05 | 6月 | 2020 | ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ

バッハ「力強き栄光の王なる主を讃えよ（教会カンタータＢＷＶ１３７）」

今日今晩は。
「国際環境ＮＧＯ(嘘)ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ」の会員某で～～～す。

前回の投稿で「中禍人糞凶和国は世界中に石炭火力を輸出してるから、それも考慮すれば、『昨年、世界で増えた石炭発電施設の８７％は中国、１２％がインドだった』。にもかかわらず、１月５日の投稿で採り上げた昨年１２月３０日の朝刊の第３面・・・『記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない反日左翼と、今度こそ決別せねばならない』ことを、ハッキリと示してるな」と糾弾したら、逆切れ！

石炭火力輸出　撤退を打ち出す時だ
気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない。安倍政権は近くまとめる新たなインフラ輸出戦略で、脱石炭の国際潮流を見すえつつ、輸出支援の中止を打ち出すべきだ。
石炭火力は、燃焼効率のいい最新型でも天然ガス火力の２倍のＣＯ２を出す。地球温暖化対策の国際ルール・パリ協定は今世紀後半の早期に実質排出をゼロにすることをめざしており、欧州を中心に官民双方で脱石炭火力の流れが加速している。
しかし日本は主要７カ国（Ｇ７）で唯一、途上国にプラントを輸出したり投融資したりしている。新戦略で現状を追認するのか、それとも方針を転換するのか。政府の姿勢が注目されるなかで先月、対照的な内容の報告書が相次いでまとまった。
一つは環境省の有識者検討会の報告書だ。
石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり、世界のビジネスや金融は脱炭素への投資に転換している。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「今世紀半ばに電源のほとんどが脱炭素化される」とのシナリオも示している……。
報告書はこうした事実を紹介し、石炭にこだわる日本が時代遅れになりつつある現実を指摘した。今後は相手国の脱炭素化の政策づくりを助ける形に転換していくべきだと唱える。気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう。
もう一つは、プラント輸出を所管する経済産業省の有識者懇談会の報告書である。
「石炭火力への底堅い需要がある」「日本の技術への期待感も大きい」として、引き続き輸出を認める内容だ。その上で、エネルギー面で石炭に頼らざるをえない国に限って支援していくとした。
忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ。ただ、温暖化対策の長期戦略をもたないケースが少なくない。そうした国から日本の石炭火力を求められた場合、数十年もＣＯ２排出が続く発電ではなく再エネの拡大を促すことが、主要国として責任ある態度ではないか。
脱炭素化の支援は、相手国の利益になるだけではない。
日本は再エネへの転換に出遅れ、太陽光や風力の国際ビジネスで存在感を失っている。海外への協力を通じて関連技術を磨き、脱炭素分野でシェアを取り戻していく。同時に、石炭火力の新設計画を多く抱える国内についても見直しを急ぐ。
そうした展望を描くことこそが政府の役割である。

(２０２０年６月３日の朝鮮日刊新聞邪説)

科学的データを示して論破し続けてきたにもかかわらず、尚も「気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない」だの、「気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」だの、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」だのと泣き喚き続けるのは、やはり、コヤツら反日左翼こそが「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」ことを、ハッキリと示してるな。

２０１５年４月１９日の投稿で解説したとおり、ＩＰＣＣの煽る人為的（排出ＣＯ2）温暖化を真に受けても、「しかし日本の責任は主要７カ国（Ｇ７）で唯一、途上国並み、または、それ以下」。
我国の方が人口もＧＤＰもドイツより高いのに、だから、消費電力量はドイツよりもずっと多いのに、ドイツの排出責任が我国の３倍という事実は、我国の石炭火力からのＣＯ2排出が如何に少ないかを、ハッキリと示してる。
「石炭火力は、燃焼効率のいい最新型でも天然ガス火力の２倍のＣＯ２を出す」と泣き喚いてやがるけど、ドイツはパイプラインで天然ガスをそのまま輸入しているのに対し、島国の我国は液化してタンカーで輸送しなければならず、それにはＣＯ2排出を伴うにもかかわらず、ドイツの排出責任が我国の３倍という事実も、我国の石炭火力からのＣＯ2排出が如何に少ないかを、ハッキリと示してる。
１月１４日の投稿、１月３１日の投稿、２月２０日の投稿、２月２２日の投稿、３月８日の投稿、３月１１日の投稿、３月２６日の投稿、４月２３日の投稿、５月１３日の投稿、そして、５月１９日の投稿で糾弾し続けてきたにもかかわらず、尚も「しかし日本は主要７カ国（Ｇ７）で唯一、途上国にプラントを輸出したり投融資したりしている」と泣き喚き続けるのは、コヤツら反日左翼こそが「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」ことを、ハッキリと示してるな。

２０１７年７月５日の投稿で採り上げたロイター記事に見えるとおり、海外の再エネ業者は「補助金なしの事業で採算性を取るには、コスト削減と電力価格引き上げの両方が必要だ」と自白してる。
１月１１日の投稿、３月５日の投稿、３月１４日の投稿で糾弾し続けてきたにもかかわらず、尚も「石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり」と喚き立てるのは、コヤツら反日左翼こそが「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」ことを、ハッキリと示してるな。

昨年５月２１日の投稿でも指摘したけれど、石炭火力発電所と同じ発電量の再エネを設置するには、石炭火力発電所を建設する場合の何十倍もの森林を切り拓かねばならない。
昨年９月１８日の投稿、９月２４日の投稿、そして、３月２４日の投稿で説明したとおり、インドネシアでは熱帯雨林の伐採が気温上昇と干ばつの主因だから、もちろん、他の東南アジア諸国やアフリカや中南米でも同じだから、再エネは気候変動を助長するだけ。
にもかかわらず、「そうした国から日本の石炭火力を求められた場合、数十年もＣＯ２排出が続く発電ではなく再エネの拡大を促すことが、主要国として責任ある態度ではないか」と泣き喚くのは、コヤツら反日左翼こそが「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」ことを、「気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない」だの、「気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」だの、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」だののデマを、ハッキリと示してるな。

しかも、中禍人糞凶和国が撒き散らす大気汚染は凄まじい。

中国の都市封鎖で九州の大気が劇的改善　ピーク時の１０分の１に
２０２０/５/１８６:０２ (２０２０/５/１８１５:１１更新)
西日本新聞社会面今井知可子

大分県の九重連山で樹氷を採取する永淵修客員教授（左）と中澤暦研究員（福岡工業大提供）＝昨年１２月

九州上空の大気汚染が劇的に改善－。福岡工業大環境科学研究所（福岡市東区）が昨年末から今春にかけて九州山間部の樹氷に含まれる汚染物質を調査したところ、こんな傾向が明らかになった。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて中国で工場や交通が止まり、飛来する汚染物質が減ったためとみられる。大気を浮遊しながら地球規模で移動するマイクロプラスチックの量も減少していた。
調査は同研究所の永淵修客員教授と中澤暦研究員の研究チームが行った。永淵さんは長年、大気中の水蒸気が樹木の表面で凍結する樹氷に着目。特に、九州の樹氷は寒波が過ぎると溶けて地面に落ちやすく「どの寒波による樹氷なのか特定しやすい」として、大気汚染の越境ルートを調べるために使ってきた。
昨年１２月以降、中国大陸上空を通過する寒波の流れ込みに合わせて、九重連山（大分県）と韓国（からくに）岳（宮崎県）で発生した樹氷を計７回採取。含有成分を分析した結果、大気汚染の一因となる窒素酸化物と硫黄酸化物の比率が今年４月は２０１０年以降の最高値に比べて１０分の１以下だったことを確認。１９９０年代の値よりも低かったという。
永淵さんによると、工場生産や交通量の減少に伴う大気汚染の軽減は想像がつき、コロナまん延と大気汚染改善との相関関係の研究は都市封鎖が行われた中国や欧州でも進められている。ただ、大陸レベルで移動する大気の改善事例はまだ報告がないという。
研究チームは昨年、九州で初めて福岡市上空などの大気中から、マイクロプラスチックを検出。今年１月までは大気１リットル中に１０万～２０万個含まれると推測されていたが、２月には数万個程度にまで減ったことも確認した。
永淵さんは「越境する大気汚染が新型コロナによる生産活動停止で改善されたことがデータ的にも裏付けられた」としている。

(西日本新聞)

「北極圏の全く不都合な真実」の第２節、第４節、第５節で解説しているとおり、そして、昨年６月１０日の投稿、６月１６日の投稿、８月５日の投稿、９月３０日の投稿、１１月２７日の投稿、１１月２９日の投稿で解説したとおり、中禍人糞凶和国の石炭火力が撒き散らす大気汚染が、北極圏の氷河・氷床の融解を招き、気温上昇を招いている。
「ＣＯ2排出が招く諸々の不都合の全く不都合な真実」の第２１節で解説しているとおり、異常気象をも招いている。
我国が積極的に石炭火力を輸出して、中禍人糞凶和国の石炭火力輸出を抑止すれば、「気候変動」の抑止になるにもかかわらず、中禍人糞凶和国の石炭火力に頬かむりを決め込み続け、「脱石炭の国際潮流を見すえつつ、輸出支援の中止を打ち出すべきだ」と喚き散らし、「気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」と言い立てるのは、「中禍人糞凶和国の石炭火力増設と輸出は、気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」と言い張る以外の何物でもなく、コヤツら反日左翼こそが「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」ことを、「気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない」だの、「気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」だの、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」だののデマを、ハッキリと示してるな。

２０１７年７月５日の投稿で採り上げた２０１７年７月４日の邪説は「敵と味方を峻別し、異論には耳を傾けず、数の力で自らの主張を押し通す」と泣き喚いてやがったけど、「気候危機が深刻さを増しているいま・・・脱石炭の国際潮流を見すえつつ、輸出支援の中止を打ち出すべきだ」だの、「地球温暖化対策の国際ルール・パリ協定は今世紀後半の早期に実質排出をゼロにすることをめざしており、欧州を中心に官民双方で脱石炭火力の流れが加速している」だのと喚き立てるのは、「敵と味方を峻別し、異論には耳を傾けず、数の力で自らの主張を押し通す」以外の何物でもねえ。
２０１８年５月３日の投稿で採り上げた邪説は「大切なのは、異論にも耳を傾け、意見を交換し、幅広い合意をめざす社会を築くことだ。それなのに『反日』『国益を損ねる』といった言い方で、気に入らない意見を敵視し、排除しようという空気が、安倍政権になって年々強まっている」と泣き喚いてやがったけど、「脱炭素化の支援は、相手国の利益になるだけではない・・・海外への協力を通じて関連技術を磨き、脱炭素分野でシェアを取り戻していく」と喚き立てるのは、「異論にも耳を傾け、意見を交換し、幅広い合意をめざす社会を築くこと」を拒絶し、「『反グレタ』『国益を損ねる』といった言い方で、気に入らない意見を敵視し、排除しようという空気が、左翼に年々強まっている」ことを、ハッキリと示してるな。
コヤツら反日左翼は「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」から、「敵と味方を峻別し、異論には耳を傾けず、数の力で自らの主張を押し通す」んだね。
コヤツら反日左翼は「異論にも耳を傾け、意見を交換し、幅広い合意をめざす社会を築く」ことを拒絶しているから、「記録を軽んじ、検証を嫌い、説明責任を果たさない」んだよ。

２０１８年１１月２日の投稿で採り上げた邪説は「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進めようという手法は、『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」と泣き喚いてやがったけど、「一つは環境省の有識者検討会の報告書だ・・・気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」と囃し立て、「もう一つは、プラント輸出を所管する経済産業省の有識者懇談会の報告書である・・・そうした国から日本の石炭火力を求められた場合、数十年もＣＯ２排出が続く発電ではなく再エネの拡大を促すことが、主要国として責任ある態度ではないか」と泣き喚き、「そうした展望を描くことこそが政府の役割である」と喚き散らすのは、「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進めようという手法」以外の何物でもなく、「『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」な。
１月３１日の投稿で採り上げた１月２９日の邪説は「身を切るような排出削減が急がれるときに、天然ガス火力の２倍のＣＯ２を何十年にもわたって出し続ける石炭火力を新設する。そんな振る舞いは時代錯誤というほかない。政府は早く脱石炭の大方針を決め、具体的な目標年と道筋を検討するべきだ。同時に、炭素税や排出量取引などのカーボンプライシングを導入して石炭が割高になるようにし、事業者が石炭火力から撤退するよう促さねばならない」と泣き喚いてやがったけど、「石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり」なら、「炭素税や排出量取引などのカーボンプライシングを導入して石炭が割高になるようにし、事業者が石炭火力から撤退するよう促す」必要は無い。
にもかかわらず、ダボスを盾にして、２月８日の投稿で採り上げた２月３日の朝刊紙面でも「参加者の間では、ＣＯ2の排出量に応じて炭素税などの形で課税する『カーボンプライシング』が必要だという考えが主流になった」だの、５月２４日の投稿で採り上げた５月２１日の朝刊紙面でも「今こそ炭素税の導入を検討するべきです」だのと喚き立てた。
「石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり、世界のビジネスや金融は脱炭素への投資に転換している」とは、４月２０日の投稿でも指摘したとおり、炭素税で石炭火力のコストを吊り上げ、再エネという紛い物を高値で売りつけ、市民を搾取して利を貪るということに他ならない。
コヤツら反日左翼は「市民を搾取する展望を描くことこそが政府の役割である」と喚き散らしてるんだよ。
だから、「『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」んだね。
２月３日の投稿で採り上げた邪説は「一方で、異論を排除し、自らに反対する者を敵視する首相の姿勢は、社会の分断を助長する危険がある」だのと泣き喚いてやがったけど、「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進め」、「『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」コヤツら反日左翼こそが、「社会の分断を助長する危険がある」ことは明らかだな。
「社会の分断を助長」して、市民を搾取しようと図るんだよ。

本当に「気候危機が深刻さを増しているいま」なら、本当に「気候危機の回避へ、国際協調の強化」が必要なら、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」なら、「気候危機の回避」での金儲けは言語道断。
もちろん、タダでは誰も働かないけれど、ＣＯ2を排出して利を貪ってきた投資家、すなわち、世界最上位の富裕層＝国際主義エリート＝貴族が補償すべき。
にもかかわらず、「世界のビジネスや金融は脱炭素への投資に転換している」と言い立てるのは、「気候危機」と煽り立てて市民から搾取し続けようと目論んでいることを露呈してるな。
１月１１日の投稿で紹介したとおり、「若者たちは、すべての大人を糾弾しているわけではありません。糾弾しているのは目の前の気候危機を無視して、いまだに経済成長に血道を上げている大人たちです」と泣き喚いてやがったけど、「太陽光や風力の国際ビジネスで存在感を失っている」と泣き喚くコヤツらは「いまだに経済成長に血道を上げている大人たち」に他ならない。
「いまだに経済成長に血道を上げている大人たち」が、「気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない」だの、「石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり、世界のビジネスや金融は脱炭素への投資に転換している」だの、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」だのと煽り立てて、市民搾取を強めようと目論んでいることは明らかだろ。

だから、翌日もこれ！

２０２０年６月４日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より

尚も「日本は主要７カ国（Ｇ７）で唯一、石炭火力発電の輸出支援を続けており、世界的な批判を浴びている」と泣き喚きやがるけど、「プラント輸出を所管する経済産業省の有識者懇談会の報告書」に見えるとおり、「石炭火力への底堅い需要がある」から、「日本の技術への期待感も大きい」から、「石炭火力発電の輸出支援を続けて」いるんだね。
「そうした国から日本の石炭火力を求められた場合、数十年もＣＯ２排出が続く発電ではなく再エネの拡大を促すことが、主要国として責任ある態度ではないか」と泣き喚いてやがったけど、「そうした国から日本の石炭火力を求められ」ているからこそ、「石炭火力発電の輸出支援を続けて」いるんだよ。
「そうした国から日本の石炭火力を求められ」ないのなら、「石炭火力発電の輸出支援を続けて」いない。
にもかかわらず、「世界的な批判を浴びている」と罵るのは、「日本の石炭火力を求め」ている国々を「世界」から排斥しようと図る以外の何物でもなく、コヤツら左翼の言い張る「世界」が「世界最上位１％」に他ならず、炭素税と再エネと称する紛い物で９９％から搾取して利を貪るために、「石炭火力発電は地球温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ2）を多く排出する」と泣き喚いていることを、ハッキリと示してるな。

尚も、「太陽光と風力が最も安くなった」と喚き立て、小見出しでも「コストも劣勢」と喚き散らしてるけど、それなら、炭素税は必要ねえだろ！
「太陽光と風力が最も安くなった」、「コストも劣勢」なら、「そうした国から日本の石炭火力を求められ」ることもない。
太陽光と風力は石炭火力の何十倍もの自然破壊を招き、安定した電力も供給できないから、「そうした国から日本の石炭火力を求められ」ているんだね。
にもかかわらず、「太陽光と風力が最も安くなった」と喚き立て、「世界的な批判を浴びている」と罵るのは、自然を破壊し尽くし、炭素税と再エネと称する紛い物で市民を搾取して利を貪ろうと目論んでいることを、ハッキリと示してるな。

先に述べたとおり、「昨年、世界で増えた石炭発電施設の８７％は中国、１２％がインドだった」と、そして、中禍人糞凶和国の大気汚染が北極圏の温暖化を招いていると反論されたから、わざわざ「中国のプラントのカタログ」を取り寄せて、「１０年からの中国のプラントのカタログ上の性能は、日本と遜色ない」と言い張ってるけど、それを盾に「石炭火力、覆る輸出の『理由』」と喚き立てるのは、やはり、日本は習近平様の石炭火力輸出を邪魔するな、と言うことに他ならず、「気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない」のデマを、「忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ」のデマを、「気候危機の回避へ、国際協調の強化につながる考え方だろう」が「中禍人糞凶和国の強化につながる考え方だろう」に他ならないことを、だから、「世界的な批判を浴びている」と我国を罵っていることを、物の見事に露呈してるな。

こんな愚劣で破廉恥な報告書をヌケヌケと提出する「環境省の有識者」って、何処のどんなアホだろうと思ったら、例の破廉恥で醜悪なメス豚が座長でした！
あんな醜いメス豚が座長を務めるような「有識者検討会」なら、さもありなん。
昨年１０月２２日の投稿で徹底的に批判したにもかかわらず、尚も「石炭火力発電は、変化の中で投資を回収できない座礁資産化する恐れがあり」、ブ～、ブ～、ブ～、と啼き喚いてやがるけど、昨年１１月１１日の投稿で指摘したとおり、「座礁資産化する」のなら、やはり、炭素税は必要ない。
「変化の中で」とは、すなわち、「炭素税を課して市民を搾取する変化の中で」。
１月１１日の投稿で指摘したとおり、「いまだに経済成長に血道を上げている大人たち」が「座礁資産」と罵ってるんだね。
「私たちの税金を使った支援であり、気候変動問題という社会課題に応えるものであるべきだ」、ブ～、ブ～、ブ～、と啼き喚いてやがるけど、テメエは「私たちの税金」で生活してるんだろ！
にもかかわらず、「私たち」を差し置いて、「私たちの税金を使った支援であり」と泣き喚くのは、この破廉恥なメス豚が投資家、すなわち、世界最上位の富裕層＝国際主義エリート＝貴族の醜悪な家畜であり、「気候変動問題という社会課題に応えるものであるべきだ」が「市民搾取を強めるという社会課題に応えるものであるべきだ」に他ならないことを、物の見事に露呈してるな。
（「石炭火力発電は、変化の中で投資を回収できない座礁資産化する恐れがあり」、ブ～、ブ～、ブ～、と啼き喚くメス豚は、「環境省の有識者検討会」の「座長」ではなく、「環境省の有識者検討会」の「座礁」だな。）

こんな破廉恥で醜悪なメス豚が座長を務める「環境省の有識者検討会の報告書」を盾にして、「石炭火力、覆る輸出の『理由』」と喚き立てるのは、「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進めようという手法」に他ならず、「『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」。
だから、ネット上でも、わざわざメス豚の写真を掲載してやがる！

徹頭徹尾、「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進めようという手法」に奔り、徹頭徹尾、「『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」のは、「気候危機」と煽り立てて市民を搾取しようと目論んでいること、そのために石炭火力を排斥しようとしていることを、ハッキリと示してるな。

５月２８日の投稿で採り上げた５月１９日の邪説は「森雅子法相は、法の解釈変更に関わる重要な決定を『口頭で決裁した』と答弁して、恬（てん）として恥じない」と泣き喚いてやがったけど、己らの「異論を遠ざけ、同じ考えの持ち主で事を進めようという手法は、『国民と共に』という言葉とは全くかけ離れている」にもかかわらず、破廉恥で醜いメス豚を押し立て、「石炭火力、覆る輸出の『理由』」と答弁して「恬として恥じない」のは、「そうした展望を描くことこそが政府の役割である」と言い立てて、「強権的な手法で政策を推し進め」るために、その事実を覆い隠すために、少数の醜悪で愚かな連中を焚きつけて、「多くの市民が法案の内容を理解し・・・その意義は大きい」と喚き立てていたことを、ハッキリと、ハッキリと示してるな。
上で述べたとおり、多くの国が石炭火力を求めているから「石炭火力発電の輸出支援を続けて」いるにもかかわらず、「世界的な批判を浴びている」と罵るのは異常だけど、そして、「太陽光と風力が最も安くなった」のなら炭素税は必要ないはずだけど、「ＳＮＳなどを通じて（検察庁法改正に）異議を表明した」愚かな連中は、そんなことにも気づかない。
「多くの市民が法案の内容を理解し」と囃し立ててやがったけど、そんな愚かな連中が物事の道理を理解できるはずも無い。
己らが少数の醜悪で愚かな連中を焚きつけたのを、「多くの市民が法案の内容を理解し・・・その意義は大きい」と悦び勇み、この調子で騙し唆し続ければ、「多くの市民が『気候危機が深刻さを増しているいま、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が多い石炭火力発電からの撤退を急がねばならない』と理解し、『石炭火力のコストは再生可能エネルギーに劣りつつあり、世界のビジネスや金融は脱炭素への投資に転換している』と理解し、『忘れてならないのは、気候変動は地球規模で広がる危機であり、途上国にも排出削減の努力が求められることだ』と理解し、『石炭火力、覆る輸出の《理由》』を理解し、ＳＮＳなどを通じて石炭火力輸出に異議を表明したことが、これまで強権的な手法で政策を推し進めてきた『１強』政権にストップをかけた」にできると、つまり、「市民を搾取する展望を描くことこそが政府の役割である」を強要できると増長して、こんな記事を掲載しやがったんだね。

「ＳＮＳなどを通じて（検察庁法改正に）異議を表明した」外道ども、それを「多くの市民が法案の内容を理解し・・・その意義は大きい」と囃し立てる鬼畜どもを、この社会から葬り去らねばならない！