バッハ「オルガン協奏曲第３番ＢＷＶ５９４」
今日今晩は。
「国際環境ＮＧＯ（嘘）ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ」の会員某で～～～す。
１月３０日の投稿で糾弾したにもかかわらず、これ！
２０２１年４月１日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より
「疑念消えぬこれだけの理由」だと？
「いまだに素直に信用できない」だと？
狂都議定書の結果、先進国の製造業が中禍人糞凶和国に移転し、かえって、ＣＯ2排出は増加した。
にもかかわらず、「日本政府代表は１２年で期限切れとなる京都議定書について『いかなる条件でも参加しない』として延長に反対した」と泣き喚くのは、中禍人糞凶和国に排出させ続け、ＣＯ2を激増させ続けようと図る以外の何物でもねえ。
だから、「『５０年実質排出ゼロ』の根拠となるパリ協定」と喚き立てるのとは裏腹に、昨年９月２５日の投稿、昨年９月２７日の投稿、９月２９日の投稿、１０月２６日の投稿、１０月２９日の投稿、１１月２５日の投稿、１１月３０日の投稿、１２月２２日の投稿、１月７日の投稿、１月１８日の投稿、２月４日の投稿、２月２７日の投稿、３月２１日の投稿、そして、前回の投稿で紹介したとおり、中禍人糞凶和国が「３０年までに排出量が減少に転じる『ピークアウト』を達成」「温室ガスゼロ ６０年までに」と公約したのを諸手を上げて称賛し続けてきた。
そして、返す刀で「日本は責められていただろう」と我国を罵る。
中禍人糞凶和国を正当化したいから、「日本は責められていただろう」と我国を罵るんだよ。
前回の投稿で紹介したとおり、「２度未満にするには、過去からの累積排出量を一定以下に抑える必要があることも、科学的に分かってきた」と喚き立ててやがったけど、それが「『５０年実質排出ゼロ』の根拠」。
それならば、累積排出量の多い国の責任が厳しく問われねばならない。
累積排出量が多い国も少ない国も同じように５０年実質排出ゼロというのは、欧米や中禍人糞凶和国の大量排出は許されるという以外の何物でもないから、「主要排出国（＝累積排出量の多い国）が意欲的な目標」を持つべき。
欧米や中禍人糞凶和国は「５０年実質排出ゼロ」ではなく、「５０年実質排出大幅マイナス」でなければならない。
累積排出量が多い国にも少ない国にも同じように５０年実質排出ゼロを課そうするのは、欧米や中禍人糞凶和国こそが「５０年実質排出ゼロ」を「守るつもりがない」ということだ。
１月７日の投稿で指摘したとおり、我国の累積排出責任はＥＵの５分の１以下であり、途上国並み。
にもかかわらず、「２５％削減については『主要排出国が意欲的な目標を持つ場合』という前提条件があり、当初から『守るつもりがないのではないか』と言われていた」と喚き立て、「日本は責められていただろう」と罵る。
コヤツら、２月１１日の投稿で採り上げた邪説で、「ＣＯ２排出が多い企業が少ない企業から『排出枠』を買う排出量取引を０５年に導入した欧州連合（ＥＵ）では、排出削減に向けた技術革新への企業投資も進み、経済成長を続けながらＣＯ２排出量を１８年に０４年より約２０％減らした」と喚き立てた。
２月１５日の投稿で指摘したとおり、我国の「脱大気汚染車」を輸入すれば市民の命を守れたのに、域内の自動車業界を守るために多くの市民の命を奪ってきたにもかかわらず、ＥＵを正当化した。
そのくせ、我国には「『成長や経済が前提条件』と言っているように聞こえた」と泣き喚く。
テメエらが煽り立てる「脱炭素」はプロパガンダに他ならないという「疑念消えぬこれだけの理由」があるんだ！
テメエが「疑念消えぬこれだけの理由」と泣き喚くこと自体が、「疑念消えぬこれだけの理由」だ！
「疑念消えぬこれだけの理由」と泣き喚くテメエらは「いまだに素直に信用できない」んだ！
テメエが「『成長や経済が前提条件』と言っているように聞こえた」と泣き喚いたのは、日本国民を搾取するための「脱炭素」ではないかという「疑念消えぬこれだけの理由」がある！
１月２６日の投稿、２月４日の投稿、２月１９日の投稿、２月２４日の投稿で糾弾したにもかかわらず、この記事の隣でコレ！
２０２１年４月１日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より
自らが支払うべき電気代を市民に負担させながら、「再エネに切り替えた場合、全体を切り替えても３％ほどしか上がらないことが分かり『思っていたより安く、それくらいなら全部やろうと踏み切った』」だの、「メインも電力会社を変えたことで、電気代はほぼ変わらなかった」だのと言い放つのを囃し立て、昨年９月３日の投稿、１０月２１日の投稿、１１月６日の投稿、１２月７日の投稿で糾弾したにもかかわらず、またしても「みんな電力」という悪徳企業を持て囃し続ける。
前回の投稿で紹介したとおり、一般家庭の負担は年１万円以上に上る。
にもかかわらず、そのことは論じず、市民の抗議の声は採り上げず、「再エネに切り替えた場合・・・」だの、「メインも・・・」だのと言い放つのを囃し立て、「みんな電力」を執拗に持て囃し続けるのは、テメエらが「いまだに素直に信用できない」ことをハッキリと示してるんだ！
「原発推進の口実に使われるのではないか、という疑念が消えないからだ」に関して、同じ夕刊でさらにこんな記事を掲載してやがった！
２０２１年４月１日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より
家庭の負担は年１万円以上になるにもかかわらず、「政府は風力などの再生可能エネルギー（再エネ）をできる限り導入する方針」を是認し、「気になるのは再エネ推進派の声の強まりだ」とは決して言わず、前回の投稿で紹介したとおり、「政策提言に力」と囃し立て、原発に対してのみ「気になるのは『原発復権』ともいえる推進派の声の強まりだ」と泣き喚く。
環境を毀損する再エネへの抗議が全国で広がっている。
丸森のメガソーラー建設計画 山林開発に広がる反対論
２０２１年１月１８日 ０６:００
メガソーラー建設反対を訴え、丸森町耕野地区の住民団体が設けた看板
複数箇所の山林で大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設計画がある宮城県丸森町で、開発反対の動きが広がっている。２０１９年１０月の台風１９号による土砂災害で山林伐採への懸念が深まり、昨年は２地区で住民が中止を要望した。こうした動きを町議会も考慮。請願があった１地区について、開発の認可を慎重に判断するよう県に求める意見書を成立させた。
２地区で住民運動
昨年の町議会１２月定例会で、耕野地区の住民による開発反対の請願が採択された。地区内には２カ所計１００ヘクタール以上の開発計画がある。採択を受けて発議された意見書は「土砂崩れで地区内には犠牲者が出た。不安は払拭（ふっしょく）されておらず、住民の不安はすこぶる大きい」と強調する。
意見書が可決され、住民団体「耕野の自然と未来を考える会」の佐藤浩昭代表は「反対運動を続けるに当たって町議会の対応は心強い。台風１９号の被災体験が町民の意識に影響したことが示された」と語る。同会などは昨年、開発反対の要望書を県や町に提出している。
東京の業者が山林６４ヘクタールで計画する石羽地区では、近くを流れる内川の水利、漁業計７組合が共同で昨年１１月、「災害発生の危険性を拡大させるような大規模な森林開発は自制すべきだ」と、県と町に要望書で反対を伝えた。地元住民の１人は「家屋や農地などの被害があった地域で計画を進めようとしており、被災者の心情を考えていないのでないか」と憤る。
事前協議義務付け
台風後に計画が撤回された例もある。梅ノ木平地区の山林３７ヘクタールで大阪の業者が開発を予定していたが、被災から間もなく中止の意向を地元や町に伝えた。
耕野、梅ノ木平の両地区では台風による被災前から地元の反発が強く、町も住民の生活環境を守る方策を検討していた。昨年５月に、太陽光などの再生可能エネルギー発電設備の設置を計画する業者に対し、町との事前協議や住民説明会を義務付ける条例を施行した。
町議会は耕野地区の請願を受けた意見書で、条例の基本理念に触れ「住民との調和を図る努力が業者には不足している」と断じた。
保科郷雄町長は「土砂災害があった場所近くでの開発に住民が不安を抱くのは理解できる」とした上で、「請願の採択を民意と捉えれば、町としても県には慎重な判断を求めたい」と話している。
メ モ メガソーラーは、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）が始まった２０１２年以降、全国で増加した。丸森町内は建設中を含め８カ所。このほか４カ所で計画されている。うち耕野地区の２カ所は別々の会社が開発を手掛ける形だが、両事業の用地交渉担当者が住民の賛同を広げる目的で行政区長に現金などを渡そうとする贈賄事件も起きた。
(河北新報)
山添村メガソーラー 計画に反対の住民が会見「水源に悪影響」
２０２１年３月２２日 １９時４８分
山添村で建設が計画されている大規模太陽光発電、メガソーラーについて、住民グループの代表が会見を開き、「水源に悪影響を及ぼす可能性がある」など主張し、村などに計画を認めないよう働きかけを強めていく考えを示しました。
この計画は、東京の業者が村の春日地区と広大地区などにまたがる馬尻山およそ８１ヘクタールの山林で、およそ５万キロワット発電するメガソーラーを建設するというもので、現在、業者が村と事前協議を進めています。
この計画について、山添村の住民グループの代表ら４人が２２日、県庁で会見を開き、「建設予定地にある水道の水源に悪影響を及ぼす可能性がある」などと主張しました。
住民グループではすでに建設反対を求める１５００筆余りの署名を村長に提出したということで、今後、村や県などに計画を認めないよう働きかけを強めていく考えを示しました。
この計画をめぐっては、おととし１２月、村議会が建設反対の決議を全会一致で可決しています。
住民グループが建設反対を訴えていることについて、業者側は「担当者が不在のため回答できない」としています。
(NHK)
大規模な太陽光発電施設「メガソーラー」建設開始 抗議も
２０２１年３月２４日 １７時４２分
由布市で建設が計画されている大規模な太陽光発電施設、「メガソーラー」の予定地で、会社側が２４日から建設作業を始め、計画に反対する地元の住民などが抗議活動を行いました。
東京の投資会社が由布市湯布院町塚原に建設を計画しているメガソーラーをめぐっては、大分県が、先月、建設を認めましたが、地元の住民グループが景観が損なわれるなどとして反対を続けています。
こうしたなか、会社側は２４日から予定地で、建設作業を始め、現地事務所として使うプレハブや仮設トイレの設置を作業員らが行いました。
また、予定地の近くには、建設に反対する住民グループのメンバーなどおよそ３０人が集まり、「自然を破壊するな」などと書かれたプラカードを掲げて抗議活動を行いました。
由布市によりますと、会社側と交わした太陽光発電事業に関する仮協定で今月末までに工事に着手できなければ契約を解除するという条項があり、会社側は２４日から建設作業を始めたということです。
抗議活動のあと住民グループは由布市役所を訪れ、市に対し、契約を解除するよう申し入れました。
住民グループの気賀沢忠夫事務局長は「会社側は来月、住民への説明を行うとしているが、工事を始める前に行うべきで、順序が逆だ」と話しています。
(NHK)
「何度言っても言い足りない」けれど、再エネと称する紛い物はほとんど流れていない。
２０２１年３月１２日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面より
２０１１年４月２６日の投稿、８月３０日の投稿、２０１２年１月５日の投稿、７月２日の投稿、７月１１日の投稿、７月２５日の投稿、９月４日の投稿、９月７日の投稿、２０１３年２月２６日の投稿、そして、３月２９日の投稿で紹介したとおり、原発が無くても電力は足りている。
その証拠に、現在、原発はほとんど稼動していないけれど、電力需要は満たされている。
２０１７年１０月３０日の投稿、１１月１１日の投稿、２０１８年１月１６日の投稿、４月５日の投稿、１０月２３日の投稿、昨年４月８日の投稿、８月１１日の投稿、９月４日の投稿、そして、９月１１日の投稿で紹介したとおり、基幹送電線には十分な空きがあるんですぅぅぅ～、と泣き喚いてやがったけど、空きがあるということは電力は足りているということだ。
にもかかわらず、「送電線活用の新方式導入したら・・・接続申し込み原発２基分」ということは、その電気は基幹送電線に流れていないということだ。
２０１９年６月２７日の投稿でも指摘したとおり、太陽光発電の設備容量は既に全原発が稼動した場合の電力供給量を上回ってる。
さらに「接続申し込み原発２基分」なら、既に太陽光発電だけで全電力需要の４割を占めているはず。
再エネ全体なら、全電力需要の過半を占めているはず。
ところが、前回の投稿で紹介したとおり、「３０年度に日本の総発電量に占める再エネ比率を現行の政府目標から５０％に引き上げるよう日本政府に求める公開書簡を発表した」と囃し立てた。
それは再エネと称する紛い物が送電線にほとんど流れていないことを、再エネが虚構にすぎないことをハッキリと示してる。
送電線にほとんど流れていないにもかかわらず、自然を破壊しまくり、家計に年１万円以上も負担させて、利を貪っているという「『負』の側面」、と言うよりも、「『負』の全面」から目を逸らし続けながら、原発に対してのみ「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚く。
再エネを「正面から取り上げ」させないために、原発に対してのみ「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚くんだね。
送電線にほとんど流れていない再エネを押しつけるためには、安定した電力を供給できる原発が邪魔だから、原発に対してのみ「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚くんだよ。
再エネの環境破壊を正当化したいから、原発に対してのみ「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚くんだよ。
３月２８日の投稿でも指摘したとおり、「２０５０年までの温室効果ガスの排出『実質ゼロ』」に関して、国民的議論は全く為されなかった。
「『脱炭素社会に不可欠』と主張する前に――」、「脱炭素社会」の是非を「正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」。
それはしたくない、させたくないから、「疑念消えぬこれだけの理由」と泣き喚いて、「２０５０年までの温室効果ガスの排出『実質ゼロ』」を正当化しようと図るんだよ。
「正面から取り上げて議論」したくない、「正面から取り上げて議論」されたら困るから、「原発推進の口実に使われるのではないか、という疑念が消えないからだ」と泣き喚き、「（原発の）『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚くんだよ。
原発に対してのみ、「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚くのは、再エネと称する紛い物で市民を搾取するために「脱炭素」と煽り立てているのではないかという「疑念消えぬこれだけの理由」だ！
市民の声を採り上げ、それを政治に突きつけるのがメディアの役割。
「脱炭素社会」の是非を「正面から取り上げて議論を尽くす」ように働きかけるのがメディアの役割。
己らが「いまだに素直に信用できない」と泣き喚くのを昂然と記事にするのは、テメエらがメディアではなく犯罪組織であるという「疑念消えぬこれだけの理由」だ！
その下の書籍紹介では「闘うべき相手はウイルスではなく次の危機が目前に迫っているのに、これまでのやり方を変えようとしない人間自身だ」と泣き喚いてやがるけど、テメエら「人間」じゃねえの？
そうだろうな。
テメエらは鬼畜だから、な。
著者も井田徹治という鬼畜。
出版社は反日鬼畜の夷罠深。
「鬼畜が闘うべき相手は人間」。
尤もな話だぜ。
ＣＯ2を排出して利を貪ったのは誰か？
富裕層だ。
ＣＯ2を排出して経済成長したのは欧米と中禍人糞凶和国だ。
脱炭素と煽り立てて再エネと称する紛い物が森林破壊を招き、野生動植物を脅かしてる。
にもかかわらず、「日本政府代表は１２年で期限切れとなる京都議定書について『いかなる条件でも参加しない』として延長に反対した」と泣き喚き、「日本は責められていただろう」と罵り、「『成長や経済が前提条件』と言っているように聞こえた」と喚き立て、「『負』の側面を正面から取り上げて議論を尽くすべきだ」と泣き喚いた挙句に、「闘うべき相手はウイルスではなく次の危機が目前に迫っているのに、これまでのやり方をかえようとしない人間自身だ」ということは、日本国民を殺せ～～～、と言うことに他ならない。
「鬼畜が闘うべき相手は人間」ということは、逆に言えば、我々市民が「闘うべき相手は」コヤツら反日鬼畜、ということだ！
２月１５日の投稿で紹介したとおり、「走る蓄電池、家計に貢献 ＥＶ利用６年目の記者は」と囃し立ててやがったけど、アンケートでは「エコカー優遇策や住宅補助や太陽光発電補助など、それらを検討できる経済力がある人しか導入できない策ばかり聞こえてきて」と批判してたにもかかわらず、本人がのうのうと出てきて、「疑念消えぬこれだけの理由」と喚き散らす。
「石井徹」という鬼畜が「疑念消えぬこれだけの理由」と泣き喚いたのは、我々市民が「闘うべき相手は」テメエら反日鬼畜であるという「これだけの理由」だ！
ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ 
最近のコメント