ショパン「２４の前奏曲」より第６番
今日今晩は。
「国際環境ＮＧＯ(嘘)ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ」の会員某で～～～す。
１月２７日の投稿で解説したにもかかわらず、まだ言ってる！
２０１８年は史上４番目に暑い年 過去４年が上位占める
ワシントン＝香取啓介 ２０１９年２月７日１１時２９分
世界気象機関（ＷＭＯ）は６日、２０１８年の世界平均気温が観測史上４番目に高かったと発表した。過去４年が史上最も暑かった年の上位を占めており、温暖化傾向は続いている。英気象庁は今後５年間も同様の傾向が続くと予測しており「２０１４年から２３年は、史上最も暑い１０年になるだろう」としている。
ＷＭＯは米航空宇宙局や日本の気象庁の分析を使った。過去最高は１６年で１９世紀末と比べて１.２度高く、１５年と１７年は１.１度高かった。昨年は１度上昇と少し下がったが、ペッテリ・ターラスＷＭＯ事務局長は「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。（気温は）上昇傾向にある」と警告する。
年明けから熱波が続く豪州の例を挙げ、１９年は１８年に下がった分を取り戻すだろうとしている。
(朝日新聞デジタル)
「英気象庁は今後５年間も同様の傾向が続くと予測しており『２０１４年から２３年は、史上最も暑い１０年になるだろう』としている」？
１月２７日の投稿の図１ではＣＯ2濃度のデータが古いままだった（データは２０１６年までで、それ以降は毎年２ｐｐｍずつ増加すると仮定して計算してた）ので、ＣＯ2濃度も昨年までの値（それ以降は毎年２ｐｐｍずつ増加すると仮定。但し、ＣＯ2の効果は１年遅れて表れると仮定して計算、つまり、昨年の気温偏差は一昨年のＣＯ2濃度を使って計算）を使い、温室効果飽和論の計算も、「地球は水の惑星」の（３－１）式のフィードバック係数 
図１ ＨａｄＣＲＵＴ４（英気象庁）による全球平均気温偏差の推移とＩＰＣＣの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の（３－１）式との比較
「何度言っても言い足りない」けど、赤線がＩＰＣＣの人為的温暖化説。
赤線が２０世紀第４四半期の気温上昇をほぼ再現できることが、ＩＰＣＣが人為的温暖化を煽り立てる論拠。
だから、ＩＰＣＣの人為的温暖化説が正しいのなら、２１世紀も気温は赤線に沿って上がり続けねばならない。
「貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑（ターラ）す」が「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。（気温は）上昇傾向にある」と喚き散らしてるのは、それ故に他ならない。
けど、２０００年以降に限っても、赤線がデータから大きくずれていることは誰の目にも明らか。
２０１０年は強いエルニーニョだったのに、赤線に従えば、弱いラニーニャになってしまう。
昨年は弱いラニーニャなのに、赤線に従えば、非常に強いラニーニャになってしまう。
しかも、１９７０年以前は全く再現できない。
一方、青線は２０１３年までのデータを比較的良く再現できる。
にもかかわらず、２０１４年以降はデータと大きく乖離してしまう。
英気象庁がハイエイタスを消し去るために、データを改竄して気温を吊り上げたことは誰の目にも明らか。
１月２７日の投稿で解説したとおり、それはグリーンランドのデータからも裏づけられたんだね。
「２０１４年から２３年は、史上最も暑い１０年になるだろう」とは、データを改竄し続けるということに他ならない。
「ＷＭＯは米航空宇宙局や日本の気象庁の分析を使った」けど、「米航空宇宙局の分析（もどき）」も英気象庁と本質的に同じ。
図２ ＮＡＳＡ・ＧＩＳＳ（米航空宇宙局）による全球平均気温偏差の推移とＩＰＣＣの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の（３－１）式との比較
赤線に従えば、英気象庁（ＨａｄＣＲＵ）ほどではないけれど、やはり、昨年は強いラニーニャになってしまう。
一方、我国の気象庁の場合は、フィードバック係数を弱くしないと、２０世紀第４四半期を再現できない。
図３ 気象庁による全球平均気温偏差の推移とＩＰＣＣの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の（３－１）式との比較
とは言え、「米航空宇宙局」と基本的に同じことが言える。
ＷＭＯはＮＯＡＡ・ＮＣＥＩの分析（もどき）も使ってるだろうから、ついでに見ておくと、
図４ ＮＯＡＡ・ＮＣＥＩによる全球平均気温偏差の推移とＩＰＣＣの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の（３－１）式との比較
やはり、同じ。
「英気象庁や米航空宇宙局や日本の気象庁の分析」の統計不正は明白。
信頼できるのは人工衛星のデータだけ。
図５ 人工衛星による観測値（ＵＡＨ６.０）とＩＰＣＣの人為的温暖化説、及び、「地球は水の惑星」の（３－１）式との比較
１月５日の投稿でも指摘したけど、２０００年までは赤線と青線がほぼ一致してた、つまり、８０年代と９０年代は図１、図２、図４のデータ（但し、気象庁のデータは除く）と上図のデータがほぼ一致してたにもかかわらず、今世紀に入って、赤線と青線の差は広がるばかり。
赤線の誤りは、であるから、英気象庁や「米航空宇宙局や日本の気象庁」がハイエイタスを消し去るために「統計不正」に奔ったことは明白。
「１９年は１８年に下がった分を取り戻すだろう」は、統計不正を続けて温暖化を煽り続け、世界を騙し続けるということに他ならない。
「貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑（ターラ）す」は、統計不正で何が悪いと居直ってるんだね。
統計不正検証 この態勢では不十分だ
厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいたのだろう。国会審議で最大の焦点となっている統計不正の真相究明のため、政府は総務省に新たな検証チームを発足させた。
だが、扱うのは総務省が基幹統計を一斉点検した際に厚労省が問題の報告を怠った「賃金構造基本統計」だけ。一連の問題の端緒である「毎月勤労統計」の検証は、引き続き厚労省の特別監察委員会が担うという。
できるだけ大ごとにしたくない。そんな意識で、場当たり的に対応しているように見えてならない。検証態勢の根本的な見直しが必要だ。
新たに設置した検証チームは、賃金統計が訪問調査というルールに反して郵送で行われた経緯など、主に行政運営上の問題を調べる。
一方、勤労統計については、統計的な知見が必要で、すでに厚労省の特別監察委での検証も進んでいるため、新チームでは扱わないという。
この説明に納得する人がどれだけいるだろう。問われているのは、勝手にルールを破り、ルール違反を認識しながらうその上塗りを続け、こっそり修正しようとした組織の体質である。二つの問題の根っこは同じだ。
わずか１週間で「組織的隠蔽（いんぺい）は認定できない」との結論を出し、姿勢に疑問符がついた特別監察委で続けるのではなく、より独立性の高い組織で改めて検証をやり直すのが信頼回復への第一歩ではないか。
総務省での検証にも課題はある。新チームは総務省の行政評価局を中心に、統計部門の経験のある職員らも加わるが、外部の有識者は入らない。「できるだけ早くという官邸のご指示」があり、機動的な立ち上げを優先したという。
政府自体が真相究明に後ろ向きではないかと見られている時に、違う役所とはいえ、職員同士による検証にどこまで理解が得られるだろう。形ばかりの検証で幕引きを急いでいるのではないか、とみられないやり方を考えることが重要だ。
０７年の年金記録問題の時には、政権の最重要課題として総務省が事務局となり、外部有識者からなる検証委員会を設けた。今回もそうした組織を作って、しっかりと検証すべきだ。
統計の不正や間違いは厚労省に限らない。政府の一斉点検では、５６ある基幹統計の約４割で問題が見つかっている。
各役所で統計を軽んじる風潮がないか。予算・人員の不足など構造的な問題はないか。省庁横断の包括的な検証が必要だ。
「統計の不正や間違いは厚労省に限らない」。
「英気象庁は今後５年間も同様の傾向が続くと予測しており『２０１４年から２３年は、史上最も暑い１０年になるだろう』としている」のは「統計の不正」。
「米航空宇宙局や日本の気象庁」も「統計の不正」。
「貴族にペッタリと寄り添い、市民を誑（ターラ）す」が「『毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。（気温は）上昇傾向にある』と警告する」のも「統計の不正」。
「厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいたのだろう」だと？
政府は「厚生労働省任せでは乗り切れないと、さすがに気づいた」けど、何の検証もせず、「１９年は１８年に下がった分を取り戻すだろうとしている」ＷＭＯは、尚も「英気象庁や米航空宇宙局や日本の気象庁任せで乗り切ろう」、「統計不正で乗り切ろう」としてるんだろ！
何の検証もせず、図５にも頬かむりを決め込んで、ＷＭＯの発表を一方的に足れ流すテメエらは、「ＷＭＯ任せで乗り切ろう」、「統計不正で乗り切ろう」としてるんだろ！
「できるだけ大ごとにしたくない。そんな意識で、場当たり的に対応しているように見えてならない」だと？
なぜ、懐疑論者にハイエイタスを指摘された後で気温が吊り上ったのか？
ＩＰＣＣの第５次報告書では、ハイエイタスを認め、しどろもどろの醜態を曝け出したのに、なぜ、ハイエイタスは消えたのか？
なぜ、何の説明も無いのか？
コヤツらは取材して問い質そうとしない。
「できるだけＣＯ2の影響を大ごとにしたい。そんな意識で、計画的に対応しているように見えてならない」。
「この説明に納得する人がどれだけいるだろう。問われているのは、勝手にルールを破り、ルール違反を認識しながらうその上塗りを続け、こっそり修正しようとした組織の体質である。二つの問題の根っこは同じだ」と？
上記のグラフを見て、「毎年の記録よりも長期的な気温の傾向の方がはるかに重要。（気温は）上昇傾向にある」という「説明に納得する人がどれだけいるだろう」。
「問われているのは、勝手にルールを破り、すなわち、ハイエイタスを消し去り、ルール違反を認識しながらうその上塗り、すなわち、前回の投稿でも見たとおり、１.５℃特別報告書で『１０年間で０.２度のペースで上昇しており、現状のままでは、３０年から５２年の間に１.５度に達すると予測し』、「こっそり修正』どころか、こっそりデータを改竄しようとした組織（＝ＩＰＣＣ）の体質である」。
「二つの問題、すなわち、厚生労働省の統計不正と１.５℃特別報告書の根っこは同じだ」。
にもかかわらず、新聞社でありながら、何の検証もせず、ＩＰＣＣやＷＭＯの吹聴することを一方的垂れ流して、市民を欺こうと図る。
「二つの問題、すなわち、厚生労働省の統計不正とテメエらの報道の根っこは同じだ」！
「わずか１週間で『組織的隠蔽は認定できない』との結論を出し、姿勢に疑問符がついた特別監察委で続けるのではなく、より独立性の高い組織で改めて検証をやり直すのが信頼回復への第一歩ではないか」だと？
前回の投稿で指摘したとおり、ホッケー・スティック曲線の統計不正は明らかであるにもかかわらず、そして、ハイエイタスに窮して統計不正に奔ったことは明らかであるにもかかわらず、「その後もずっと『組織的隠蔽は認定できない』との結論を出し、姿勢に疑問符がついたＩＰＣＣの人為的温暖化説を煽り続け」るテメエらは、「廃刊してやり直さないのが信頼回復への第一歩ではないか」！
にもかかわらず、尚も喚いてやがる！
統計不正審議 国会は責任を果たせ
統計不正問題をめぐる国会審議で、野党側が求めてきた厚生労働省の大西康之・前政策統括官の衆院予算委員会への招致が実現した。
大西氏の招致は真相究明の一歩に過ぎない。過去の経緯を知る当事者なども呼び、国会は引き続き解明に努めるべきだ。
今回の統計不正が発覚したのは昨年１２月１３日、総務省の統計委員会が、毎月勤労統計で本来は全数調査のはずの大規模事業所のデータに不審点があることを指摘したことがきっかけだ。
厚労省の統計部門の責任者だった大西氏は、この時期に不正を把握し、５日後に次官級の幹部らに報告したことなどを説明した。
ならばこの頃には、問題が単なる統計調査のルール違反にとどまらないことを厚労省は認識できたはずだ。雇用保険や労災保険の過少支給の可能性に気付いたのは年末の２７日になってからだと言うが、本当なのか。この間の対応に問題はなかったのか。引き続き解明が必要だ。
せっかく参考人を呼んでも、形だけでは意味がない。象徴的なのが、厚労省が設置した特別監察委員会の委員長を務める労働政策研究・研修機構の樋口美雄理事長との質疑だ。
野党は、監察委による検証の中立性・客観性が問われているとし、どうして職員らへの聞き取りの約３分の２が厚労省職員による「身内」の調査になったのかなどをただした。しかし樋口氏は「予算委には（機構の）理事長として呼ばれたと認識している。答弁は差し控えたい」と繰り返した。
参考人招致にあたり、与党が「独立行政法人の理事長として」と条件を付けたためだ。野田聖子・衆院予算委員長も度々、「理事会で決めたことですから」と野党の質問を制した。
わずか１週間で報告をまとめるような拙速で、かつ「身内」主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ。改めて監察委の委員長として招致すべきである。
統計不正問題は長年、厚労省内で放置されてきた。組織的な隠蔽（いんぺい）はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い。
それなのに、大西氏の招致をこれまで拒んできたことを含め、この問題の解明に対する及び腰の姿勢が、与党には目立つ。国会運営をめぐる野党との駆け引きに参考人招致を使い、真相の究明を妨げることは許されない。
行政監視は国会の重要な責務だ。その重みを、与党も自覚するべきだ。
「統計不正のホッケー・スティック曲線を採用したＩＰＣＣ第３次報告書をまとめるような拙速で、かつ『身内』主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ」！
「英気象庁や米航空宇宙局の不正な統計を採用して１.５℃特別報告書をまとめるような拙速で、かつ『身内』主導の検証になった経緯は、解き明かすべき焦点の一つだ」！
「それなのに、ＩＰＣＣの招致（上で述べたとおり、懐疑論者にハイエイタスを指摘された後で気温が吊り上ったのは何故か？、ＩＰＣＣの第５次報告書ではハイエイタスを認めていたのに、そんなことは無かったかのように、何の説明も無く、ハイエイタスが消えてしまったのは何故か？、を取材して問い質す）をこれまで拒んできたことを含め、この問題の解明に対する及び腰の姿勢が、朝鮮日刊新聞には目立つ」！
「統計不正問題は長年、朝鮮日刊新聞で放置されてきた。組織的な隠蔽（いんぺい）はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い」！
２０１７年１０月３０日の投稿、１１月１１日の投稿、昨年１月１６日の投稿、そして、４月５日の投稿で紹介したとおり、基幹送電線に空きがあるんですぅぅぅ～、と泣き喚いたけど、またしても、煽り立ててやがる！
（これまでは安田陽ちゅう腐れ外道だったのが、今度は山家公雄ちゅう外道に変わってるけど、「身内」だ。）
２０１９年２月５日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より（「増えたトキ」の記事は「送電線空き容量」と関係ないけど、昨年４月５日の投稿で紹介したとおり、それを書いてる竹内敬二ちゅう外道も、「『送電線と空き容量』議論深めたい」と煽り立ててた。）
「送電線に空き容量がない」は「不正な統計」だった、正しい統計に基づいて「再エネ拡大向け提言」、のように見せかけてるけど、真実は全く逆。
昨年４月５日の投稿で採り上げた昨年１月２８日の記事に見える表の数値自体が正しくても、それは再エネは基幹送電線にほとんど流れていないこと、再エネは虚構にすぎないことを示しているのだから、「再エネ拡大向け提言」し、市民に虚構の電気を売りつけて利を貪ろうと図るのは、「統計もどきでデータをねじ曲げれば、どんな結果でもひねり出せる。都合の良い数字が一人歩きし、人を欺ける」に他ならず、その意味において、この「送電線空き容量を独自分析」は「統計不正」以外の何物でもねえ！
厚労省の統計不正で明らかになったのは、すなわち、問題の本質は、国民所得が減っていたこと。
にもかかわらず、コヤツらは、正しい統計に基づいて再エネを拡大しろと、つまり、正しい統計に基づいて市民の所得を奪えと言い張ってるんだよ。
分かっただろ。
コヤツらが、血眼で、統計不正、統計不正、と泣き喚くわけが。
己らこそが、正しい統計に基づいているかのごとくに装い、市民から収奪するために、厚労省の統計不正を利用してるんだね。
「統計不正問題は長年、朝鮮日刊新聞で放置されてきた。組織的な隠蔽（いんぺい）はなかったのかなど、明らかにすべき点はほかにも多い」。
昨年６月３０日の投稿と１０月２１日の投稿で紹介したとおり、お前ら庶民は肉を食うな～、と喚き立て、昨年１１月６日の投稿で紹介したとおり、江守正多も、国民の血税で生活する身でありながら、国民に指突きつけて「肉ばかり大量に食べて」と罵ってたけど、その後も血眼で、肉を食うな～、と喚き立ててる。
肉を半分に減らさないと地球に「破滅的被害」
２０５０年、１００億人時代に向けて英医学雑誌が大胆な食の改革を提言
２０１９.０１.２５
食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。
だが、増え続ける世界の人口は２０５０年までに１００億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。
そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、１月１６日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者３０人が３年にわたって協議し、１００億人の食を支えるために、各国政府が採用できる案をまとめたものだ。こうした食の改革を行わないと、地球に「破滅的」なダメージが待ち受けているという。
要約には、「赤身の肉や乳製品の消費をほんの少量増やしただけで、この目的は達成不可能になる。可能だとしてもかなり難しくなるだろう」とある。
食料生産は、温室効果ガス、水や作物の利用、肥料から出る窒素やリン、そして生物多様性などについてさまざまな副作用をもたらす。これらを全て管理できれば、気候変動を引き起こす温室効果ガスの排出量は減り、世界中の人々が食べるのに十分な食料を生産するだけの農地が確保できると論文は結ばれている。
肉と砂糖の消費は、半分に減らす必要があるという。ただ、削減すべき地域とそうでない地域があると、論文の著者で米ジョンズ・ホプキンス大学の食料政策と倫理学教授であるジェシカ・ファンゾ氏は言う。例えば、米国では肉の消費量を減らし、果物と野菜の量を増やす。対して、栄養不足が深刻な国では、食事の約３％に肉を取り入れるといった具合だ。
何の行動も起こさなければ「悲惨な事態を招くでしょう」と、ファンゾ氏は警告する。
(ナショナルジオグラフィック)
そして、コヤツらも。
２０１９年２月６日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より
野菜を食べたいのなら、国内で栽培された野菜を食べるのが「エシカル（倫理的な）消費」。
わざわざ、遠くフィンランドから食品を輸入するのは、しかも、我国に比べて日照時間がずっと短いフィンランドで生産された食品を輸入するのは、エネルギーの浪費であり、ＣＯ2の排出を無視しても、持続可能性を考える消費者なら絶対に買わない。
しかも、ソラマメなら国内でも栽培できるのに、遠くフィンランドからソラマメの加工品を輸入するのは、より多くのＣＯ2を排出してるだけ。
にもかかわらず、「家畜を育てる場合に出る二酸化炭素（ＣＯ2）や使用する水の量は、植物を育てる比ではない。持続可能性を考える消費者に選んでもらえるのでは」と言い張り、「『エシカル（倫理的な）消費』に対する意識の高まりがある」と囃し立て、「ヒット！予感実感」と煽り立てるのは、温暖化プロパガンダの醜悪さを物の見事に露呈してるな。
「近所の安い焼肉屋に直行する」って？
見え透いた嘘を言うな！
「何度言っても言い足りない」けど、２０１５年４月２８日の投稿で指摘したとおり、コヤツらの平均年収は１３００万で、最上位１％の富裕層。
「安い焼肉屋に直行」ではなく、実は、「中之島フェスティバルタワー内の高級レストランで神戸牛のステーキに直行」。
そもそも、肉を食べたいのなら、「近所のスーパーに直行」して牛肉を買い、自宅で調理して食べるのが、「エシカル（倫理的な）消費」。
にもかかわらず、真っ先に「近所の安い焼肉屋に直行する」と書いたのは、コヤツらには倫理観が欠片も無いことを露呈しているのであり、そんなヤツラが温暖化を煽り立てているのは、市民を収奪するための温暖化プロパガンダに他ならないことを、ハッキリと示してるんだね。
ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ 
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