14 | 3月 | 2016 | ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ

ムソルグスキー「展覧会の絵」より「バーバ・ヤーガ」

今日今晩は。
「国際環境ＮＧＯ(嘘)ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ」の会員某で～～～す。

う、う、う。
今日は寒いざます。
我が家から最寄のアメダスを見ると、正午の気温は３.７℃！
一冬に２、３回しか無いような寒い一日。
って、もう、３月半ばだぞ！

２月１９日の投稿、２月２０日の投稿、２月２３日の投稿、そして、２月２６日の投稿で紹介したとおり、鬼畜左翼は「教えて！パリ協定」と題する連載記事を掲載してたけど、それだけでは飽き足らずに、こんなことまで画策してやがる！

シンポジウム「パリ協定後の世界と日本」　東京で３１日
２０１６年３月１２日００時３５分
２０１６年３月３１日（木）午後２時より、東京都千代田区立日比谷図書文化館大ホールで、シンポジウム「パリ協定後の世界と日本―ビジネスやくらしはどう換わるのか」（主催・朝日新聞社、名古屋大学大学院環境学研究科環境法政論講座）を開催します。
２０１５年１２月、ＣＯＰ２１で合意されたパリ協定は、今世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標・ビジョンを示しました。シンポジウムでは、まず第１部で、法制度、科学、エネルギーの分野の専門家がパリ協定を解説し、パリ協定に関する質問にお答えします。
第２部では、パリ協定を受けて日本や世界の政策やビジネス・金融・投資がどのように動いてきているのか、各界をリードする人たちからその取組や展望についてうかがいます。
多くのみなさまのご参加をお待ちしています。定員２００人（先着順）・参加無料。下記のＵＲＬからお申し込み下さい。
https://ssl.form-mailer.jp/fms/9c548b14423849
日時：２０１６年３月３１日（木）　午後２時―午後５時３０分
場所：千代田区立日比谷図書文化館大ホール（地下１階）（東京都千代田区日比谷公園１番４号（旧・都立日比谷図書館））
http://hibiyal.jp/hibiya/access.html

(朝日新聞デジタル)

で、東京で開催するのに、何故かしら「名古屋大学大学院環境学研究科環境法政論講座」との共催になってるけど、

やっぱり、名古屋のブーかよ！

２月１９日の投稿で採り上げた「教えて！パリ協定」の第１回は「国立環境研究所の江守正多・気候変動リスク評価研究室長は『今世紀中の脱炭素経済、脱化石燃料の方向性が示された』と解説する」と囃し立ててたけど、案に違わず、江守も御登場。
前回の投稿で紹介したとおり、虫国野郎は「日本において散見される最新の科学的知見に基づくと言いながら温暖化対策の喫緊性を否定する議論が実際には最新あるいはロバストな科学的知見には必ずしも基づいていないことを明らかにする」とほざいてたけど、虫国野郎ごときに「最新の科学的知見」があろうはずも無い。
論説の「謝辞」を見れば分かるとおり、江守正多の入れ知恵。
江守正多の愚劣さは明らかだな。
どうせ、このシンポジウムでも、石油業界から金を貰っている懐疑論者がＩＰＣＣを批判しているんだぁぁぁ！、と泣き喚くだけだろ。

まあ、いずれ記事になるだろうから、その時に論じるとして、鬼畜左翼は昨年も名古屋のブーを使って、こんな記事を書いてた。

２０１５年１２月１５日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より

２月２０日の投稿で採り上げた「教えて！パリ協定」の第２回は「ただ、パリ協定には京都議定書になかった明確な長期目標を定めた。温暖化による気温上昇を、産業革命前と比べて２度未満に抑えるという『２度目標』が明記された」と囃し立ててたけど、今や中禍人糞凶和国がダントツのＣＯ2排出国だから、「２度目標」のためには、何としてでも中禍人糞凶和国の排出を止めねばならないはず。
ところが、「オランド大統領は事前に中国やインドを訪問」にもかかわらず、「中国の２０３０年までのピークアウトなどが盛り込まれた」
つまり、中禍人糞凶和国が２０３０年までＣＯ2排出を増やし続けることを認めた。
京都議定書の結果、中禍人糞凶和国のＣＯ2排出が激増したにもかかわらず、中禍人糞凶和国は尚も排出を増やし続ける。
その意味において、「協定は議定書の重要な要素を引き継いでいる」んだね。

前回の投稿で紹介したとおり、虫国野郎は「この図の原典は Watts-up-with-that というサイトにある・・・ＩＰＣＣよりも低い数値を示している論文だけを意図的に集めて整理したものである」と喚いてたけど、その「Watts-up-with-that というサイト」が紹介している論文は、２０３０年までに（産業革命前と比べた）気温上昇は２℃に達する、と騒ぎ立てている。
「産業革命前と比べて２度未満に抑えるという『２度目標』が明記された」にもかかわらず、２０３０年にはその目標を超えるにもかかわらず、「中国の２０３０年までのピークアウトなどが盛り込まれた」
「協定は議定書の重要な要素を引き継いでいる」は大失敗のはずだろ。
にもかかわらず、しかも、「どの国にもパリ協定の最終文書案を提示しないまま、合意へとなだれ込む機運を盛り上げた」にもかかわらず、「ファビウス議長は透明性が高い会議運営で、各国の信頼を得た」と誉めそやしてるんだね。
その論文は上記の記事の後ですぅぅぅ～、と泣き喚いてもダメ。
昨年１０月２３日の投稿で紹介したとおり、ＯＥＣＤが「２０４０年ごろには２度を超えてしまうとの報告書をまとめた」んだね。
中禍人糞凶和国が２０３０年までＣＯ2排出を増やし続けるのなら、「２０４０年ごろには２度を超えてしまう」はずだな。
（もちろん、ＩＰＣＣの気候モデルを真に受けるのなら、という話。）
このブーは正真正銘のバーバ・ヤーガだ！

鬼畜左翼も「議長国の仏　さえた手腕」と囃し立ててる。
「ローラン、すごい仕事をやったな。君のリーダーシップにみんな感謝している」って？
「２度目標」を破るのが「すごい仕事」ってか！
ＩＰＣＣの人為的温暖化説はデタラメだから、そんな台詞が出てくるんだね。
「日本の外交官は『そんな話は知らない。誘われてもいない』」にもかかわらず、つまり、我国が排斥されたにもかかわらず、「君のリーダーシップにみんな感謝している」だの、「ファビウス議長は透明性が高い会議運営で、各国の信頼を得た」だのと囃し立て、我国を排斥しながら、安倍こべに「蚊帳の外だった」と蔑むのは、温暖化プロパガンダが我国をターゲットにしていることをハッキリと示してるな。

２月２３日の投稿で採り上げた「教えて！パリ協定」の第３回は「パリ協定では、温暖化による気温上昇を産業革命前と比べて２度未満に抑えるという『２度目標』が明記された。これによって、化石燃料の使い方が今後、大きく変わりそうだ」と喚き立ててたけど、そして、バーバ・ヤーガも「途上国も、将来は総量で減らしていくことになる」と喚いてるけど、途上国は石炭火力を重視してる。

三菱商事がベトナムから石炭火力を受注　総事業費７００億円
２０１６.３.１１１７:４２
三菱商事は１１日、韓国の斗山重工業や現地企業と組み、ベトナム電力公社（EVN）から南部の石炭火力発電所の増設工事を受注したと発表した。現在建設中のビンタン４石炭火力発電所（ビントゥアン省）の発電設備２基（出力計１２０万キロワット）に加え、その隣接地に１基（６０万キロワット）を増設し、２０１９年の運転開始を計画している。超臨界と呼ばれる高効率発電所で総事業費は７００億円とみられる。三菱商事は蒸気タービンや発電機を供給し、斗山重工業はボイラーの供給や現地工事を、ベトナムのパートナー２社がプラント補機を供給する。
ベトナムの電力需要は経済成長を上回る年率１０％の成長が見込まれ、中でもホーチミン市のある南部は電力不足が続いている。

(産経ニュース)

バーバ・ヤーガは「再生可能エネルギーが途上国を含めて広き普及し、化石燃料と競争できるほどにコストが安くなり、脱炭素に向かう経済合理的な選択肢ができた」と喚いてるけど、それなら、ベトナムが石炭火力を増設するはずねえだろ。
嘘ばかり言ってるな。
誤用学者の面目躍如だね。

けど、バーバ・ヤーガが「脱炭素に向かう経済合理的な選択肢ができた」と喚き立てるのには、それなりの理由がある。
鬼畜左翼はこんな報道してたんだよ。

ベトナム、石炭火力「新設しない」　温室ガス削減策
ハノイ＝佐々木学
２０１６年２月１３日０１時２１分
ベトナム政府が、国内で新たな石炭火力発電所を建設しない方針を打ち出した。温室効果ガス削減に各国が取り組むことを決めた昨年末の「パリ協定」に沿った動きだ。温室ガスの排出が多い石炭火力に依存しがちな途上国の積極的な動きとして注目される。
ベトナム国営メディアによると、グエン・タン・ズン首相が１月下旬にあった政府内の会議で、新規の石炭火力発電所に建設許可を出さず、エネルギー政策を見直すよう指示した。
ベトナムは海岸浸食など温暖化の影響が深刻。「２０３０年までにエネルギー部門での温室ガス排出を、特段の対策をしない場合と比べて２０～３０％削減」、「２０年の期間で、国内総生産（ＧＤＰ）当たりのエネルギー消費量を前年比１～１.５％削減」などの目標を掲げる。目標達成には、約３５％とされる石炭火力発電への依存度を下げることが不可欠と判断した。

(朝日新聞デジタル)

１月１１日の投稿で説明したとおり、近年の海面上昇は自然変動の寄与が大きく、ベトナムの海岸浸食は乱開発が原因であるにもかかわらず、「ベトナムは海岸浸食など温暖化の影響が深刻」とデマを流し、石炭火力を増設するにもかかわらず、「国内で新たな石炭火力発電所を建設しない方針を打ち出した」とデマを流し、「温室効果ガス削減に各国が取り組むことを決めた昨年末の『パリ協定』に沿った動きだ」と囃し立て、２月１５日の投稿で紹介したとおり、その翌日の邪説では「だからといって石炭火力への依存を高めれば、将来困るのが目に見えているのだ」と喚き立てたんだね。
ベトナムですら石炭火力を止めるのに、日本だけが石炭火力に固執していると国民を騙し、石炭火力を妨害しようと図ったんだよ。

昨年１０月２９日の投稿で採り上げた記事は「国際協力銀行が２０１０年以降に支援した途上国の石炭火力のうち、最新鋭の『超々臨界圧』タイプは７％に過ぎない」と喚いてたけど、ベトナムが導入するのは、我国の最新鋭技術ではなく、チョンコロ企業の「超臨界」にすぎない。
大癇癪民国が石炭火力を輸出しても黙認し、その一方、２０１４年２月２４日の投稿で採り上げた記事で「日本が国際的な流れから離れて独自の道を進む『ガラパゴス化』しつつあることを印象づけた・・・米国輸出入銀行や世界銀行、欧州投資銀行など国際的な開発金融機関は昨年、相次いで石炭火力への融資基準を厳しくした」だの、２０１４年６月１７日の投稿で採り上げた記事でも「ＣＯ2を大量に排出する石炭火力発電を増やし続けたツケに見える・・・国際的な開発金融機関も相次いで石炭火力への融資基準を激しくした」だの、昨年４月２０日の投稿で採り上げた記事でも「世界銀行や欧州復興開発銀行、欧州投資銀行、米国輸出入銀行などの国際金融機関は、途上国の石炭火力事業への投融資の抑制や規制強化を打ち出した。ところが、日本は世界の流れと逆に進んでいる・・・政府は温暖化防止を旗印に、高効率石炭火力技術の途上国への輸出を後押ししている」だの、昨年６月２９日の投稿で採り上げた記事でも「海外の新しい石炭火力発電所への公的融資を段階的に廃止して行こうとする動きに、日本は強く抵抗している」だの、昨年９月１２日の投稿で採り上げた記事でも「石炭関連の途上国支援や輸出でも世界一です。協調して低炭素社会をめざそうという国際社会で別の動きをする日本は孤立しつつあります」だのと、ひたすらに我国を罵り続けてる。

１月１３日の投稿で採り上げた２０１５年１２月７日の記事は「『日本の高効率石炭火力発電は、世界の温暖化対策に貢献する』と言う決まり文句だ。本当にそう思っているのなら、堂々とそう言えばいい」と捨て台詞を吐いたけど、鬼畜左翼が「日本死ね」と「思っているのなら、堂々とそう言えばいい」
って、堂々と言ってますです。

先制攻撃だ、と最大限の挑発。米韓演習に北朝鮮が。米大統領選では扇動的な言葉が飛びかう。世に暴言渦巻き。
☆
企業などが批判を封じようと起こすスラップ（恫喝〈どうかつ〉）訴訟。言葉を発する人を平手打ち（スラップ）にするとは。
☆
保育園落ちた日本死ね。保育園落ちたの私だ。保育士辞めたの私だ。転がっていく言葉。声をあげたい人は多く。

(２０１６年３月７日の「素粒子」)

「日本死ね」という暴言を持ち出して、「声を上げたい人は多く」と囃し立てるのは、温暖化プロパガンダで「日本死ね」ということ。
（もちろん、「日本死ね」なら日本国憲法も死ぬ。左翼が実は憲法を否定していること、安保法制に反対したのも「日本死ね」が目的であることは明らかだな。）

２月２３日の投稿で採り上げた「教えて！パリ協定」の第３回は「世界では化石燃料の関連企業から投資を撤退する『ダイベストメント』という運動が大きくなりつつある・・・環境ＮＧＯ『３５０』などの調べでは、世界で５００団体を超える機関投資家が参加しており」と喚き立ててたけど、１月１３日の投稿で採り上げた２０１５年１２月３日の記事に見えるとおり、その「５００団体」にはノルウェー政府年金基金が含まれてる。
そのノルウェー政府年金基金は、

ノルウェー政府系ファンド、日本株保有６兆円に迫る
２０１６/３/１２２:００
世界最大級の政府系ファンドのノルウェー政府年金基金が、日本株投資を拡大している。２０１５年末の日本株保有額は約５兆９５００億円と、１４年末から約１兆１千億円（２４％）増えた。日経平均株価の上昇率（９％）を上回って増え、５千億円以上を買い増したとみられる。世界経済の減速懸念で金融市場が不安定になる中でも、日本株への関心は薄れていなかったようだ。
運用を管理するノルウェー銀行（中央銀行）の報告書を基…

(日本経済新聞　電子版)

上図に見えるとおり、鬼畜左翼が主催するシンポジウムには「ＮＰＯ法人社会的責任投資フォーラム」とやらの外道が登場するけど、２０１４年１２月４日の投稿で指摘したとおり、企業の社会的責任とは、すなわち、人への投資。
つまり、利益の大半を労働者に分配し、非正規雇用を減らし、福利厚生を手厚くし、賃金を上げること。
ところが、昨年１１月１０日の投稿で紹介したとおり、安倍こべに、非正規雇用を増やし、福利厚生を削り、賃金を抑え、その分を株主に還元してる。
１月６日の投稿で採り上げた邪説が「経済的な不平等についても例外国ではない。それどころか所得格差はＯＥＣＤ平均を超えて広がっている。子どもの貧困率や雇用の非正規率も上昇している」と記していたとおり、そして、１月７日の投稿で紹介したとおり、京都議定書以降、我国の貧困率は倍増したけど、その分だけノルウェー政府年金基金が懐を肥やしているんだね。
しかも、それだけでは飽き足らず、さらに、再生エネの固定価格買い取り制度で、全国民の生き血をも吸おうとしてるんだよ。
それが「ダイベストメント」の正体。

２月２３日の投稿で採り上げた邪説は「企業の社会的責任（ＣＳＲ）という意識を超え、環境への目配りや社会の不平等の解消を自社のビジネスの前提かつ機会ととらえる経営だ」と喚き立ててたけど、「企業の社会的責任という意識を超え」とは、すなわち、労働者への分配という意識を超えろ、ということ。
労働者に分配するな、ということ。
「環境への目配りや社会の不平等の解消を自社のビジネスの前提かつ機会ととらえる経営」とは、「環境への目配りや社会の不平等の解消」と嘯いて、労働者を徹底的に搾取し、格差社会を推し進めようとの目論みに他ならない。

にもかかわらず、狡猾な鬼畜左翼はこんなこと書いてた。

最上位０.１％の超富裕層代表のような人が、富を持たぬ人を魅了する。さすがカジノも持つトランプ氏の手品。
☆
タネも仕掛けも、もはやなし。在任中に改憲したい、と首相。何からでもいい、ならおなかのすいた子供のよう。
☆
生活保護を受けた世帯が過去最多を更新。新３本の矢の魔法は効かず、我らがカボチャの馬車はカボチャのまま。

(２０１６年３月３日の「素粒子」)

２０１２年１１月１２日の投稿で紹介したとおり、朝鮮日刊新聞社員は平均年収１３００万円で、昨年４月２８日の投稿で紹介したとおり、「最上位１％の富裕層」
己らも「最上位の富裕層」のくせに、「我らがカボチャの馬車はカボチャのまま」と嘯き、「生活保護を受けた世帯が過去最多を更新」と言い立て、社会的弱者に寄り添うかのごとくに装って、市民を欺くんだよ。
本当に、本当に卑劣な連中だ。
２月２３日の投稿で採り上げた「教えて！パリ協定」の第３回は「投資家のこうした動きは、金融全体の流れも変えつつある・・・作業を率いるのは、米金融情報大手を創業したマイケル・ブルームバーグ氏だ」と囃し立ててたけど、上記のシンポジウムには「Bloomberg New Energy Finance」の外道がちゃっかりと登場。
そのブルームバーグは「最上位０.０１％の超超富裕層代表のような人」
２０１４年１０月１０日の投稿で紹介したとおり、「ダイベストメント」を働きかけた国際環境ＮＧＯ・３５０はロックフェラーの犬で、ロックフェラーは「最上位０.００１％の超超超富裕層代表のような人」
「最上位１％の富裕層代表のような人が、最上位０.０１％の超超富裕層を魅了する。さすが東京本社に高級レストラン・アラスカも持つ左翼の温暖化手品」
「生活保護を受けた世帯が過去最多を更新。ダイベストメントの魔法は効かず、我らがカボチャの夕食はカボチャのまま、左翼のアラスカでのディナーはアラスカのまま」

そんな左翼と結託する名古屋のバーバ・ヤーガも同じ。
「タネも仕掛けも、もはやなし。在任中に最上位０.０１％の超超富裕層代表のような人を魅了したい、と名大大学院教授。何からでもいい。なら、おなかのすいた子供を餓死させよう」