いかすぞ、アオウミガメラ、強いぞ、アオウミガメラ

サン=サーンス「動物の謝肉祭」より「亀」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

前回の投稿で「あまりに『デタラメ』が多いから、一通り言及するだけでも一苦労だ。『朝鮮日刊新聞 《報道機関》たりえない』!」と書いたにもかかわらず、その日の夕刊に、こんな記事を掲載しやがった!
(追記:その後調べたら、見出しが少し違うけど、ネットでも全文読めるようになってた。)


2018年1月16日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より

これまでも、温暖化のデタラメを暴かれたら、シロクマちゃんがぁぁぁ~!、だの、ペンギンちゃんがぁぁぁ~!、だのと泣き喚いてきたけど、今度は、ウミガメちゃんがぁぁぁ~!

むかし、むかし、浦島は 助けた亀に連れられて
温暖化詐欺城へ来て見れば 絵にも描けない醜悪さ

けど、時事通信は一週間前に報じてた。


生まれたアオウミガメ、雌に偏る=温暖化で-豪グレートバリアリーフ
2018/1/9 15:48
【シドニー時事】オーストラリア東部沿岸に広がる世界最大のサンゴ礁「グレートバリアリーフ」北部で、地球温暖化に伴う気温上昇を受けて、過去20年以上にわたり生まれたアオウミガメのほとんどが雌に偏っていることを、米海洋大気局(NOAA)主導の調査チームが突き止めた。同チームは9日までに米科学誌カレント・バイオロジーで発表「Current Biology,28(2018)154」した。
グレートバリアリーフ北部は世界有数のアオウミガメの生息地。ウミガメは、産卵後から卵がかえるまでの期間の気温が高ければ、雌が生まれやすい。
調査によると、グレートバリアリーフ南部では全体の6割超が雌だったが、平均気温が高い北部では、甲羅の長さが35~86センチの若いカメで雌の比率が99%を超えた。調査チームは、2100年までに世界の平均気温が2.6度上昇するとの予想を踏まえると「近い将来、雌しか生まれなくなる可能性がある」と警告した。


(時事ドットコム)

AFPも1週間前に報じてた。
にもかかわらず、朝鮮日刊が今頃報じたのには理由がある。


「脱石炭にかじ切るべき」経団連に呼びかけ 中川環境相
2018年1月16日14時50分
中川雅治環境相は16日、経団連の榊原定征会長らと会談し、「我が国が進める石炭火力の海外展開に強い批判もある」などとして、地球温暖化への悪影響が強い石炭火力発電からの脱却を呼びかけた。中川氏は石炭火力に厳しい姿勢を強めており、経済界のトップに「直訴」した形だ。
同日朝の環境省幹部と経団連との懇談会で、中川環境相は「世界のビジネスも政治も確実に脱石炭に向かっている」と指摘。「我が国も脱石炭にかじを切らなければ、資金調達が困難になり、グローバルなサプライチェーンから外されてしまう懸念がある」と述べた。
排出量取引制度など、二酸化炭素排出に価格を付け削減を促す「カーボンプライシング(炭素の価格化)」についても、「今や世界の潮流と言っても過言ではなく、(日本も)着手すべき課題だ」と促した。ただ、非公開の場で、経団連側から慎重な意見が相次いだという。(小坪遊)


(朝日新聞デジタル)

はい!
前回の投稿で採り上げた1月13日の邪説と同じ理由。
石炭火力を阻害し、炭素税や排出量取引で市民から毟り盗るため。
(我国は議院内閣制だから、環境相も国民から選ばれた国会議員だから、民意を重んじ、官僚を抑えねばならないにもかかわらず、この中川ちゅうアホは官僚の言いなりになってる。って言うか、2013年1月26日の投稿2016年10月21日の投稿、そして、昨年8月3日の投稿で紹介したとおり、これ以前の完狂相も官僚の言いなりになって、石炭火力に難癖をつけてきた。そして、奸凶省の寄生虫どもと結託して、温暖化を煽り立てる記事と邪説を書き続け、石炭火力を罵る記事と邪説を書き続けて、政治家が官僚の言いなりになるように仕向けているのが朝鮮日刊新聞。加計学園問題を仕掛け出会い系バー通いの下司を持て囃したのが、政治家を官僚の操り人形にし、国民の生き血を吸うためであることは明らかだろ。)

再生エネの賦課金に、炭素税や排出量取引の舞踊
ただ浅ましく、貪るのがおもしろく、国民死ぬも案の中(うち)

しかも、だ。
ウィキペディアの「アオウミガメ」を調べたら、「オスは上陸しないため捕獲や計測が難しい」と書いてる。
だから、海で泳いでるウミガメを捕らえて、船上で性別を調べねばならない。
だから、調査後に海に還すなら、船の甲板上から海に投げ入れるはず。
ところが、朝鮮日刊記事の写真では、陸上から海に戻ってる。
おかしいじゃん。
上陸してきた雌ばかり捕らえて、「雌ばかり」と喚いてるんじゃねぇか?

しかも、だ。
「過去20年以上にわたり、孵化した固体のほとんどが雌だった」なら、この「グレートバリアリーフ北部の繁殖地」は産卵数が激減してるはず。
それは産卵に来るアオウミガメの数を調べれば分かること。
まるで、CO2の排出が既に甚大な影響を及ぼしているかのごとくに報じてるけど、肝心の調査をせずに、わざわざアオウミガメを捕らえて「雌ばかり」と喚いてるのは、実のところ、産卵数は減っていない、重大な問題は生じていないから。

さらに、「グレートバリアリーフ北部の繁殖地の島では繁殖期の12~3月に砂中の温度が、1990年以降はほぼ29.3度を越していたと推定された」を見ると、


図1 「Current Biology,28(2018)154」の図3

縦軸の目盛り0.0は29.3℃に相当し、29.3℃より高ければ正、低ければ負。
(「甲羅のカーブに沿って測ったサイズが65~86㌢のやや若い固体が「Subadults」、「65㌢未満のさらに若い固体」が「Juvenils」。)
「1990年以降はほぼ29.3度を越していた」と言うよりも、「1980年以降はほぼ29.3度を越していた」。
それは下図の黄色の線と一致してる。

図2 「STOP THE 温暖化 2012」より(原典はIPCC第4次報告書のFAQ3.1の図1)

IPCCは、黄色の線の急激な気温上昇はCO2の排出が原因、と言い張ってるけど、再び図1を見ると、21世紀は温度の上昇が止まってる。
この論文はハイエイタスの存在を裏づけたんだね。
だから、昨年9月20日の投稿でも解説したとおり、ハイエイタスと見える現象こそがCO2の排出に因る温暖化。
「2100年までに世界の平均気温が2.6度上昇するとの予想を踏まえると『近い将来、雌しか生まれなくなる可能性がある』」と泣き喚いてるけど、CO2を排出し続けても、気温上昇は1.5℃未満。

しかも、だ。
昨年11月17日の投稿でも解説したとおり、実は、CO2の排出に因る温暖化は1990年代前半からあまり進んでいない。
そこで、図1を見直すと、1990年の値はグラフの右端の値よりも高いから、1990年代前半から温度上昇が著しく鈍った、と見ることもできる。
だからこそ、「1980年以降はほぼ29.3度を越していた」にもかかわらず、わざわざ、「1990年以降はほぼ29.3度を越していた」と強調してるんだよ。
鬼畜左翼めは、炭素税と排出量取引で貪るために、温暖化を煽り立てたつもりが、全く逆に、CO2に因る温暖化はカメのように鈍(のろ)いことを、露呈してしまったんだね。

アオウミガメラ~、アオウミガメラ~、
いかすぞ、アオウミガメラ、いかすぞ、アオウミガメラ、
いかすぞ、アオウミ・ガ・メ・ラ~~~!

CO2を排出し続けても、気温は1℃程しか上がらないから、そして、「研究チームによると、雌が増えると一時的には産卵数が多くなると考えられる」から、アオウミガメは絶滅しない。
(「自然のアルバム」等のNHKの環境番組で見たけど、鮎なんか、1匹の雌を10匹以上の雄が奪い合い、その中の1匹の雄が雌を勝ち取っても、負けた雄が産卵時に群がって来る。雌が多ければ、絶滅するどころか繁栄する。)

アオウミガメラ~、アオウミガメラ~、
強いぞ、アオウミガメラ、強いぞ、アオウミガメラ、
強いぞ、アオウミ・ガ・メ・ラ~~~!

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「石炭火力は基幹電源たりえない」と泣き喚く左翼は眠れ、眠れ、永久(とわ)に眠れ

グリーグ「ペールギュント」より「ソルヴェイグの子守歌」(オーケストラ用の組曲では「ソルヴェイグの歌」と記されるけど、オリジナルの劇音楽では「ソルヴェイグの子守歌」)

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

昨年10月9日の投稿で紹介したとおり、「きっぱりと別れたい」と泣き喚いてたけど、またしても、こんなこと喚いてやがる!


石炭火力 「基幹電源」たりえない
脱・石炭火力発電の機運が世界各地で急速に高まる中、石炭重視の姿勢を続ける日本への風当たりが強まっている。
発電所の建設計画が目白押しだが、石炭は火力の中でも二酸化炭素(CO2)の排出が特に多く、地球温暖化対策の大きな障害になりかねない。政府は「基幹電源」としている石炭の位置づけを見直し、野放図な拡大に歯止めをかけるべきだ。
国内では福島第一原発事故の後、各原発が止まったのを補う形で、コストが低い石炭火力の稼働が増えた。いまは発電量の3割余りを担い、さらに民間の建設計画が全国で約40基ある。
すべて実現すれば石炭火力の発電能力は4割ほど増し、CO2排出量が国の想定を大幅に超える恐れが強い。国際的な環境保護団体などから厳しく批判されており、石炭を重視する米トランプ政権とともに孤立しかねない状況だ。
世界の潮目を変えたのは、15年に採択された温暖化対策のパリ協定だ。欧州などの先進国が次々と脱石炭を加速させ、電力消費大国の中国も石炭の利用抑制にかじを切った。ビジネスの世界でも、石炭関連の投資をやめる動きが広がりつつある。
日本で石炭火力を一気に減らすのは現実的ではないとしても、世界の流れに背を向けるような政策は長続きしない。政府内で議論しているエネルギー基本計画の見直しに合わせて、切り替えを急がねばならない。
まず、14年の前回改定で盛り込んだ「石炭は重要なベースロード電源の燃料」との位置づけをやめる。再生可能エネルギーの拡大や省エネを徹底することで、福島の事故を起こした原子力とともに、依存度を着実に下げていく。火力の中では、CO2排出が少ない天然ガスを主軸に据える。
新計画では、こうした方向性を明確に打ち出す必要がある。
火力発電ではCO2を減らす具体策も問われる。省エネ法などに基づく今の規制は、事業者に一定の発電効率を求めることなどを通じて排出を抑えようとする仕組みにすぎず、実際に総量を減らせるか疑問が強い。電力業界が取り組む排出削減も自主的な枠組みにとどまる。
海外では、排出量に応じて課す炭素税や排出量取引、発電部門に対する排出規制など、さまざまな対策が導入されている。日本でも検討を急ぐべきだ。
排出対策が強化されれば、石炭火力の採算性は厳しくなる。建設を計画している各社には、状況の変化を踏まえた見直しを求めたい。


(2018年1月13日の朝鮮日刊新聞邪説)

コヤツらがこの日を選んでこんな邪説を書いたのには理由がある。


来年のIPCC総会、京都市に誘致へ 地球温暖化を議論
2018年1月12日14時56分
環境省は12日、地球温暖化の影響や予測などを科学的に評価する国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」が2019年5月に開く総会を京都市に誘致する、と発表した。国内で開かれれば14年の横浜市以来2回目。現在のところ、ほかに誘致を表明している国はないという。
全国の自治体に、誘致に関心があるか非公式に尋ねた上、国内の専門家から意見を聴いた。交通の便や、先進的な温暖化対策の取り組み、京都議定書が採択された歴史といった観点から、京都市を推薦することを決めたという。
会場には、同市左京区の国立京都国際会館を想定。温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」に重要な、各国の温室効果ガス排出量の算定方法の改良などが主な議題になる予定という。(小坪遊)


(朝日新聞デジタル)


2018年1月13日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

奸凶省と結託して市民を欺き、市民を収奪しようと目論んでるんだね。
にもかかわらず、翌日には、こんなこと喚いてやがった!


公文書管理 デタラメとの決別を
基本的な考えはまとまった。肝心なのは、それを正しく運用して、主権者である国民への責務を果たすことだ。
有識者でつくる内閣府の公文書管理委員会が昨年末、行政文書の作成や保存に関する新ガイドライン(指針)を公表した。省庁はこれに基づいて、それぞれの文書管理規則をつくる。
論議を呼んだのは、省庁間などで打ち合わせをした記録を残す際のルールだ。昨年秋に示された案には、あらかじめ相手方に、記載する発言内容の確認を求める旨の規定があった。
これに対し、「すりあわせの段階で、省庁間の力関係や忖度(そんたく)がはたらき、かえって正確な記録が作られなくなる」といった声が数多く寄せられた。
当然の指摘である。
加計学園の獣医学部新設問題を思い起こすと良い。開学時期は「総理のご意向」だと内閣府側から伝えられた、とする文書が文部科学省で見つかった。こうした政権にとって都合の悪い記録を、今後は残さないための「確認」になりかねない。
委員会は批判を踏まえ、新指針に「意思決定に至る過程を合理的に跡づけ、検証できるように文書を作成するのが前提」との一文を盛りこんだ。確認前の記録を安易に廃棄しないよう、釘をさす定めも設けた。一定の前進といえるだろう。
また、保存期間を1年未満とできる文書を絞り、七つの類型を明示した。南スーダンのPKO日報問題や森友学園問題で、多くの文書が「保存期間1年未満」として廃棄され、事実の検証が難しくなったのを受けた見直しだ。旧指針に明確な定めのないことが利用された形だったが、その抜け道をふさいだ。
しかし、指針や規則をいくらきれいに整えても、官僚の意識を変えなければ、国民に背を向けた運用は続くだろう。
例えば、保存期間1年未満の類型の一つに「定型的・日常的な業務連絡、日程表」がある。だが南スーダンの例を持ち出すまでもなく、日報や日程表が意思決定の過程をたどる大切な資料になる場合もある。新指針を形式的にあてはめ、公文書管理の精神を骨抜きにするようなことがあってはならない。
国立公文書館に移管すべき文書なのに、劣悪な状態で省庁の書庫に放置されていた例が多数あった――。昨秋には、政府から公文書管理委員会にそんな調査結果も報告されている。
法律は、公文書を「国民共有の知的資源」と定める。官僚はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい。


(2018年1月14日の朝鮮日刊新聞邪説)

「デタラメとの決別を」だと?
それはコチラの言う台詞だ!
昨年1月26日の投稿で解説したとおり、マダガスカルでCO2の排出に因る降雨量の減少は認められないにもかかわらず、「だが、アフリカ南部沖に浮かぶマダガスカルでは、気候変動は誰の目にも明らかだ」と泣き喚いたんだね。
チャド湖の縮小とCO2の排出に因果関係は認められないにもかかわらず、昨年2月2日の投稿で紹介したとおり、「今は温暖化と灌漑の影響で消滅に危機にあります」だの、昨年7月18日の投稿で紹介したとおり、「アフリカ大陸中央部にあるチャド湖における気候変動のリスクが、地域の過激化やテロの拡大などをもたらしうる要因となり、ますます事態を悪化させていく」だのと泣き喚いたんだね。
昨年8月22日の投稿で解説したとおり、ナイジェリアでは「人為的要因により引き起こされた気候変動がエルニーニョ現象を激化させ」は認められないにもかかわらず、昨年10月3日の投稿で紹介したとおり、「モハメッド氏の母国ナイジェリアは、気候変動が農漁業に悪影響を与えて貧困が深刻化し、若者によるテロや紛争が起こるという悪循環が生まれた」と泣き喚いたんだね。
『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」で解説しているとおり、ツバルでもキリバスでもCO2の排出に因る潮位上昇は認められないにもかかわらず、昨年4月3日の投稿で紹介したとおり、「水没の危機にある故郷を知ってもらおうと、注目を浴びるために踊ったんだよ」だの、昨年11月30日の投稿で紹介したとおり、「首都があるフナフティ環礁の一部に盛り土して高さ5~10㍍・・・」だのと煽り立てたんだね。
昨年11月19日の投稿で解説したとおり、フロリダでは月間最高水位に変化は無いにもかかわらず、データを示さずに「海面上昇で路上に水があふれ、魚が泳ぐ米フロリダ州」と泣き喚いたんだね。
昨年4月26日の投稿で解説したとおり、我国の年平均気温偏差を調べれば、気温上昇は主に自然要因であるにもかかわらず、データを示さずに「南国の生き物 北上中」「温暖化が原因」と煽り立てたんだね。
IPCCの気候モデルが正しければ、北極圏は全球平均の倍の速さで温暖化するけれど、昨年9月8日の投稿で紹介したとおり、グリーンランドを含む北極圏は20世紀前半も気温が高かったこと、そして、それが自然要因であることはもはや完全に明らかであり、従って、CO2の影響が弱いことも明らかであるにもかかわらず、しかも、グリーンランドの氷床はススで黒ずみ、それが原因で解けているにもかかわらず、それらの事実を隠して、昨年5月8日の投稿で紹介したとおり、「極地の氷とける時」だの、昨年8月25日の投稿で紹介したとおり、「急速に氷がとけ、流出が止まらない」だの、昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、「氷河が解けゆくグリーンランド」だのと喚き立てたんだね。
昨年3月21日の投稿で紹介したとおり、「人為的な強制に対する北極海の海氷の感受性がそれほど高くない」にもかかわらず、しかも、アラスカでは1980年以降に顕著な気温上昇は認められないにもかかわらず、昨年6月28日の投稿で紹介したとおり、その事実を隠して「溶ける氷 細る未来」と喚きたてたんだね。
昨年7月18日の投稿7月29日の投稿で解説したとおり、アラスカの氷河の後退は自然変動とススが主因であるにもかかわらず、CO2の排出が原因と泣き喚いたんだね。
昨年8月1日の投稿で解説したとおり、アラスカの永久凍土は都市化の影響で解けているにもかかわらず、CO2の排出が原因と喚き立てたんだね。
台風やハリケーン、サイクロンのエネルギー総量は1993年から増加していないにもかかわらず、その事実を示さず、昨年9月6日の投稿で紹介したとおり、「温暖化で台風が巨大化」だの、昨年10月3日の投稿で紹介したとおり、「パリ・コレ、観客席にタイフーン 地球温暖化への警鐘」だの、昨年10月9日の投稿で紹介したとおり、「個々の異常気象と温暖化を結びつけることに慎重な科学者も、無視できないほどになっている」だの、昨年10月19日の投稿で紹介したとおり、「どこかの二酸化炭素の排出が、別の場所のハリケーンになっているのですから」だの、昨年10月28日の投稿で紹介したとおり、「2090年予測 日本近海の猛烈台風増えそう」だの、昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、「10年前と比べても、温暖化を巡る状況は大きく変化しました。一つは超大型台風」だの、昨年11月21日の投稿で紹介したとおり、「猛烈な台風やハリケーンの発生など極端な気象現象も相次ぎ、温暖化を意識せずにはいられないからだろう」だの、昨年12月18日の投稿で紹介したとおり、「今年の夏、ハリケーンがテキサス州を直撃しました」だの泣き喚いたんだね。
昨年11月5日の投稿で解説したとおり、「気候科学特別報告書」は20世紀前半の気温上昇が自然要因であることを認めてしまったにもかかわらず、だから、IPCCの人為的温暖化説がCO2の影響を著しく過大評価していることは明らかであるにもかかわらず、データを示さずに「政策と科学的事実の矛盾が明らかになった形だ」と喚き立てたんだね。
昨年11月17日の投稿で解説したとおり、科学的に最も信頼性の高い人工衛星の観測では1998年以降に気温はほとんど上がっていないにもかかわらず、その事実には頬かむりを決め込んで、昨年10月9日の投稿で紹介したとおり、「地球の平均気温は昨年、3年連続で過去最高を記録」だの、昨年11月21日の投稿で紹介したとおり、「世界の年間平均気温は昨年まで3年続けて観測史上最高を更新し」だのと喚き立てたんだね。
昨年12月19日の投稿で紹介したとおり、人工衛星のデータを世界に知らしめようとした、米国環境保護局長官のスコット・プルイットを「多くの科学者らを怒らせている」と罵ったんだね。
しかも、昨年11月23日の投稿で採り上げた記事は「いま、温暖化との闘いはどんな状況なのか。COP1(1995年)当時、大気中の二酸化炭素濃度は約360ppmだったが、今は400ppmを越えた」と喚いてたけど、自然要因を除けば、COPが始まる前の1990年代前半から温暖化はほとんど進んでいない。
前回の投稿で紹介したとおり、「米西部の積雪はその間に25~100%減少し、積雪期は北東部で半減する可能性がある」と泣き喚いてたけど、昨年8月14日の投稿の図13(の青線)に見えるとおり、北米の積雪面積も1990年代前半から、ほとんど変わらない。

ふぅ~。
あまりに「デタラメ」が多いから、一通り言及するだけでも一苦労だ。
「朝鮮日刊新聞 『報道機関』たりえない」!
「デタラメな朝鮮日刊新聞との決別を」!

「官僚の意識を変えなければ、国民に背を向けた運用は続くだろう」だと?
「官僚はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」だと?
国立の大学や研究所は国民の血税で研究しているのだから、その研究内容は「国民共有の知的資源」。
国民の血税で生活している国立環境研究所の江守正多は官僚と同じだから、「主権者である国民への責務を果たす」べき。
ところが、どうだ。
昨年3月21日の投稿で解説したとおり、「人為的な強制に対する北極海の海氷の感受性がそれほど高くない」にもかかわらず、そして、昨年3月26日の投稿で解説したとおり、南氷洋の海氷の年最小面積は1990年代からほとんど変わらないにもかかわらず、「とうとう見るときがきちゃったのか」と泣き喚いたんだね。
「法律は、公文書を『国民共有の知的資源』と定める。江守正多はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」。

うんにゃ。
「江守正多は己の舌を、いま一度かみしめて死んでもらいたい」。
2016年3月18日の投稿で紹介したとおり、「主権者である国民への責務を果たす」どころか、安倍こべに「問題に無関心な人が多くいたとしても、彼らは新しい常識にいつのまにか従うようになるだけだろう」と高言したんだね。
その挙句に、昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、「国民に背を向け」て、「日本の政治やビジネスのリーダーは、どうか遠慮なく、新しい競争でいち早くチャンスをつかむために、脱化石燃料という挑戦の海原に果敢に飛び込んでいってほしい」と言い放ったんだよ。

けど、その台詞はWEBRONZAでの台詞。
コヤツらが江守正多に「日本の政治やビジネスのリーダーは、どうか遠慮なく、新しい競争でいち早くチャンスをつかむために、脱化石燃料という挑戦の海原に果敢に飛び込んでいってほしい」と言わせたんだよ。
とうとう見るときがきちゃったのか」はWEBRONZAの表題。
「国民はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」。
「肝心なのは、それを正しく運用して、主権者である国民への責務を果たすことだ」ということは、「官僚はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」ということは、コヤツらが官僚と手を結んで「国民に背を向けた温暖化詐欺の運用」を続けている、ということなんだよ。

昨年12月9日の投稿で解説したとおり、コヤツらは「今世紀末の温暖化予測 さらに悪化も」と煽り立てたけど、その論文が正しければ、CO2に因る気温上昇は既に2℃を超えてるにもかかわらず、尚も「世界の潮目を変えたのは、15年に採択された温暖化対策のパリ協定だ」と囃し立てるのは、「国民に背を向けた温暖化詐欺の運用は続く」ことをハッキリと示してる。
前回の投稿で紹介したとおり、「中国 石炭火力輸出攻勢」にもかかわらず、昨年11月11日の投稿11月19日の投稿、そして、11月26日の投稿で紹介したとおり、「国際的な環境保護団体」は我国だけを罵り散らした。
IPCCの人為的温暖化説が正しいのなら、「国際的な環境保護団体」を批判するはずだけど、安倍こべに「国際的な環境保護団体などから厳しく批判されており」と喚き立てるのも、「国民に背を向けた温暖化詐欺の運用」をハッキリと示してる。

「加計学園の獣医学部新設問題を思い起こすと良い」だと?
それはコチラの言う台詞だ!
「開学時期は『総理のご意向』だと内閣府側から伝えられた」は、「北極海と南氷洋は『とうとう見るときがきちゃったのか』とWEBRONZA側から伝えられた」と全く同じ。
「開学時期は『総理のご意向』だと内閣府側から伝えられた」は、「『国際的な環境保護団体などから厳しく批判されており』と朝鮮日刊新聞から伝えられた」ということ。
コヤツらが仕組んだ「加計学園の獣医学部新設問題」を真に受け、「官僚はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」と求めるコヤツらが「主権者である国民」を代弁していると思い込むと、先に指摘したとおり、「こうした温暖化詐欺にとって都合の悪い記録を、今後は残さないための『確認』になりかねない」。

それをさらに裏づけるのがこれ!


朝日新聞「森友・加計」報道が受賞 新聞労連ジャーナリズム大賞
2018年1月13日05時00分
新聞産業各社の労働組合で作る日本新聞労働組合連合(新聞労連、小林基秀・中央執行委員長)は12日、民主主義の確立や言論の自由などに貢献した記事を表彰する第22回新聞労連ジャーナリズム大賞に、朝日新聞取材班の「森友学園への国有地売却、加計学園の獣医学部新設をめぐる一連の報道」を選んだと発表した。
選考委員会では、一連の朝日新聞の報道について「社会的なインパクトがあった」「スクープが権力をチェックし、社会を動かす大きな力になることを改めて認識させた」などと評価された。
大賞以外の受賞作は次の通り。【優秀賞】沖縄県副知事による教員採用試験口利き問題のスクープと一連の報道(沖縄タイムス社会部教育班)▽イマジン―ともに生きたい(新潟日報社「イマジン」取材班)▽「新 移民時代」(西日本新聞社「新 移民時代」取材班)【特別賞】連載企画「古都・象徴・平和」(京都新聞報道部「古都・象徴・平和」取材班)【疋田桂一郎賞】連載「民族の炎」をはじめとする沖縄の自己決定権を巡る報道(琉球新報社編集局・宮城隆尋編集委員)


(朝日新聞デジタル)

始めの邪説、そして、「中国電石炭火力 再検討促す」と同じ日の記事。
偶然じゃねえ。
「主権者である国民への責務を果たすこと」を求めているかのごとくに、「官僚はその意味するところを、いま一度かみしめてもらいたい」と嘯いて、「主権者である国民」を欺き、官僚と結託して「国民に背を向けた温暖化詐欺の運用は続く」ためのモリカケ報道だから、同じ日の朝刊に掲載されたんだよ。
「主権者である国民」を欺くための「加計学園の獣医学部新設問題」。
「デタラメな朝鮮日刊新聞との決別を」!

「国民に背を向けた温暖化詐欺の運用」ということは、「国民に背を向けた再生エネの運用」ということ。


2018年1月8日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

はい!
露骨に本音が出ましたです。
再生エネを煽り立てて市民の所得を奪えば、「株式やリートより高利回り」、ケ、ケ、ケ、とほくそ笑んでるんだね。
始めの邪説が「ビジネスの世界でも、石炭関連の投資をやめる動きが広がりつつある」と喚いてたのは、このことだ。
(「株式やリートより高利回り」だけど、「政府が決める太陽光発電の売電価格は、開始当初の2012年から半値近くまで下が」ったから不満。開始当初の価格に戻して、市民から毟り盗りたい。だから、昨年8月30日の投稿で紹介したとおり、「買い取り額低下 課題に上げる声」だの、「『設備導入のモチベーション低下』、『設備を設置する事業者の減少』を懸念する声が上がり、制度の恩恵や経験が必ずしも行き渡っていない」だのと喚き散らした。)

コヤツらは、2015年7月17日の投稿で採り上げた「教えて!電源構成」の第7回で、安田陽という誤用学者に「欧州をはじめ多くの先進国で、ベースロード電源という概念自体が消滅しつつある」と喚かせ、2015年8月13日の投稿で採り上げた邪説では、それを盾にして「先進国ではベースロードという概念自体が消えつつある」と喚き立てた。
昨年10月30日の投稿で紹介したとおり、またしても、安田陽が「東北の基幹送電網 空き8割」と喚くのを殊更に報じ、昨年11月11日の投稿で採り上げた邪説で、それを盾にして「再エネの普及 送電線の『空き』活用を」と喚き立てた。
けど、「実際には2~18%余りしか使われていない」ということは、再生エネは送電網にほとんど流れていない、再生エネが無くても電力は足りている、ということ。
「石炭火力は『基幹電源』たりえる」ということ。
にもかかわらず、その後も、こんな記事を書いてた。


2017年12月26日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より

「株式やリートより高利回り」には、「『基幹電源』たりえる」石炭火力が邪魔。
「株式やリートより高利回り」で利を貪るために、「石炭火力 『基幹電源』たりえない」ことにしてしまいたい。
「『基幹電源』たりえる」石炭火力を「『基幹電源』たりえない」と言い張るための温暖化プロパガンダ。

卑劣で邪悪な左翼リベラルは、固定価格買い取りでの「高利回り」だけでは飽き足らない。
もっと、もっと、貪りたい。
昨年2月15日の投稿で紹介したオーストラリアの例に見えるとおり、「石炭火力 『基幹電源』たりえない」と罵って、安定した発電ができず送電網に流れない再生エネを普及させると、電力が不足するけれど、変動型料金を導入すれば、電気代が暴騰するから利を貪ることができる。
だから、2012年1月5日の投稿で採り上げた2011年12月14日の邪説で「ピーク時の料金を高くするなど料金体系が多様化できる。通信回線で家電と結べば、電気代が安い時間帯を選んでエアコンを動かすなど、もっと賢い節電を考えられる」だの、昨年4月3日の投稿で採り上げた記事でも「特定の時間帯の電気料金を値上げする変動型料金を導入」だの、昨年10月30日の投稿で採り上げた記事でも「電気料金上げたら節電」「科学的に有効」だのと喚き続けてきた。
始めの邪説が「再生可能エネルギーの拡大や省エネを徹底することで」と喚いてるのは、そのこと。

けど、卑劣で邪悪極まる左翼リベラルは、それでも飽き足らない。
あらゆる手段を駆使して、市民を徹底的に収奪したい。
だから、「海外では、排出量に応じて課す炭素税や排出量取引、発電部門に対する排出規制など、さまざまな対策が導入されている。日本でも検討を急ぐべきだ」と喚き立てるんだね。
コヤツらは、「主権者である国民」を差し置いて、昨年3月13日の投稿で紹介したとおり、元外務官僚に「米保守派に後れを取るな」と喚かせ、昨年7月18日の投稿で紹介したとおり、「日本は出遅れ」と喚き立て、昨年8月25日の投稿で紹介したとおり、スウェーデンの糞野郎に「炭素税など炭素の価格付けが欠かせない政策」と喚かせた。
始めの邪説でも、「国際的な環境保護団体などから厳しく批判されており」だの、「世界の流れに背を向けるような政策は長続きしない」だの、「海外では、排出量に応じて課す炭素税や排出量取引、発電部門に対する排出規制など、さまざまな対策が導入されている」だのと喚くけれど、「主権者である国民」の「こ」の字も出てこない。
「国民に背を向けた炭素税や排出量取引の運用」を目論んでるから、「主権者である国民」を排除するんだよ。

コヤツらが「主権者である国民」を排除し、「国民に背を向けた運用」を図る場合、必ず、「世界の流れに背を向けるような政策は長続きしない」と喚き立てる。
こんなヤツラが「加計学園の獣医学部新設問題」を仕組んだ。
「加計学園の獣医学部新設問題を思い起こすと良い」は「世界の流れに背を向けるような政策は長続きしない」と喚き立てるのと全く同じ。

奸凶省が「中国電石炭火力 再検討促す」のは、言うまでもなく、原発を再稼動したいから。
にもかかわらず、それに乗じて、「石炭火力 『基幹電源』たりえない」と喚き立てたのは、コヤツらが原発のことを真剣に考えていないことを露呈してる。
当ブログで繰り返し指摘し続けてきたとおり、再生エネ+電力自由化を喚き立てる左翼リベラルは本物の「エセ脱原発」。
始めの邪説で「福島の事故を起こした原子力とともに、依存度を着実に下げていく」と喚いてるのは、「石炭火力 『基幹電源』たりえない」と同じ意図にすぎない。
安定した電力が供給できる、確実に基幹送電網に流れる「基幹電源」を排除したいから、原発に反対する振りしてるだけ。

こんなヤツラが「加計学園の獣医学部新設問題」を仕組んだ。
「加計学園の獣医学部新設問題を思い起こすと良い」は「福島の事故を起こした原子力とともに、依存度を着実に下げていく」と全く同じ。

「福島の事故」は収束の目処が全く立たない。
「福島の事故」の収束には膨大な資金を注ぎ込まねばならない。
他の原発の廃炉にも膨大な資金が必要。
けど、基幹送電網に流れてもいない再生エネのために、国民は毎年2兆円以上も支払わされてるから、固定価格買い取り制度を廃止して、その資金を注ぎ込めば、そして、石炭火力を推し進めれば、「福島の事故」の収束も他の原発の廃炉も進展する。
にもかかわらず、「石炭火力 『基幹電源』たりえない」と喚き、「再生可能エネルギーの拡大や省エネを徹底する」と喚くのは、国民の負担を増やし、「福島の事故」の収束を阻害し、他の原発の廃炉を阻害し、国土を汚染し続け、国民を被曝させ続ける以外の何物でもねえ!
それなのに、さらに「海外では、排出量に応じて課す炭素税や排出量取引、発電部門に対する排出規制など、さまざまな対策が導入されている。日本でも検討を急ぐべきだ」と喚き立てやがる!
コヤツらは、国民を苦しめて、苦しめて、利を貪ろうとしてるんだね。
国民が苦しめば苦しむほど、利を貪ることができるから、「海外では、排出量に応じて課す炭素税や排出量取引、発電部門に対する排出規制など、さまざまな対策が導入されている。日本でも検討を急ぐべきだ」と喚き立てるんだよ。

だからこそ、「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2018年1月10日の朝鮮日刊新聞の関東版朝刊紙面より

フランク三浦と間違えるなよ。

この広告は関西版では掲載されなかった。
けど、今日の朝刊で「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2018年1月16日の朝鮮日刊新聞の関西版朝刊紙面より

これは神戸三宮の高級時計と宝飾店の広告。

「石炭火力 『基幹電源』たりえない」と喚き散らす左翼を一匹残らず葬り去らねばならない。
「デタラメな左翼との決別を」!
左翼は「デタラメな人生との決別を」!

化石燃料が明けまして、おめでとう

サン=サーンス「動物の謝肉祭」より「化石」

明けまして、今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。
昨年8月14日の投稿で「そこんとこ、よろしく」と言ったのに、よろしくしてくんないから、我がボロ家のコタツの中で燻ぶってるですよ。

昨年7月18日の投稿で紹介したとおり、「中国企業およそ250社が世界各地で進められているおよそ1600もの石炭火力発電事業の約半分に関わっている」にもかかわらず、鬼畜左翼めは、昨年11月21日の投稿で紹介したとおり、「ところが国際社会からは、米政権ほどではないが、ガスの排出削減に消極的な国だとみられている。長期の削減戦略をいまだに示していないうえ、途上国への石炭火力発電の輸出を続けようとしているからだ」だの、昨年11月23日の投稿で紹介したとおり、「日本は今回、大量の石炭火力建設計画など、米国に似た政策で批判された」だの、昨年11月26日の投稿で紹介したとおり、「際立つ『後ろ向き』姿勢」だのと喚き続けてきたけど、ようやく、事実を報じた。


2017年12月26日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

って言うか、私めに糾弾されたから、報じざるを得なくなったんだよ。
昨年1月30日の投稿で採り上げた邪説は「自分に都合の良い情報だけを強調し、気に入らない情報は抑え込むという態度は許されない」と喚き立ててたけど、実のところ、「自分に都合の良い情報だけを強調し、気に入らない情報は抑え込む」のはコヤツらに他ならず、そのことだけを以ってしても、IPCCの煽り立てる人為的温暖化がプロパガンダにすぎないことは明らかだろ。

しかも、尚も中禍塵民凶和国を批判しない。
「石炭火力をめぐっては、日本も批判を受けている」と喚いてるけど、この記事の何処にも中禍塵民凶和国を批判する言葉は無い。
それどころか、「『電力で貢献してくれる中国に感謝している』と話す」と言い張って、中禍塵民凶和国を正当化。
(しかも、本当にそう言ったのかすら疑わしい、「フェイクニュース」の可能性大。)
途上国の市民が「『電力で貢献してくれる日本に感謝している』と話し」ても、それは決して報じず、「『電力で貢献してくれる中国に感謝している』と話す」ことは報じる。
「日本も」と言いながら、またしても、我国だけを罵ってるんだね。

確かに、途上国には安価な石炭火力が必要。
けど、2015年4月23日の投稿の図3に見えるとおり、中禍塵民凶和国の石炭火力からのCO2排出量は我国の石炭火力からのCO2排出量と比べて桁違いに多いから、IPCCの人為的温暖化説を真に受けても、と言うか、真に受けるなら、我国の石炭火力を推奨すべき。
ところが、我国の石炭火力輸出を罵り続け、「非加盟国の中国は途上国が求める安い設備を供給できるのが強みだ」と囃し立てる。
CO2を大量に排出するのが「強みだ」と囃し立ててるんだね。
けど、それは理の当然。
昨年12月15日の投稿12月21日の投稿でも指摘したとおり、CO2を増加させて利を貪るための温暖化プロパガンダだから。

しかも、中禍塵民凶和国の石炭火力は甚大な大気汚染を招く。
昨年4月3日の投稿で紹介したとおり、現に中禍塵民凶和国の大気汚染が世界の人々の命を奪ってる。
始めから大気汚染を克服した我国の石炭火力発電を建設すればいいのに、「中国が各国で発電所を造れば、環境対応で強みを持つ日本企業の商機にもなる」と言い張るのは、中禍塵民凶和国が環境を破壊して利を貪ることを正当化する以外の何物でもない。
その挙句に、「日本もそんな中国と利害が一致している面がある」と言い立てて、中禍塵民凶和国による環境破壊の責任を我国に擦りつけようと図る。
中禍塵民凶和国が環境を破壊して利を貪り、その責任を我国に擦りつけるために、我国の石炭火力を罵り続けてきたんだね。

だからこそ、昨年11月6日の投稿11月19日の投稿で紹介したとおり、アル・ゴアも、中禍塵民凶和国にはだんまりを決め込んで、我国だけを罵った。
WWFも、昨年7月18日の投稿で紹介したとおり、中禍塵民凶和国の石炭火力輸出には知らぬ顔の半兵衛を決め込んで、「化石燃料へ投資 G20で日本最多」と喚き立て、2014年6月25日の投稿で紹介したとおり、虫国人メンバーを押し立てて我国を罵った。
昨年11月11日の投稿11月19日の投稿で紹介したとおり、COP23でも環境NGOどもが我国を罵り続けた。
昨年11月8日の投稿で紹介したとおり、気候ネットワークの糞野郎も、中禍塵民凶和国には知らぬ顔の半兵衛を決め込んで、「しかし、日本は今もCO2を大量に排出する石炭火力発電所の建設を進め」と罵った。
昨年11月19日の投稿で紹介したとおり、鬼婆も、中禍塵民凶和国には頬かむりを決め込んで、「日本と米国はそっくり。このままでは数年で国際的な流れから取り残される」と喚いた。
昨年12月18日の投稿で紹介したとおり、腐れ誤用学者が「いま、こうした取り組みをしているのは中国です」と公言して憚らない。
IPCCの人為的温暖化が邪悪な意図に根ざしたプロパガンダにすぎないことは明らかだろ。

しかも、中禍塵民凶和国は「貢献」ではなく、「巨大な冷却塔に『パワーチャイナ』の文字を書き込む作業が進んでいた」、「中国の国有企業が建設と操業を担う」から明らかなとおり、他国の社会資本を支配しようと目論んでる。
中禍塵民凶和国が支配し、略奪し、利を貪ることを後押しするための温暖化プロパガンダ。
やはり、トランプは正しかった。

昨年12月19日の投稿で紹介したとおり、佞チャーが、トランプ政権の環境保護局長官のスコット・プルイットを「科学界の10人」に選んで、IPCCの人為的温暖化説を「科学」に見せかけようと図ったけど、その後、サイエンスも同じことしてた。


サイエンス トランプ政権を批判 “政治と科学の決別”
2017年12月22日 4時25分
アメリカの科学雑誌、サイエンスは、ことしの科学分野での最も重要な成果として、極めて密度の高い星、中性子星が合体する現象の初観測を選びました。
一方で、アメリカのトランプ政権が地球温暖化対策を否定するなど、政治と科学との関係がゆがめられているとして、異例の懸念を示しました。
サイエンスは毎年、この時期に、科学の分野での1年間の最も重要な成果や出来事を「ブレークスルー・オブ・ザ・イヤー」として特集しています。
ことしは、重力波の観測をもとに世界各地の3500人以上の研究者が協力して行った「中性子星の合体」の観測が選ばれました。
中性子星の合体は、金やプラチナといった元素が出来るもととなる宇宙の現象で、これまで理論的には予測されていたものの、実際に観測されたのは初めてで、サイエンスは、重力波に加え、光やガンマ線などさまざまな手法を駆使して観測されたとして高く評価しています。
一方、サイエンスは、ことしの科学の分野での懸念として「トランプ政権と科学の関係」を挙げました。
この中で、トランプ政権が、地球温暖化対策を否定しパリ協定からの脱退を表明したことや、科学研究予算を大幅に削減する方針を打ち出したことを指摘し、政治と科学の「とんでもない決別だ」としています。
そして、「科学が人々の健康や国の繁栄、安全保障に貢献してきたことを、トランプ政権は全く気にかけていないようだ」とトランプ政権を批判し、異例の懸念を示しました。


(NHK)

「政治と科学との関係がゆがめられているとして、異例の懸念を示しました」だと?
上記の朝鮮日刊新聞記事を見れば、「IPCCと科学との関係がゆがめられている」ことは明らかだ、つ~の!
トランプは「政治と科学との関係を正した」んだね。
にもかかわらず、「政治と科学との関係がゆがめられている」と泣き喚く「サイエンス誌と科学との関係がゆがめられている」んだ、つ~の!

にもかかわらず、当の鬼畜左翼めも、サイエンスの真似して、こんな記事を書いてやがった。


2017年12月28日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

膨大な石炭火力建設を進める中禍塵民凶和国を「背信」と非難せず、トランプを「背信」と罵る。
IPCCの煽り立てる人為的温暖化が事実なら、中禍塵民凶和国を非難せずに「非加盟国の中国は途上国が求める安い設備を供給できるのが強みだ」と囃し立てるコヤツらこそが「背信」。
「背信者」が安倍こべに「背信」と罵ったということは、IPCCの煽り立てる人為的温暖化は「科学への背信」、ということ。
やはり、トランプは正しかった。

鬼畜左翼めは、2014年2月26日の投稿で紹介したとおり、ソチ五輪を利用し、2016年8月28日の投稿昨年4月3日の投稿で紹介したとおり、リオデジャネイロ五輪を利用して、温暖化を煽り立てたけど、またしても、やらかしやがった!


雪がない…米国勢練習に苦労、日本勢Uターン 平昌は?
2017年12月29日21時57分
来年2月に迫った平昌(ピョンチャン)五輪(韓国)を前に、スキーやスノーボードなど雪上競技の選手たちが雪不足に直面している。腕を磨くために欠かせない練習場所の確保も課題になりつつある。
「米国では(冬の)早い時期に練習するのが難しくなってきている」と嘆くのは、3月にスペインで行われたフリースタイルスキー世界選手権の男子エアリアルを制したジョナソン・リリス(米)だ。AP通信によると、エアリアルの米代表チームは10月からスイスとフィンランドの氷河のスキー場に遠征。12月に入り、冬本番を迎えたはずの米ユタ州に戻って練習を開始しようとしたところ、雪不足のためジャンプ台作りに苦労させられたという。
リリスは全米有数のスキーリゾート・同州パークシティーでレストランを経営。スキー場が開いている時期に年間収入の70%を稼ぐというが、「(スキー場のオープンが)毎年遅くなっている」とも。今世紀末に冬の気温が4~10度上昇するという米環境NGO「天然資源保護協議会」が描く最悪の温暖化のシナリオでは、米西部の積雪はその間に25~100%減少し、積雪期は北東部で半減する可能性があるという。リリスは「20年もしたら雪上スポーツはなくなってしまう」。
ユタ州や隣接するコロラド州はフリースタイルスキー、スノーボードの先進地。雪不足の影響は五輪を目指す日本勢にも及んでいる。
12月に同州コッパーマウンテンで開かれたワールドカップに向け、スノーボード・ハーフパイプの日本代表チームは11月末に成田空港を出発した。ところが、現地は雪不足でハーフパイプ会場は閉鎖。予定していた事前練習ができず、一部選手はいったん帰国することになった。数日間の国内調整を経て大会直前に再渡米した2014年ソチ五輪銀メダルの平野歩夢(木下グループ)は「すぐに帰ってくることになってしまった」と苦笑いを浮かべ、「(日本で)落ち着いてしまわないよう、できるだけ体を動かしていた」と語った。
実は、五輪が開催される平昌も雪不足に悩む。韓国気象庁によると、五輪期間に当たる2月9~25日の通算積雪量は1981~2010年の平均で41.3センチあったが、過去10年に限ると同33.5センチ。積雪は年々減っており、五輪本番の雪上競技会場は人工雪がメインになる。ただ、会場周辺の露出した地面の砂が風で雪上に飛散。スキーワックスの選択にも影響を及ぼすことになり、コース上に雪があれば万事解決というほど問題は単純ではない。冬季五輪は今後、温暖化や雪不足とこれまで以上に向き合っていく必要がありそうだ。(吉永岳央)


(朝日新聞デジタル)

CO2の排出で積雪が減少したかのごとくに泣き喚いてるけど、昨年8月14日の投稿の図13(の青線)に見えるとおり、北米の積雪面積は1990年代前半から、ほとんど変わらない。
それは理の当然。
11月17日の投稿で解説したとおり、CO2に因る温暖化は1990年代前半からほとんど進んでいないから。
CO2の効果は弱いから、「米西部の積雪はその間に25~100%減少し、積雪期は北東部で半減する可能性がない」。
(ついでに言わしてもらうなら、フリースタイルスキーやスノーボードといった破廉恥な種目をオリンピックに採用すんな!わざわざ、そんなのを持ち出して、「20年もしたら雪上スポーツはなくなってしまう」と喚いていること自体が、温暖化が破廉恥なプロパガンダにすぎないことを露呈してる。)

(CO2の増加に因る)冬季の気温上昇は年平均気温上昇の倍近いと仮定すると、「今世紀末に冬の気温が10度上昇する」ということは、「今世紀末に年平均気温が5度上昇する」ということ。
昨年12月9日の投稿で紹介したとおり、「産業革命前より4.8度高くなる」、ギャァァァ~、と泣き喚いてたけど、「今世紀末に冬の気温が10度上昇する」はそれに基づいてるんだよ。
それなら、産業革命からの気温上昇は既に2℃を超えてるから、中禍塵民凶和国の石炭火力輸出を激しく糾弾すべき。
ところが、どうだ。
始めの記事を見ると、「米環境NGO『天然資源保護協議会』によると、火力発電所建設など石炭関連で100億㌦近い出資計画を持つ」。
「天然資源保護協議会」も我国だけを槍玉に挙げ、中禍塵民凶和国には頬かむりを決め込んでるんだね。

始めの記事は、IPCCの煽り立てる人為的温暖化が卑劣なプロパガンダにすぎないことを、立証したと言える。
いやぁ~、めでたい、めでたい。

温暖化詐欺は五星紅旗の星がきらきら星変奏曲

モーツァルト「きらきら星変奏曲」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

12月15日の投稿で紹介したとおり、鬼畜左翼めは「ビジネスチャンス」と喚き散らしてたけど、CO2の増加を「ビジネスチャンス」にするための最も有力な手法の一つが排出量取引。


2017年12月20日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より


2017年12月20日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

CO2を大量に排出してきたから、そして、CO2を大量に排出しているから、排出量取引ができるんだね。
中禍塵民凶和国、一国のCO2排出は「欧州上回る規模」だから、排出量取引が「欧州上回る規模」になるんだよ。
にもかかわらず、「いちからわかる!」という記事まで掲載して、中禍塵民凶和国の排出量取引を正当化しようと図るのは、CO2を増加させて金儲けするための温暖化プロパガンダであることを、そのための排出量取引であることを、ハッキリと物語ってるな。

12月15日の投稿でも指摘したとおり、IPCCが煽り立てる人為的(排出CO2)温暖化を真に受けても、国当たりでも、国民一人当たりでも、我国の責任は途上国並み。
2015年4月26日の投稿で採り上げた「教えて!温暖化対策」の第7回も「日本の省エネは、1970年代の石油危機で工場などの産業部門から始まった。よそに先駆けて取り組んだ技術は、世界最高水準とされ、これ以上は難しいという意味で『乾いたぞうきん』に例えられる」と認めていたとおり、我国はCO2排出を削減する余地が小さいから、排出量取引は意味を成さない。
けど、CO2を増加させて金儲けするための温暖化プロパガンダだから、そのための排出量取引だから、「導入せぬ日本 周回遅れ」と我国を罵るんだよ。
「導入せぬ日本 周回遅れ」と罵ったのは、CO2を増加させて金儲けするための温暖化プロパガンダであることを、そのための排出量取引であることを裏づけただけ。

IPCCが煽り立てる人為的温暖化が事実なら、その責任は中禍塵民凶和国が負わねばならない。
IPCCの煽り立てる人為的温暖化が事実なら、我国が為すべきは、排出量取引ではなく、5月28日の投稿でも指摘したとおり、「中禍塵民凶和国からの輸入製品については、炭素関税を徴収」すること。
ところが、安倍こべに「いま中国では『CO2排出に責任を負わない国からの製品輸入については、炭素関税を徴収してはどうか』という議論が起きている」。
にもかかわらず、驚くべきことに、と言うよりも、呆れたことに「両国の立場は完全に逆転した」と囃し立てて憚らない。
IPCCの煽る人為的温暖化がデマにすぎないことを自白したも同然だな。

もちろん、国内での排出量取引なら、国内で金が回るだけ。
CO2を増加させて貪るために温暖化を煽り立てているのだから、国内で金が回るだけでは、温暖化を煽る意味が無い。
(もちろん、国内だけでも、1%の富裕層が99%から毟り盗ることができるけれど。)
CO2を増加させた国がCO2を排出していない国から毟り盗る仕組みが必要。
だから、「排出量取引市場は将来の世界統一市場を視野に拡大を続けている」んだね。
CO2を激増させた中禍塵民凶和国が我国から毟り盗らねばならないから、そのためには、我国を排出量取引に引きずり込まねばならないから、「導入せぬ日本 周回遅れ」と喚いてるんだよ。

2015年1月7日の投稿で紹介したとおり、虫国野郎が「温暖化問題は、温室効果ガスの排出によって多くの人命が奪われるという、いわば大量殺人を未然に防ぐかどうかの『正義』の問題だという認識を持ち得なかった。誰が加害者で誰が被害者か、誰が利益を得て誰が殺されるのか、などを深く考えなかった」と喚き立てたけど、それなら、温暖化の責任は「石油メジャーと数多くの世界的企業」が負うべきにもかかわらず、「石油メジャーを含む数多くの世界的企業は、ビジネスチャンスにつながるとして、排出量取引制度導入を支持している」のなら、そして、それを囃し立てるのなら、「誰が利益を得て誰が殺されるのか」?
IPCCが煽り立てる人為的温暖化を真に受けても、我国に責任は無いにもかかわらず、中禍塵民凶和国こそがCO2を激増させたにもかかわらず、しかも、4月3日の投稿で紹介したとおり、中禍塵民凶和国の大気汚染が日本国民の健康を害し、命までも奪っているにもかかわらず、「いま中国では『CO2排出に責任を負わない国からの製品輸入については、炭素関税を徴収してはどうか』という議論が起きている」のなら、「誰が利益を得て誰が殺されるのか」?
「両国の立場は完全に逆転した」と喚くのは、「加害者と被害者の立場は完全に逆転した」と悦ぶ以外の何物でもねえ!

2013年2月16日の投稿で採り上げた2007年5月25日の邪説は「美しい星づくりの第一歩ではないのか」と言い放ったけれど、「CO2を増加させた虫国人が利益を得てCO2を排出していない日本国民が殺される」、それが「美しい星づくりの第一歩」と言うんだね。
尚も「導入せぬ日本 周回遅れ」と喚き立て、「両国の立場は完全に逆転した」と悦び勇み、「いちからわかる!」と称し、詭弁を弄して市民を欺こうと図るコヤツらは、本気で日本国民を殺したがってる!
中禍塵民凶和国に日本国民を略奪させ、日本国民を殺させるために、温暖化を煽り立てるんだね。
(アパルトヘイト下の南アフリカで日本人が準白人待遇だったのと同様、コヤツら左翼は準中国人として待遇される。コヤツらもそれを望んでる。)
温暖化は中国のでっち上げ、と喝破したトランプは正しかった。
共謀罪を駆使して、排出量取引を煽り立てる左翼を一匹残らず誅戮せよ!

クラップフェンの森で考えた。呆を減らし、税を削りたいと

ヨハン・シュトラウス「クラップフェンの森で」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

12月9日の投稿で紹介したとおり、鬼畜左翼めは、IPCC報告書の値以上に気温が上がるんですぅぅぅ~、と泣き喚く論文だけを選んで記事にしたけど、またしても、佞チャーの破廉恥で醜悪な記事を盾にして、こんな記事を書いてやがる!


「科学界の10人」に米長官 その皮肉な理由とは
小堀龍之
2017年12月19日08時21分
英科学誌ネイチャーは今年の科学界で話題になった人物10人を選び、18日付で発表した。その1人、米国のトランプ政権で環境保護局(EPA)長官に就いたスコット・プルイット氏を「汚染防止政策を弱め、多くの科学者らを怒らせている」と紹介した。
トランプ政権は、前オバマ政権の科学に基づく政策を一変させた。その象徴が温暖化に懐疑的なプルイット氏のEPA長官就任。ネイチャーによれば、それまでオクラホマ州司法長官として、EPAに対する訴訟を少なくとも14回起こしていた。
プルイット氏は2月の就任直後から多くの環境規制を妨害したり廃止したりしている。10月には発電所の温室効果ガス排出規制の撤廃も発表した。ネイチャーは何度もプルイット氏にインタビューを申し込んだが、これまで応じていないという。
ほかに生物の遺伝子を狙った通りに改変する「ゲノム編集」技術の改良に取り組む米国の生化学者デービッド・リウ氏や、盗聴が困難で安全性が高いとされる「量子通信」に取り組む中国の物理学者パン・ジャンウェイ氏、包括的核実験禁止条約機関(CTBTO)準備委員会のラッシーナ・ゼルボ事務局長などを選んだ。(小堀龍之)


ホワイトハウスで記者会見をするスコット・プルイット米環境保護局長官=ワシントン、ランハム裕子撮影


(朝日新聞デジタル)

12月9日の投稿で採り上げた記事の論文は、ハイエイタスなんて存在しないんですぅぅぅ~、と泣き喚いてるけど、11月17日の投稿でも解説したとおり、科学的に最も信頼性の高い人工衛星の観測に依れば、1998年以降、気温はほとんど上がっていない。
IPCCの人為的温暖化説(気候モデル)が正しければ、21世紀も20世紀第4四半期と同じか、それ以上の速さで気温が上がり続けているはずだから、IPCCの人為的温暖化説の破綻は明白。
(RSSの新しいバージョンではハイエイタスが消えたけれど、6月25日の投稿で解説したとおり、ハイエイタスがIPCCに致命傷を与えたこと、それに恐れ慄いてデータ改竄に奔ったことを立証しただけ。)
6月4日の投稿で紹介したとおり、プルイットはその事実に言及したんだね。
江守正多らIPCCの連中が、2月6日の投稿で紹介したとおり、「最高記録の更新は、2014年から3年連続となる」だの、11月13日の投稿で紹介したとおり、「大気中二酸化炭素濃度は増加の一途をたどり、2014年、2015年には世界平均気温が最高記録を顕著に更新した」だの、11月17日の投稿で紹介したとおり、「地球温暖化が進んで平均気温が約0.5度上昇し」だのと喚き立てて、人工衛星のデータを覆い隠してるから、プルイットが世界に知らしめたんだよ。
「米国のトランプ政権で環境保護局(EPA)長官に就いたスコット・プルイット氏は『IPCCのエセ科学を弱め、多くの科学者を騙る詐欺師らを怒らせている」んだね。
人工衛星のデータを覆い隠して世界を欺くには、プルイットを貶めねばならない。
だからこそ、佞チャーが、嫌がらせに「科学界の10人」に選び、温暖化詐欺を正当化しようと図ったんだよ。

鬼畜左翼めも、3月2日の投稿で採り上げた記事に見えるとおり、「16年までの世界の平均気温は5年連続で上昇し、3年連続で過去最高を更新」だの、10月9日の投稿で採り上げた「朝日GLOBE」に見えるとおり、「地球の平均気温は昨年、3年連続で過去最高を記録」だの、11月3日の投稿で採り上げた記事に見えるとおり、「世界の平均気温は2014年以降に3年連続で観測史上最高を更新した」だの、11月21日の投稿で採り上げた邪説に見えるとおり、「世界の年間平均気温は昨年まで3年続けて観測史上最高を更新し」だの、11月30日の投稿で採り上げた記事に見えるとおり、「平均気温は過去最高の更新が相次ぎ」だのと喚き続けて、市民の目を真実(=人工衛星のデータ)から逸らし、欺こうと図った。
「プルイット氏は何度も朝鮮日刊新聞に人工衛星のデータを報じるように申し込んだが、これまで応じていないという」。

「その皮肉な理由とは」だと?
それはコチラの言う台詞だ、つ~の!
佞チャーがプルイットを「科学界の10人」に選び、鬼畜左翼がそれを持て囃す、「その皮肉な理由とは」?
1%の富裕層が市民から収奪し続けるための温暖化プロパガンダだから。
その証拠に、この日も「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2017年12月19日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

12月9日の投稿で紹介した12月7日と12月9日の朝刊では紙面の一部だったけど、今回は全面広告。
「クラップフェンの森で考えた。1世紀先を想像して、温暖化を喚き立てる『呆』(江守正多らIPCCの阿呆と朝鮮日刊新聞購読層らの阿呆)を減らし、1%が99%から収奪するための『税』(温暖化対策税と再生エネ賦課金)を削りたいと」。

腐敗した誤用学者のジェフリー・サックスは眠れ、眠れ、永久(とわ)に眠れ

シューベルト「子守歌」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

鬼畜左翼めは、前回の投稿で採り上げた科学欄の前日にも、こんな記事を掲載してやがった。


2017年12月13日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

9月20日の投稿11月5日の投稿、そして、11月17日の投稿で解説したにもかかわらず、「世界の気温は、産業革命が始まった頃の平均気温から1.1度も上昇しました」。
8月10日の投稿9月6日の投稿で解説したにもかかわらず、「南インドでは夏の気温がセ氏51度まで上がり、作物が作れなくなって人々が別の土地に移動しています」。
12月9日の投稿で解説したにもかかわらず、「気温の上昇を2度以内に抑えようというのがパリ協定です」。
一つ前の間氷期にグリーンランドの気温は現在より8℃も高かったけれど、氷床の9割は安定してた。


温暖な間氷期、氷床あまりとけず グリーンランドで調査
2013年2月6日23時25分
【波多野陽】13万年前のグリーンランドは、平均気温が現在より最高で8度も高かったのに、氷床の体積は現在の9割とあまりとけていなかったことが、掘り出した氷の分析でわかった。デンマークや日本など14カ国の研究者グループが英科学誌ネイチャー「Nature,493(2013)489」に発表した。
近年はわずかな温度上昇でも氷床の大きな融解が起き、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書では、グリーンランドの気温が現在より3~6度高い状態が数千年続くと、氷床はほぼ完全にとけてなくなると予測している。今回の調査結果は、氷床がとけるのは気温上昇だけでなく、ほかの要因もからむ複雑なメカニズムによることを示している。


(朝日新聞デジタル)

この論文の著者の一人は、IPCC第5次報告書第1作業部会の共同議長で、政策策定者向け要約の筆頭編集者をも兼ねる、ぽんこつ機関車トーマス・ストッカー
しかも、「『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」の第9節で解説しているとおり、マンハッタンの潮位が上昇している原因の一つは、文字通り、「マンハッタン(の地殻)が沈んで」いること。
にもかかわらず、「マンハッタンが沈んでしまうほどの海面上昇が起きるのです」。
これまた、「『温暖化で沈む国』の全く不都合な真実」の図12-22に見えるとおり、我国では人為的排出CO2温暖化に因るはずの潮位上昇が観測されていないにもかかわらず、「日本も大変なことになります」。
9月16日の投稿で解説したにもかかわらず、「今年の夏、ハリケーンがテキサス州を直撃しました」。
「ジェフリー・サックスに十分な知性はなく、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」。

その証拠に、狂都議定書の結果、中禍塵民凶和国の排出が激増して、かえってCO2が増加したのだから、「マンハッタンが沈んでしまうほどの海面上昇が起きる」なら、「日本も大変なことになります」なら、中禍塵民凶和国の責任を追求しなければならないにもかかわらず、「いま、こうした取り組みをしているのは中国です」と言い放ったんだね。
「ジェフリー・サックスは支持者の習近平の意向を受けて、環境規制を拒んできた人です」。

しかも、4月3日の投稿で紹介したとおり、中禍塵民凶和国の大気汚染が世界中の人々の健康を害し、命をも奪ってる。
しかも、「北極圏の全く不都合な真実」の第2節と第3節で解説しているとおり、その大気汚染が原因でグリーンランドの氷床が解けている。
CO2の排出で「マンハッタンが沈んでしまうほどの海面上昇は起きない」けれど、中禍塵民凶和国の大気汚染で「マンハッタンが沈んでしまうほどの海面上昇が起きるのです」。
にもかかわらず、中禍塵民凶和国を称賛して憚らない。
「ジェフリー・サックスは支持者の習近平の意向を受けて、環境規制を拒んできた人です」。

6月11日の投稿で紹介したとおり、8人の富豪の一人・ブルームバーグが国連の都市・気候変動担当特使を務めてる。
「『市場』に十分な知性は無く、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」なら、容認できないはず。
ところが、国連を批判するどころか、自らも「国連事務総長の特別顧問も務め」、「国連のSDGsづくりに携わった」。
「ジェフリー・サックスは支持者の富豪の意向を受けて、温暖化対策を煽り立ててきた人です」。

狂都議定書の結果、排出削減義務を負わない中禍塵民凶和国に製造業が移転した。
製造業が中禍塵民凶和国に移転すれば、CO2の排出が激増するのは分かりきったことなのに、先進国に狂都議定書を締結させた。
製造業を労働賃金の高い先進国から中禍塵民凶和国に移転させて、ブルームバーグらの投資家が利を貪るため。
富裕層は、中禍塵民凶和国にCO2を排出させて、利を貪ってきたんだね。
だからこそ、中禍塵民凶和国を称賛するんだよ。

中禍塵民凶和国にCO2を排出させて利を貪ってきたブルームバーグらの富裕層は、今度は、CO2の増加を逆手に取って、さらに利を貪ろうと目論んでる。
だからこそ、11月21日の投稿で紹介したとおり、COP23でもブルームバーグが「NPO、企業などの連合体『We are still in』」を主導してた。
昨年3月14日の投稿4月19日の投稿4月30日の投稿、そして、1月17日の投稿で紹介したとおり、朝鮮日刊新聞はそのブルームバーグと手を組んでる。
だからこそ、前回の投稿で紹介したとおり、「ビジネスチャンス」と囃し立てた。
けど、本当に「『市場』に十分な知性は無く、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」と考えているのなら、「ビジネスチャンス」などという台詞は絶対に出てこない。
逆に、「ビジネスチャンス」と言い張る連中を厳しく糾弾するはず。
けど、決してしない。
それどころか、朝鮮日刊新聞が主催するシンポジウムに招かれて、「マンハッタンが沈んでしまうほどの海面上昇が起きるのです」だの、「日本も大変なことになります」だのと、「デマ」を煽り立ててる。
「ジェフリー・サックスは支持者の富豪の意向を受けて、温暖化対策を煽り立ててきた人です」。

11月19日の投稿で紹介したとおり、IPCC報告書執筆者の江守正多も「日本の政治やビジネスのリーダーは、どうか遠慮なく、新しい競争でいち早くチャンスをつかむために、脱化石燃料という挑戦の海原に果敢に飛び込んでいってほしい」と言い放った。
「『市場』に十分な知性は無く、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」なら、江守正多の発言は認め難いはず。
江守正多はIPCC報告書の執筆者。
本当に「『市場』に十分な知性は無く、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」と考えているのなら、「(IPCCは)偽物の科学だ」と疑うはず。
ところが、「『偽物の科学だ』と言ってきました」と泣き喚いてる。
「ジェフリー・サックスは支持者の富豪の意向を受けて、温暖化対策を煽り立ててきた人です」。
経歴を見れば一目瞭然。
「専門は開発経済学」で「南米や東欧各国、ロシアの経済顧問」だったということは、権力に媚びへつらって、乱開発を推し進めた腐れ誤用学者に他ならない。

「国連のアミーナ・モハメッド副事務総長は『目標の達成には痛みを伴う』と語っていました」は10月19日の投稿で採り上げた記事のこと。
2013年2月16日の投稿で採り上げた2008年10月6日の邪説に見えるとおり、朝鮮日刊新聞も「国民には負担増の『痛み』を引き受けてもらわねばならない」と言い放った。
ブルームバーグらの富裕層が「ビジネスチャンス」と悦ぶ一方で、「国民には負担増の『痛み』を引き受けてもらわねばならない」ということは、2012年11月17日の投稿昨年9月6日の投稿で指摘したとおり、社会的強者が社会的弱者に痛みを強いて利を貪る、ということ。
にもかかわらず、「ワクワクすることです」と言い放ったんだよ。
市民を収奪することに「ワクワクする」んだね、ジェフリー・サックスは。
「米国は、あまりにも腐敗した学者が多い。今年の夏、ハリケーンがテキサス州を直撃しました。州知事はすぐ政府に救援を要請しましたが、ジェフリー・サックスは支持者の富豪の意向を受けて、自然災害に乗じて市民収奪のために温暖化を煽り立ててきた人です」。

福島原発事故で既に「日本は大変なことになってる」。
にもかかわらず、「日本も大変なことになります」と言うのは、環境意識が欠片も無い証拠。
しかも、2011年8月18日の投稿9月11日の投稿で紹介したとおり、原発安全神話を率先して垂れ流したのは、他ならなぬ、朝鮮日刊新聞。
福島原発事故は正に「取り返しのつかない環境破壊」。
朝鮮日刊新聞は「取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いた」。
にもかかわらず、そんな犯罪組織と結託して温暖化対策を煽り立ててるんだね。
「ジェフリー・サックスに十分な知性はなく、短期的な思考や政治家の汚職、取り返しのつかない環境破壊へと、我々を導いているからです」。
「安全であるようにと祈りながら原子力発電を増やすのか」と批判めかしてるけど、それは、温暖化を煽り立て、電力自由化+再生エネで市民から収奪するためにすぎない。
「ジェフリー・サックスは支持者の鬼畜左翼の意向を受けて、原発批判を拒んできた人です」。

ジェフリー・サックスというカスの誤用学者の存在は、そして、鬼畜左翼がこんなクソ野郎を招いてフォーラムを開催したのは、温暖化プロパガンダの醜悪で卑劣で邪悪極まる本性を曝け出したんだよ。

IPCCと左翼がCO2増加でチャルダッシュ

モンティ「チャルダッシュ」

今日今晩は。
「国際環境NGO(嘘)RealCrazyClimate」の会員某で~~~す。

11月26日の投稿で「奸凶NGOが、石炭、ギャァァァ~、と泣き喚いたら、それが『科学』か?」、「奸凶NGOが我国を罵れば、それが『科学』か?」と糾弾したけれど、またしても、「科学欄」で、こんなこと喚いてやがる!


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞朝刊の科学欄より

6月4日の投稿で採り上げた邪説でも「石油関連を含む産業界では、温暖化対策をビジネス機会ととらえる取り組みが既に加速している」と喚き立ててたけど、「(CO2の削減は)ビジネスチャンス」と言うのは、裏を返せば、CO2が増加したから金儲けができる、と言うこと。

たとえ、IPCCの人為的温暖化説を真に受けても、我国に責任は無い。
下図に見えるとおり、国当たりで評価しても、国民一人当たりで評価しても、我国の責任は途上国並みに軽い。


図1 「Environ.Res.Lett.,9(2014)014010」より

国当たりなら、我国の責任は米国の10分の1以下で、国民一人当たりなら、英国の5分の1以下。
欧米のCO2削減率が高いのは、CO2を大量に排出してきたという事実の裏返しであるにもかかわらず、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」と喚き散らすのは、CO2が増加したから金儲けができる、と目論んでいる証。

しかも、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」なら、世界のCO2排出は減ったのか?
減っていない。
むしろ、増えた。
なぜなら、「先進国に温室効果ガスの排出削減を義務づけた京都議定書」の結果、CO2を排出する製造業が欧米から中禍塵民凶和国に移転したから。
しかも、パリ凶定が中禍塵民凶和国の排出増にお墨付きを与えたにもかかわらず、しかも、11月19日の投稿で採り上げた11月14日の記事に見えるとおり、今年の中禍塵民凶和国のCO2排出は3.5%増で、我国は2.3%減にもかかわらず、「議定書がパリ協定への道筋をつけ、今ではビジネスチャンスへと変わった」と囃し立て、「日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」と罵るのは、やはり、CO2が増加したから金儲けができる、と言う以外の何物でもない。

CO2を減らせ~、と泣き喚きながら、その実は、CO2が増えたから金儲けできる、ケケケ、とほくそ笑んでいるんだね。
最小限の理性があるなら、コヤツらの異常性は明らかだろ。

コヤツらは、今年だけでも、1月26日の投稿2月2日の投稿2月6日の投稿2月11日の投稿3月2日の投稿3月13日の投稿3月28日の投稿4月3日の投稿4月19日の投稿4月26日の投稿5月4日の投稿5月8日の投稿5月28日の投稿6月4日の投稿6月11日の投稿6月28日の投稿6月30日の投稿7月18日の投稿7月29日の投稿8月1日の投稿8月3日の投稿8月8日の投稿8月20日の投稿8月22日の投稿8月25日の投稿8月27日の投稿9月6日の投稿9月16日の投稿9月20日の投稿10月3日の投稿10月9日の投稿10月14日の投稿10月19日の投稿10月28日の投稿10月29日の投稿11月1日の投稿11月3日の投稿11月5日の投稿11月6日の投稿11月11日の投稿11月17日の投稿11月21日の投稿11月23日の投稿11月26日の投稿11月30日の投稿、そして、前回の投稿で紹介したとおり、温暖化、温暖化と喚き散らしてきた。
CO2の増加は金儲けになる、と目論んでいる連中が温暖化を煽り立ててるんだよ。
11月19日の投稿で紹介したとおり、江守正多も「パリ協定以降の世界は機会(チャンス)の取り合いのゲームに変わった。今世紀中に世界が脱化石燃料を目指す流れは定まり、その移行の過程をいかにリードし、その過程で生じるビジネスの機会をいかにものにしていくかという新たな競争が始まったのだ」と喚き立てた。
江守正多はIPCC報告書の執筆者。
CO2の排出を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダ。
その証拠に、「京都議定書から20年」、CO2の排出はそれ以前より増加したにもかかわらず、9月20日の投稿でも解説したとおり、気温はほとんど上がっていない。
それどころか、11月17日の投稿11月23日の投稿で解説したとおり、実は、COPが始まる前から、気温はほとんど上がっていない。
なぜなら、CO2の温室効果は飽和に近いから。

11月6日の投稿11月19日の投稿で紹介したとおり、コヤツらはゴアを盾にして温暖化を煽り立てていたけれど、そして、11月13日の投稿で紹介したとおり、江守正多もゴアを盾にしてたけど、2015年4月28日の投稿で紹介したとおり、そのゴアでさえ「GDPが増えても95%の所得は1%の富裕層が得る。残りの人々はGDPが拡大しても利益を得ない。GDPは環境汚染を評価できず、教育や医療、地域サービスの利点を測定することも可能でない。成長をどのように測定すべきか考え直さなければならない」と言ってたんだね。(もちろん、欺瞞だけど。)
実際、昨年1月20日の投稿1月17日の投稿で紹介したとおり、「京都議定書から20年」、格差がますます拡大した。
にもかかわらず、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」と囃し立ててる。
なぜなら、2015年4月28日の投稿で紹介したとおり、コヤツらは正に「1%の富裕層」だから。
コヤツらは「GDPが増えても95%の所得は1%の富裕層が得る」と悦んでるんだよ。
昨年1月7日の投稿で紹介したとおり、「先進国に温室効果ガスの排出削減を義務づけた京都議定書」以降、我国の貧困が深刻化したけど、それは「日本はマイナス0.4%成長で1.9%削減」だからじゃない。
「マイナス0.4%成長」なら、貧困率が8%も増えない。
それは「95%の所得は1%の富裕層が得た」からだ。
その証拠に、この記事を書いてる「石井徹」ちゅう鬼畜は、昨年5月16日の投稿で紹介したとおり、年収1300万円以上の高所得者であるにもかかわらず、国民の血税を貪ってる。

1%の1%による1%のための温暖化プロパガンダ。
だからこそ、11月19日の投稿で指弾したにもかかわらず、またしても「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞関西版朝刊紙面より


2017年12月14日の朝鮮日刊新聞関西版朝刊紙面より

だからこそ、今日も「北の森で考えた。1世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」。


2017年12月15日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より


2017年12月15日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

「ビジネスチャンスへと変わった」だの、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」だのと喚くのが「科学」か?
「科学」じゃねえ!
江守正多は、2015年11月25日の投稿で紹介したとおり、「しかし、筆者から見ると、記事の内容に反する見出しを付けて温暖化の科学への疑いを広めようとしている人がもし(いまだに)いるとすれば、そのほうがずっと『必死』にみえる」だの、2015年12月8日の投稿で紹介したとおり、「温暖化の科学への懐疑を主張される方々の多くにとって、科学への懐疑は言いたいことの本質なのだろうか。ディベートのためのレトリックや理論武装ではないのか」だの、2015年12月15日の投稿で紹介したとおり、「その Nature や系列紙の Nature Climate Change、Nature Geoscience といった雑誌に、温暖化の科学が正しいことを前提とした論文が常に何本も掲載されているのだ。そのことを考えると、温暖化がウソだったり間違いだったり不正だったりすることを信じ続けるためには、よほど強い動機と思い込みが必要であるように筆者には思われる」だのと泣き喚いてたけど、科学欄で「ビジネスチャンス」だの、「英国は62.1%成長で24.8%削減・・・」と喚き立てたのは、「温暖化の科学」の実像をハッキリと示したな。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、狂都議定書の結果、かえってCO2が激増したにもかかわらず、躍起になって狂都議定書を正当化し続けるんだね。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、パリ凶定は中禍塵民凶和国の排出増にお墨付きを与え、11月13日の投稿で紹介したとおり、江守正多らIPCCの連中もパリ凶定を躍起になって正当化するんだね。
CO2増加を「ビジネスチャンス」にするための温暖化プロパガンダだから、10月9日の投稿11月6日の投稿11月8日の投稿11月11日の投稿11月19日の投稿11月21日の投稿11月26日の投稿、そして、初めの記事に見えるとおり、(CO2の排出において)途上国並みの我国を罵って止まないんだよ。

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