昇」はNASA・GISSとNOAA・NCEIの「統計」に基づいてるけど、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻2」の図13-7に見えるとおり、地表の観測網は限定的なのに、図13-8に見えるとおり、NASA・GISSはほぼ全球をカバーしてる。
NOAA・NCEIも同じ。
一方、1月5日の投稿の図1に見えるとおり、実際に全球を観測している人工衛星のデータ(即ち「統計」)では、現にハイエイタスが存在する。
(「10年間で0.2度のペースで上昇」は赤線。)
「10年間で0.2度のペースで上昇しており、現状のままでは、30年から52年の間に1.5度に達すると予測しています」は「統計は、数字という魔術によって、人々の常識を麻痺させる」の好(悪?)例。

「1992年、世界の国々は、協力して温暖化対策に取り組むために、国連気候変動枠組み条約を採択。94年に発行しました」けれど、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の図10-14に見えるとおり、人工衛星のデータから自然要因(ENSOに因る気温変動と噴火に因る気温低下)を除けば、1993年から気温上昇は進んでいない。
もちろん、一つの統計だけを真に受けてはいけない。
他の統計との整合性を調べることが重要。
他の統計との整合性が無ければ、その統計には疑問符が付く。
「そもそも、地球温暖化はどういう仕組みで起き、現状はどうなっているのでしょうか」と嘯き、「地球温暖化の仕組み」という図を掲載してるけど、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の図10-15と図10-16は「温室効果ガスが増えると吸収される熱が増え、温室のようになり、地球表面が暖められます」に深く関わる「統計」。
それらも1993年から増加していない。
「我々国民も表面的な数字をうのみにせず、統計に目を光らせ、朝鮮日刊が吹聴する温暖化のウソを見抜く力を養う必要がある」。

けど、「1.5度特別報告書」が無視している「統計に目を光らせ」ずとも、「表面的な数字をうのみにせず」、「1.5度特別報告書」自体の「統計に目を光らせ」るだけで、「ウソを見抜く」ことができる。


図2 「1.5度特別報告書」の第1章の図1.2

桃色で示された「Holocene temperature range」は、CO2が増加する以前の気温変動の範囲を示しているから、20世紀の気温上昇は自然変動の範囲内。
しかも、桃色の典拠は「アル・ゴアの全く不都合な真実」の第2節で解説している論文で、それに依れば、1940年頃の気温は2000年の気温よりも高かった。
「10年間で0.2度のペースで上昇しており、現状のままでは、30年から52年の間に1.5度に達すると予測しています」は「Human-induced temperature change」に他ならないけど、「統計」に反してる。
「Human-induced temperature change」は「統計不正」のホッケー・スティック曲線に依拠してるから、それは理の当然。
桃色で示された「Holocene temperature range」に頬かむりを決め込んで、「気温上昇、1.5度未満を追求」と喚き散らすのは、「統計もどきでデータをねじ曲げれば、どんな結果でもひねり出せる。都合の良い数字が一人歩きし、人を欺ける」の好(悪?)例。

昨年9月2日の投稿で解説したとおり、CO2がハッキリと増加し始める以前にも「極端な大雨」が頻発してた。
異常気象の全く不都合な真実」の第1節で解説しているとおり、地質学的な研究により、「化石燃料に起因する地球温暖化が始まる以前の、平均気温がより低かった時代に、こうした極端な現象がより多く発生していたことが明らかになった」。
「極端な大雨」とCO2排出の因果関係は弱い。
これまた、「異常気象の全く不都合な真実」の第1章で紹介しているとおり、「温暖化で極端な大雨」と「温暖化で干ばつ」は同じ論理、すなわち、「温暖化に伴う気温の上昇で、大気が抱えていられる水蒸気量(飽和水蒸気量)は増える・・・飽和水蒸気量の増え方のほうが大きいため、雨の頻度は減る一方で、1回当りの降雨は激しくなる」に基づいてるから、干ばつとCO2排出の因果関係も弱い。
昨年12月12日の投稿で紹介したとおり、ブラジルの「どこつかんどるんじゃ、ぼけ、土人」が「温暖化による影響はすでに出ており、私たちは脅威を感じている」と泣き喚いてるけど、「統計」は「ブラジル北東部では少雨が何年も続き」が繰り返し起こっていたことを示してる。
『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」の第1節で解説しているとおり、ツバルの「どこつかんどるんじゃ、ぼけ、土人」が「私の国を救えれば、世界が救える」と泣き喚いてるけど、ツバルの陸地面積は増えている。
昨年12月26日の投稿で紹介したとおり、「会議では温暖化による海面上昇の影響をすでに受けている島しょ国などが」と泣き喚いてたけど、「『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」の第3節で解説しているとおり、ツバルだけでなく、大半の太平洋島嶼国の陸地面積は増えている。
『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」の第7節で解説しているとおり、ツバルの「どこつかんどるんじゃ、ぼけ、土人」が「最初の被害者は私の母国かもしれないが、次はあなた方だ。美しい地球を共に守ろう」と喚いてたけど、我国の潮位変化にCO2の影響は全く認められない。
しかも、前回の投稿で解説したにもかかわらず、尚も、寒波は温暖化の影響と喚いてやがる!
「今さら聞けない」と言い立てて、しかも、「PLUS」と言い立てて、「ですが、明るい状況ではありません・・・極端な大雨や寒波、干ばつなどの異常気象や氷の融解による海面上昇など、温暖化の影響と考えられる被害が起きています」と吹聴するテメエらは、「統計不正」で市民を欺き続けてるんだろ!

昨年12月9日の投稿で採り上げた「be」では「気候変動による危険を感じだした住民が・・・」「西日本豪雨や台風21号を経験して温暖化を実感した」と喚いてたにもかかわらず、今回は台風が抜けてるけど、実は、1月5日の「be」で喚いてた。


2019年1月5日の朝鮮日刊新聞土曜日朝刊の別刷り「be」より

「1992年、世界の国々は、協力して温暖化対策に取り組むために、国連気候変動枠組み条約を採択。94年に発行しました」けれど、「異常気象の全く不都合な真実」の図14-20に見えるとおり、強大な台風も1993年から増加していない。
昨年12月9日の投稿の図1に見えるとおり、「熱帯低気圧積算エネルギー(ACE)」も1993年から増加していない。
にもかかわらず「温暖化で高まる被害の危険性」と煽り立てるコヤツらは、ひたすらに「統計不正」。

それだけじゃねえ。
異常気象の全く不都合な真実」の第8節で解説しているとおり、「南国の生き物 北上中」だの、「南方系カキ 温暖化で北上中」だのと喚き、その後も、昨年5月30日の投稿で紹介したとおり、「温暖化逆手に南国果実」だの、8月28日の投稿で紹介したとおり、「65年でサンゴ北上」だのと喚き続けてきたけど、今度は干支に乗じて、こんな記事を書いてやがる!


2019年1月29日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より

1月8日の投稿でも解説したとおり、自然の Climate Shift に因る80年代末の急激な気温上昇と都市化の影響を除けば、我国の年平均気温は20世紀後半から僅かに上がり続けているだけ。
(20世紀前半の気温上昇は、もちろん、太陽活動の活発化が原因。)
CO2の影響は微弱。
にもかかわらず、「(温暖化で)北上するイノシシ」と喚き立てるコヤツらは、ひたすらに、ひたすらに「統計不正」。

「統計不正」に関するコヤツらの犯罪はそれだけに止まらない。
(これはグラフだけ見れば十分だから、紙面はスクラップしなかった。)


厚労省「実質賃金マイナス」の可能性認める 統計不正で
2019年1月31日12時13分
「毎月勤労統計」の不正調査問題で、厚生労働省は2018年1~11月の物価変動の影響を除いた「実質賃金」の前年同月比の伸び率について、実態に近い数値でみた場合に9カ月分でマイナスになる可能性があるとの見解を示した。大半がマイナスだったことになり、野党は賃金が上がったように見せる「アベノミクス偽装だ」と批判を強めている。
厚労省は04年に調査対象の一部で不適切な抽出調査を開始。さらに18年1月以降は不適切なデータ比較を始め、同月以降の賃金の伸び率が実際より高く算出されていた。問題の発覚をうけて今月23日、本来の調査結果に近づけるデータ補正をした12年以降の再集計値を公表した。
その結果、18年1~11月の「現金給与総額」の実質賃金の前年同月比でプラスだったのは、3、5~7、11の5カ月で変わらなかったが、伸び率は10カ月で下がった。5月は0.7ポイント下がって0.6%増となり、最大の伸び率は6月の2.0%で、0.5ポイント下がった。
ただ、18年1月には調査対象…


2018年の実質賃金伸び率が大半でマイナスだった可能性がある


(朝日新聞デジタル)

コヤツら何て喚いてた?
1月30日の投稿で紹介したとおり、再生可能エネルギーに転換すれば経済成長するかのごとくに、「CO2削減は生産性を上げ、競争力を高める。環境対策が損しない、もうかる経済システムができた。再生可能エネルギーの興隆が象徴的だ」と喚き立ててたな。
「再生可能エネルギー48位」と罵ってたけど、昨年4月5日の投稿4月11日の投稿で指摘したとおり、「再生可能エネルギー48位」でも、311以降10年に満たないうちに、太陽光発電の設備容量は全原発の発電量(稼働率7割)を上回ったのだから、再生可能エネルギーに転換すれば経済成長するのなら、それなりに経済成長し、実質賃金も少しはプラスになっていて然るべき。
ところが「実質賃金マイナス」。
しかも、「実質賃金マイナス」なのに、固定価格買い取り制度で所得を奪われてる。
やはり、「環境対策が損しない、もうかる経済システムができた」は、環境を破壊して「もうかる経済システムができた」、国民から貪り盗って「もうかる経済システムができた」に他ならない。
「英国は63%成長し27%削減、ドイツは61%成長し13%削減、米国も65%成長して8%削減した。一方、日本は6.5%成長で4.8%削減と、主要国の中で最も成長できず、CO2削減にも失敗した国になった」と喚き散らしてたけど、「実質賃金マイナス」が分かっていれば、それが「都合の良い数字が一人歩きし、人を欺ける」に他ならないことは誰の目にも明らかだった。
コヤツらは、厚労省の「統計不正」に乗りかかり、「数字という魔術によって、人々の常識を麻痺(まひ)させ」ようと図ったんだよ。
「我々国民も表面的な数字をうのみにせず、統計に目を光らせ、『地球環境時代』のウソを見抜く力を養う必要がある」!

こんなヤツラがモリカケを仕掛けたんだね。
3つ目の邪説は「財務省自身、公文書改ざんの検証が不十分だと批判を受けていることを忘れたのだろうか」と喚き立ててるけど、1月22日の投稿で採り上げた「邪説余滴」の腐れ外道(昨年まで邪説でモリカケを煽り立ててたけど、「素粒子」の執筆に回った)も、こんなこと喚いてやがった!


あくなき自民党の食欲に感じ入る。寄らば大樹の陰でもあろう。元民主党の細野豪志氏、無所属のまま二階派へ。

食欲で負けていては。多様性、寛容、共生、支え合い。立憲、国民の理念は近い。野党は支え合い、共生の道を。

まずは国会共闘から。統計不正、改正入管法、辺野古、モリカケも忘れずに。参院選へ、有権者に資する論戦を。


(2019年1月31日の「素粒子」)

「多様性、寛容、共生、支え合い」だと?
自然環境を破壊しているにもかかわらず、住民が生活環境を脅かされていると訴えているにもかかわらず、「実質賃金マイナス」にもかかわらず、「再生可能エネルギー48位」と罵り、「政府や産業界が『環境を守るほど経済は発展する』と気づき、市民やNGOがもっと政策決定に参加できるようにならなければ、日本はさらに遅れる」と喚き立てるテメエら(もちろん野党も)は「多様性、寛容、共生、支え合い」を拒絶してるんだろ!
「あくなき自民党の食欲に感じ入る」だと?
「実質賃金マイナス」にもかかわらず、「タダで買い取られるのか」と泣き喚く「あくなきテメエらの貪欲に感じ入る」ぜ!
「寄らばダボスの陰でもあろう」。

にもかかわらず、その後も、平然とこんなこと書いてやがる!


統計不正解明 政権与党の本気を疑う
政策決定の基礎となる統計に対する信頼が大きく揺らいでいる。政権与党は口では再発防止を誓うが、前提となる厚生労働省の毎月勤労統計の不正調査問題の解明には、及び腰と言わざるを得ない。
これでは行政への信頼回復はおぼつかない。
国会の予算委員会の論戦が始まった。最大の焦点は統計不正である。しかし、与党は、厚労省の大西康之・前政策統括官(局長級)ら、野党が求める関係者の参考人招致を拒否した。
大西氏は昨年末に部下から不正調査の事実を知らされ、根本厚労相に報告した。厚労省の初動対応のカギを握る人物だ。
しかし、別の統計におけるルール違反の報告漏れを理由に、先週末に根本氏に更迭された。これを受け、与党は現職の担当者でないことを理由に、国会招致に応じなかった。
政策について責任をもって説明するなら現職である必要もあろうが、目的は過去の経緯をつまびらかにすることである。
政権与党は森友問題でも同様の理由で、財務省の理財局長だった佐川宣寿(のぶひさ)氏の国会招致を拒み続けた。大西氏の更迭を「参考人逃れ」という野党の批判が当たらないというのなら、与党は堂々と応じるべきだ。
厚労省の特別監察委員会がわずか1週間でまとめた報告は、その後、第三者性が疑われ、再検証を余儀なくされている。誰が検証を急がせたのか、この間の経緯も焦点だ。
予算委には、監察委の委員長を務める樋口美雄労働政策研究・研修機構理事長が出席したが、野党の質問に「独立行政法人の理事長として招致された。答弁は差し控えたい」と繰り返した。監察委の委員長として改めて証言を求める必要がある。
きのう自民党からは小泉進次郎・厚労部会長が質問に立った。しかし、最も力を入れたのは、雇用保険などを過少給付された人への不足分の支払いの工程表を、根本氏と一つひとつ確認することだった。
「危機管理上アウト」「隠蔽(いんぺい)体質の表れ」といった、厚労省批判もあったが、真相解明という点では突っ込み不足だ。
小泉氏は、予算委への全閣僚出席の見直しなど、持論である国会改革の必要性も訴えた。しかし、不合理と考える慣行を改めるというのなら、ポストを離れた官僚は原則国会に呼ばないというルールから見直したらどうか。
立憲民主党の長妻昭氏がきのう指摘したように、いま喫緊に求められる国会改革は、行政監視機能の強化にほかならない。


(2019年2月5日の朝鮮日刊新聞邪説)

「温暖化対策決定の基礎となる統計に対する信頼が大きく揺らいでいる」!
「政権与党は口では再発防止を誓うが」、初めの記事に見えるとおり、コヤツらは「口だけでなく、実際の行動でも再発を誓う」。
己らは専ら「統計不正」に依存しながら、「財務省自身、公文書改ざんの検証が不十分だと批判を受けていることを忘れたのだろうか」だの、「モリカケも忘れずに」だの、「政権与党は森友問題でも同様の理由で、財務省の理財局長だった佐川宣寿氏の国会招致を拒み続けた」だのと罵り散らすのは、モリカケ報道の犯罪性を余すところ無く示してるな。
「我々国民も表面的な数字をうのみにせず、統計に目を光らせ、モリカケ報道のウソを見抜く力を養う必要がある」!

「CO2排出の最大の脅威である石炭の使用を、早急に段階的に廃止していくことが求められます」だと?
「『国民の知る権利』の最大の脅威である朝鮮日刊新聞を、早急に一気に廃刊していくことが求められます」!
「『公平・公正な行政』の最大の脅威である朝鮮日刊新聞を、早急に一気に廃刊していくことが求められます」!
「『多様性、寛容、共生、支え合い』の最大の脅威である朝鮮日刊新聞を、早急に一気に廃刊していくことが求められます」!

グレた鬼娘が、シリアの子どもを殺(や)っちまえ、と起草曲

パガニーニ「奇想曲第5番」(エレキギターでの演奏)

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

もう一度、「グレた16歳の少女」の写真を見直すと、

一年で一番寒い1月下旬のダボス(標高1560m)なのに、まるで初夏のような薄着で、胸元開けて、腕まくり!
その一方で、シリアでは


2019年2月2日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

グレた16歳の少女」は、シリアの子どもが凍え死に、飢え死んでいるのを尻目に、初夏のような薄着で「産業革命以降の気温上昇を1.5度未満に抑えるといった目標達成への行動は『やるか、やらないか』の選択だと迫った」んだね。
それが何を意味するか?
モリカケを仕掛けた反日左翼は、2017年5月26日の投稿で採り上げた2017年5月22日の邪説で「情報公開に対する国の後ろ向きな態度は、国民主権を支える『知る権利』を脅かすものだ」だの、2017年6月17日の投稿で採り上げた6月6日の邪説でも「信じられない。この論法が通用するなら、あらゆる内部告発が『出どころ、入手経緯が不明だ』として、あったことがなかったことにされかねない。国民の知る権利への重大な背信行為でもある」だの、2017年10月28日の投稿で採り上げた10月17日の邪説でも「安倍政権がないがしろにしてきたもの。そのひとつに、国民の『知る権利』がある」だの、昨年4月3日の投稿で採り上げた3月3日の邪説でも「公文書の管理は情報公開とともに、国民の『知る権利』を支える車の両輪である」だの、3月13日の邪説でも「その改ざんは国民の『知る権利』を侵し、歴史を裏切る行為である」だの、昨年7月5日の投稿で採り上げた2月14日の邪説でも「行政が公平・公正に行われているか。国民の『知る権利』にこたえようとしているか」だの、昨年7月12日の投稿で採り上げた5月24日の邪説でも「国民の知る権利と、立法府の行政監視機能を軽んじた点で、首相らの罪も重い」だのと泣き喚き続けてきたけど、シリアの子どもが凍え死んでいるのを尻目に、初夏のような薄着で「産業革命以降の気温上昇を1.5度未満に抑えるといった目標達成への行動は『やるか、やらないか』の選択だと迫った」のを見て、何かおかしい、と考えるのが「知る」ということ。
考えようともせず、「グレた16歳の少女」を称賛するのは、「知る権利」を放棄すること。

何度言っても言い足りない」けど、ダボス会議を開催中の最高級ホテルを取り囲み富裕層を糾弾するデモに混じって、寒風吹きすさぶ中、毛糸の帽子をかぶり、マフラーを巻き、毛糸の手袋はめて、「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」んじゃねぇんだよ。
ダボス会議に招かれ、暖房が効きまくった最高級ホテルの中で、初夏のような薄着で「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」んだね。
先進国では、固定価格買い取り制度で再生エネと称する紛い物を市民に高値で押し売りし、富裕層が利を貪ってる。
さらに、炭素税を課して市民から毟り盗ってる。
もちろん、それ以外にも、温暖化対策の名の下に莫大な血税をくすね盗り、富裕層が利を貪ってる。
そのお金のほんの一部を回すだけで、シリアの子どもは救われる。
にもかかわらず、初夏のような薄着で「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」のは、あんなヤツラ死んだらいい、と言うことに他ならない。
「『あんたら、シリアの子どもを殺(や)る気あんの?、あんなヤツラ殺(や)っちまえ』と迫った」んだよ。
「『やるか、やらないか』の選択」とは、「『シリアの子どもを殺(や)るか、殺(や)らないか』の選択」。
(もちろん、「産業革命以降の気温上昇を1.5度未満に抑えるといった目標達成への行動は『やるか、やらないか』の選択だと迫った」は貴族が考え出したシナリオ。貴族自身が「グレた16歳の少女」に「産業革命以降の気温上昇を1.5度未満に抑えるといった目標達成への行動は『やるか、やらないか』の選択だと迫らせた」んだよ。正にヤラセ。)

2015年4月16日の投稿11月3日の投稿で紹介したとおり、シリアの内戦はCO2の排出が原因ですぅぅぅ~、と泣き喚いてたけど、そして、今なお泣き喚いてる(「Global Environmental Change,54(2019)239」)けど、シリアの子どもが凍え死んでいるのを尻目に、初夏のような薄着で「『やるか、やらないか』の選択だと迫った」のは、温暖化を煽り立てている鬼畜こそがシリアの子どもを殺していることを、ハッキリと示してるな。
鬼は~~~外!

って言うと、昨年4月3日の投稿で紹介したとおり、厳冬は温暖化が原因ですぅぅぅ~、シリアの子どもが凍え死んだのも、やっぱり、CO2の排出が原因ですぅぅぅ~、グレたちゃんの言うとおり、「産業革命以降の気温上昇を1.5度未満に抑えるといった目標達成への行動は『やるか、やらないか』の選択」ですぅぅぅ~、と泣き喚くだろうけど、今冬の米国の大寒波でも、温暖化が原因ですぅぅぅ~、と泣き喚いてる。


米大寒波と気候変動の関係は 温暖化はどうなったのか
2019年2月1日
ジャスティン・ロウラット
アメリカの3分の1が大寒波に見舞われている中、科学者たちは気候変動がどれくらいこの現象に影響を及ぼしているのかを調べている。
いったい地球温暖化はどうなったのか。
それこそ、ドナルド・トランプ米大統領が数日前のツイートで知りたがっていたことだ。
トランプ氏は1月29日、ツイッターに「美しいアメリカ中西部の体感気温がマイナス60度にもなって、史上最低を記録した。これから数日でさらに寒くなるようだ。人間は数分も外にいられない。いったい、地球温暖化はどうなったんだ? 戻ってきてくれ、必要なんだ!」と書き込んだ。

アメリカ中西部が寒い、すごく寒いのは疑いようがない。
国立気象局(NWS)は実に、「肉が凍って骨から外れる」ほどの寒さだと警告している。
アイオワ州のNWSも不用意に外出しないよう警告しており、もし外出するなら「深呼吸を避け、会話も最低限に」するよう呼びかけた。
・・・中略・・・
トランプ大統領は正しいのか?
ではこの厳しい寒波は、地球温暖化が後退している証拠なのだろうか。
残念ながら答えは「ノー」だ。トランプ氏のツイートに対しても、すぐに政府機関が返事をしている。
アメリカ海洋大気庁(NOAA)はツイッターに、「冬に嵐が発生しても、地球温暖化が起きていないという証明にはならない」と書き、海水温の上昇で蒸気が増え、寒波を引き起こす画像を掲載した。

NOAAがツイートした記事には、地球温暖化の進行によって激しい吹雪はむしろ増えるかもしれないという研究結果が示されている。

現在の大寒波の原因は、北極からの旋風「極渦(きょくうず)」によるものだと聞いている人もいるだろう。

「極渦(きょくうず)」とは、毎年冬になると北極点に形成される巨大な空気の渦で、成層圏まで到達する。
北極の非常に冷たい空気を溜め込み、強く循環する風の壁に守られた渦のようなものだ。
米紙ニューヨーク・タイムズが、その仕組みの見事な図解を掲載している。

極渦が崩れると、北極圏外にもその冷たい空気が流れ出す。
それが、今年1月3日に起きたと考えられている。

極渦から流れ出した冷気はジェット気流の軌道を変える。ジェット気流は大気の低いところを流れる強力な気流で、この流れが南に大きく膨れる。
この膨れ上がったジェット気流が、今週アメリカに厳寒をもたらした。昨年、欧州に大寒波「東からの獣(the Beast from the East)」をもたらしたのもこのジェット気流だ。
大寒波と地球温暖化の関係は?
気象学界では、極渦の崩壊の頻度が上がっているかどうか、議論が盛んに行われている。
いくつかの研究はこの仮説を支持しており、その原因が気候変動だと疑っている研究者もいる。
米ウッズ・ホール研究センターで気候変動の影響と対策を研究しているジェニファー・フランシス氏は、北極海で氷が解けていることが極渦の変動に関係あると主張する。
ニューヨーク・タイムズの取材でフランシス氏は、北極圏にぽっかりとできた黒い海面は反射率の高い氷よりも多く熱を吸収し、それがホットスポットを生み出すと説明した。
このホットスポットが、気候変動によるジェット気流の変動と合わさり、極渦の崩壊を招いているという。
しかし、これは議論の余地のある話だ。英オックスフォード大学の気象物理学者ティム・ウリングス氏は、大きな変動が起こっているとは認めなかった。
ウリングス氏は、大気は「さまざまな要素が絡み合ったシステム」で、「こうした事象がより頻繁に起きているという確定的な証拠はない」と話した。


(BBC)

「Warmer ocean temps」 → 「More Moisture」 → 「Winter Storm」って?
鬼は~~~外!
異常気象の全く不都合な真実」の第10章で解説しているとおり、それは「温暖化が進んで気温が上がると、雪雲の中に大気が抱えていられる水蒸気の量(飽和水蒸気量)が増え、多くの雪を降らせる原因になる。このため、局所的に大雪となる『ゲリラ豪雪』となるケースが増加する」という論理と全く同じだけど、「気温低下が進んで氷点下20℃以下に下がると、雪雲の中に大気が抱えていられる水蒸気の量(飽和水蒸気量)が減り、多くの雪を降らせる原因にならない。このため、局所的に大雪となる『ゲリラ豪雪』となるケースが激減する」。

「米紙ニューヨーク・タイムズが、その仕組みの見事な図解を掲載している」って?

鬼は~~~外!
昨年6月23日の投稿で「ジェット気流が弱くなるということは、高速道路に例えれば、交通量が減るということ」と、つまり、「高速道路を過度の量の車が通過しようとすると渋滞が起きるように」、ジェット気流が強くなれば蛇行する、と言ったけれど、


米国を襲った大寒波、気候変動との関連は?
2019年1月31日 15:55 発信地:タンパ/米国
20年来の寒さに見舞われ、各地で気温が氷点下20度以下まで下がっている米国。北極のような寒さをもたらした大寒波は、気候変動と関係があるのだろうか?
専門家らは、その可能性を否定していない。ただ、今回の大寒波における地球温暖化の関与をめぐっては、議論の余地があるとも指摘している。
■極渦とは何か
AFPの取材に応じたマイアミ大学ローゼンスティール海洋大気科学部のベン・カートマン(Ben Kirtman)教授(大気科学)は、「極渦とは北極を覆っている大量の冷たい空気の渦で、普段はジェット気流によって北極上空にとどまっている」と説明する。
通常、この冷気は強い空気の流れであるジェット気流によって北極に閉じ込めているが、ジェット気流がうねったり弱まったりすると北極の外に流れ出る。
「極渦は蛇行することがある。今回の大寒波がまさにそうだ。うねる幅が大きくなると冷気が遠く離れた南方まで到達する」とカートマン氏は話す。
気象専門テレビ、ウェザー・チャンネルが伝えたところによるによると、今週米国を襲った大寒波は、「中西部に20年ぶりの寒さをもたらし、各種の観測史上最低記録を塗り替えている」という。
■なぜジェット気流は蛇行するのか?
ジェット気流の強さは、熱帯と南極・北極の気温差に結びついており、気温差が開くほどジェット気流は強まる。理論上は、北極の冷気は北極にとどまっている可能性が高い。
だが、ジェット気流が強くなり過ぎると不安定になることもあるという。これについてカートマン氏は、「不安定になるとジェット気流がうねり、蛇行が始まる」と説明した。
南極・北極が温暖化の影響を受けると、熱帯との気温差が狭まり、ジェット気流がうねって冷気が北極から流れ出すという指摘もある。北極については、それ以外の地域に比べ、気温上昇が倍のペースで進んでいることが知られている。
■今回の大寒波は気候変動が理由なのか?
カートマン氏はこう説明する。「ジェット気流が弱まると、極渦は勢力を強め、さらに南下するのかとの疑問が浮かんでくる。これが正しければ、極端な寒波は気候変動と結びついていると言える」
そして、この仮説を検討するため、研究者らがまだデータを調べている最中であることに触れながら、「気候変動との結びつきをほのめかすものもあるが、まだ判断は下されていないことを強調したい」と続けた。
科学者らはこれまで、気候変動が特定の異常気象に果たす役割を解明してきた。今のところ、豪雨、干ばつ、熱波、山火事は気候変動と明確な関連があることが判明している。だが、突然の寒波については、関連性は依然として不明だ。


米イリノイ州シカゴで、氷点下29度の中、ミシガン湖の湖畔を歩く人(2019年1月30日撮影)。(c)JOSHUA LOTT / AFP


(AFP/ Kerry SHERIDAN)

はい!
「ジェット気流が強くなり過ぎると不安定になることもある」んだね。
「ジェット気流の強さは、熱帯と南極・北極の気温差に結びついており、気温差が開くほどジェット気流は強まる」けど、IPCCの人為的温暖化説では、北極の気温は全球平均の倍の速さで上昇し、逆に気温差は縮まるから、ジェット気流は弱くなり、蛇行は起こらない。
(しかも、「北極圏の全く不都合な真実」で解説しているとおり、北極の温暖化の主因は大気汚染。BBCの記事中の写真を見ても、氷が黒ずんでる。)
厳冬とCO2排出に因果関係は無いから、「『やるか、やらないか』の選択だと迫る」のは、「『シリアの子どもを殺(や)るか、殺(や)らないか』の選択だと迫る」こと。

それでも「今のところ、豪雨、干ばつ、熱波、山火事は気候変動と明確な関連があることが判明している」から、やっぱり、「『やるか、やらないか』の選択」ですぅぅぅ~、って?
鬼は~~~外!
コヤツらが「豪雨、干ばつ、山火事は気候変動と明確な関連がある」と言い張る論拠は、「異常気象の全く不都合な真実」の第1章で紹介しているとおり、「温暖化に伴う気温の上昇で、大気が抱えていられる水蒸気量(飽和水蒸気量)は増える・・・飽和水蒸気量の増え方のほうが大きいため、雨の頻度は減る一方で、1回当りの降雨は激しくなる」だけど、それは「Warmer ocean temps」→「More Moisture」→「Winter Storm」と同じだから、そして、先に説明したとおり、その誤りは明白だから、「今のところ、豪雨、干ばつ、山火事は気候変動と明確な関連がないことが判明している」んだね。
実際、昨年9月2日の投稿で解説したとおり、CO2がハッキリと増加し始める前の19世紀末に豪雨が頻発してた。
昨年12月12日の投稿で紹介したとおり、「温暖化による影響はすでに出ており、私たちは脅威を感じている」と泣き喚いてるけど、「ブラジル先住民族のベニシュ・ピタガリさん(26)が住むブラジル北東部では少雨が何年も続き」は繰り返し起こってた。

確かに、「この厳しい寒波は、地球温暖化が後退している証拠」じゃない。
「各種の観測史上最低記録を塗り替えている」けど、それを以ってして、寒冷化し始めているとは言えない。
ということは、逆に言えば、「各種の観測史上最高記録を塗り替えている」のを盾にして、「地球温暖化が進行している証拠」と言い張るのは全く馬鹿げてる、ということ。
昨年8月31日の投稿で紹介したとおり、アホの江守正多が「日本でも7月23日に埼玉県熊谷市で国内の最高気温となる41.1度を記録するなど未曾有の猛暑が続き、7月だけで熱中症による死者が過去最多133人にのぼった」と泣き喚き、12月14日の投稿で紹介したとおり、マヌケな渡部雅浩が「ことしの夏は、埼玉県熊谷市の気温が、観測史上国内で最も高い41度1分に達した」と泣き喚き、そして、モリカケを仕掛けた反日左翼も、9月16日の投稿で紹介したとおり、「7月23日に埼玉県熊谷市で観測された41.1度が日本最高の記録である」だの、10月4日の投稿で紹介したとおり、「埼玉県熊谷市で過去最高の41.1度を記録するなど・・・地球温暖化の影響を心配する声は、これまで以上に大きくなっている」だのと泣き喚いたけど、それは「この厳しい寒波は、地球温暖化が後退している証拠」と言うのと全く同じで、全くナンセンス。
「今のところ、熱波は気候変動と明確な関連がないことが判明している」んだね。

「今のところ、豪雨、干ばつ、熱波、山火事は気候変動と明確な関連がないことが判明している」から、「『やるか、やらないか』の選択だと迫る」のは、「『シリアの子どもを殺(や)るか、殺(や)らないか』の選択だと迫る」以外の何物でもねえ。
シリアの子どもの顔を見ろ!

真ん中の青い頭巾をかぶった女の子の純粋な瞳。
右隣の子の疲れきった顔。
左隣の子の不安げな顔。
グレた16歳の少女」のふてぶてしい面と見比べれば、真実は自ずと明らかだな。

グレた16歳の少女」に豆を投げつけてやれ!
鬼は~~~外!
グレたトゥーンベリは~~~外!!