ベートーヴェン「ピアノソナタ第７番」（もちろん、本当の七夕は旧暦の７月７日だから、お盆入りの頃。梅雨最盛期の今頃、星空が見えるわけない。けど、珍しく今日は晴れてた。それでも、信州の高原でもない限り、天の川が見えるはずもない。あまつさえ、最近は街灯がＬＥＤに替わって、お星様が見えにくくなった。）
今日今晩は。
「国際環境ＮＧＯ(嘘)ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ」の会員某で～～～す。
６月３０日の投稿で解説したにもかかわらず、まだ喚いてやがる！
仏で史上最高４５℃、欧州が暑くなっている
過去５００年で最も暑かった夏トップ５がこの１５年に集中
２０１９.０７.０３
ヨーロッパが暑くなっている。
２０１９年６月はまたもや熱波に襲われ、死者が出る事態となった。フランス、ドイツ、ポーランド、そしてスペインの一部で３８℃超を記録し、６月２８日には、フランスで観測史上最高となる４５.９℃まで気温が上昇した。同じことは昨年も起こっている。記録的な暑さによって、スウェーデンで７００人、デンマークで２５０人以上が亡くなったのだ。気候変動を原因とする異常気象の時代に突入する前には、冷房など不要だった国々である。
ヨーロッパで過去５００年のうち最も暑かった夏のトップ５は、すべてここ１５年以内だ（今年は含まない）。いずれにおいても死者が出た。最悪だったのは２００３年の熱波で、７万人以上が亡くなっている。２０１０年には、ロシアだけで５万６０００人の死者が出た。
ジェット気流が遅くなって
米ペンシルベニア州立大学のマイケル・マン氏によると、こうした極端な暑さはジェット気流（西から東へと吹く上層気流の帯）と関係があるという。マン氏は２０１８年に執筆した論文において、昨夏の北半球における歴史的干ばつ、熱波、山火事、洪水を、ジェット気流の速度低下と関連付けた。今年、インドのモンスーンの雨量が少なかったことや、広く米国中西部で洪水が起こったことも、同様の理由によると考えられている。（今年も「Scientific American,320(2019)43」に書いてる。）
「ドイツ、ポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）の仲間たちも、まさに今ヨーロッパで起こっていることの原因はこれだと立証しています」。マン氏はメールでそう回答する。
北極では特に温暖化が進行し、海氷が失われるせいで、本来のジェット気流のパターンが変わってしまっている。そう話すのは、オランダ・アムステルダム自由大学およびＰＩＫのディム・カウムー氏だ。ジェット気流は、北極の冷たい空気と熱帯の暑い空気との温度差によって生じる。昨冬、観測史上最も少ない氷量を記録した北極では、この温度差が小さくなり、ジェット気流の速度が低下しているのだ。
緩やかに流れる川のように、遅いジェット気流は蛇行を深め、夏の間、場合によっては数週間にもわたって同じ場所に留まる。熱波であれ、豪雨であれ、気象パターンも共にその場に留まることになる。
現在、インドでは１カ月にわたって熱波が居座り続け、気温も５１℃を記録している。それに比べれば、ヨーロッパの気温は大したことがないかもしれない。だが、ほとんどのヨーロッパ人、特に北部在住者は、３０℃を超えるような気温には不慣れである。冷房の存在はいまだに珍しく、例えばフランスでは５％未満、ドイツでは２％未満の家庭にしか冷房は設置されていない。
(ナショナルジオグラフィック)
「このハゲーーっ！」
「北極圏の全く不都合な真実」で解説しているとおり、そして、５月１９日の投稿と６月１０日の投稿でも解説したとおり、北極圏温暖化の主因は、ＣＯ2ではなく、大気汚染。
「ジェット気流は、北極の冷たい空気と熱帯の暑い空気との温度差によって生じる。昨冬、観測史上最も少ない氷量を記録した北極では、この温度差が小さくなり、ジェット気流の速度が低下しているのだ」としても、それはＣＯ2が原因じゃない。
しかも、「緩やかに流れる川のように、遅いジェット気流は蛇行を深め」るのではなく、「異常気象の全く不都合な真実」の第９節で解説しているとおり、「道路を過度の量の車が通過しようとすると渋滞が起きるように、ジェット気流でもそのキャパシティを超過した場合、交通渋滞と似たように『止まって』しまい」、その結果、蛇行が生じる。
「ジェット気流は、北極の冷たい空気と熱帯の暑い空気との温度差によって生じる。昨冬、観測史上最も少ない氷量を記録した北極では、この温度差が小さくなり、ジェット気流の速度が低下している」とは正反対のメカニズム。
腐乱巣の熱波はジェット気流の蛇行が原因だけど、ＣＯ2が原因じゃねえ。
古気候の研究者は古気候の研究を続けるし、海洋研究者は海洋の研究を続けるし、ジェット気流の研究者はジェット気流の研究に専念する。
「このハゲーーっ！」は、ホッケー・スティック曲線の論文（もどき）を書いた後、そのイカサマを暴かれると、「気温上昇の停滞と人為的温暖化説の破綻」の第４節で解説しているとおり、海洋の研究者でもないくせに、ＡＭＯをでっち上げ、そのイカサマがばれると、さらにＰＭＯをでっち上げ、今度は、ジェット気流の研究者でもないのに、こんな論文（もどき）を書いてやがる。
「このハゲーーっ！」は、ＩＰＣＣの人為的温暖化説を正当化するためのイカサマ論文を書き続けている、正真正銘のエセ科学者。
こんな論文が査読をすり抜けること自体が、こんなイカサマ野郎に取材して「マン氏はメールでそう回答する」と言い立てること自体が、温暖化がプロパガンダにすぎないことを「立証しています」。
（このナショジオの記事の英語版を見ると、２０１７年４月２６日の投稿でちょこっとだけ言及した「ビル・ナイ」の動画を掲載してる。そんな「温暖化お笑い芸人」を持ち出してくるのも、温暖化が破廉恥で醜悪なプロパガンダにすぎないことを「立証しています」。）
「ドイツ、ポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）の仲間たちも、まさに今ヨーロッパで起こっていることの原因はこれだと立証しています」と喚いてるけど、「江守正多の全く不都合な真実」の第１０節で解説しているとおり、２度目標をでっち上げたのは、「ドイツ、ポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）」の所長だったハンス・シェルンフーバー。
その後釜に座ったのが、「ＩＰＣＣ『１.５℃特別報告書』の全く不都合な真実」の第１０節で採り上げているスウェーデンの腐れ誤用学者。
「ドイツ、ポツダム気候影響研究所（ＰＩＫ）の仲間たちも、まさに今ヨーロッパで起こっていることの原因はこれだと立証しています」のは、イカサマ野郎どもが温暖化を煽り立てていることを「立証しています」。
腐乱巣の熱波に関しては、さらにこんな報道も！
先月フランスを襲った水準の熱波、気候変動で発生可能性高まる 研究概要
２０１９年７月３日 １６:１５ 発信地：パリ/フランス
先月下旬にフランスを襲ったような記録的な熱波が発生する可能性は、気候変動によって少なくとも５倍高くなっているとする研究概要を、世界の極端な気象の要因を分析しているワールド・ウェザー・アトリビューションが２日、報道陣に明らかにした。
先月２６～２８日の３日間に観測された高い気温は、発生頻度が同程度の熱波が１９００年に発生した場合に想定される気温より４度高かったと考えられるという。
一方、欧州のコペルニクス気候変動サービス（Ｃ３Ｓ）の観測によると、欧州の気温は例年と比べ約２度高く、また地球全体では昨年６月の気温と比べて０.１度高かった。
先週、欧州ではサハラ砂漠から吹き込んだ熱風による熱波に見舞われた。欧州全域が異例の猛暑に見舞われ、各地で単日での過去最高気温の記録が塗り替えられた。Ｃ３Ｓによるとフランス、ドイツ、スペイン北部、そしてイタリアの各地で気温が例年を最高で１０度も上回った。
またフランス、イタリア、スペイン、さらに中欧諸国の一部では最高気温の記録が更新された。１週間続いた熱波による死者は数十人に上った。
政府統計によると、フランスで２００３年に熱波が発生した際には、その影響で少なくとも１万５０００人が死亡した。
(AFP/Marlowe HOOD, Patrick GALEY)
はぁ？
「ＩＰＣＣ『１.５℃特別報告書』の全く不都合な真実」の第１０節で引用している２０１８年１０月２日の紙面に見えるとおり、江守正多は「温暖化によって猛暑の気温は１度程度かさ上げされた状態」と言い張ってた。
ＣＯ2の排出が原因で（全球平均）気温は１℃上がったから、その分だけ猛暑も激しくなったと喚いてたんだけど、「発生頻度が同程度の熱波が１９００年に発生した場合に想定される気温より４度高かったと考えられる」なら、「温暖化によって猛暑の気温は４度程度かさ上げされた状態」ということになるな。
そうなんだ！
ＣＯ2の排出が原因で（全球平均）気温は４℃上がったんだ！
６月１９日の投稿で採り上げた邪説は「だが、温暖化対策も急を要する。各国が現在の温室効果ガス削減目標を達成しても、産業革命以降の気温上昇は今世紀末に３度になる。『１.５度未満』というパリ協定の努力目標を達成するには、各国の削減量の大幅な引き上げが欠かせない」と泣き喚いてたけど、「１.５度」どころか、既に「産業革命以降の気温上昇は今世紀末に３度になる」も超えてるんだね。
キャハハ！
バ～～～カ！
気象庁に依れば、６月の全球平均気温偏差は０.４７℃。
https://twitter.com/RyanMaue/status/1146235057708904449
一方、人工衛星の観測（ＵＨＡ）では、
https://twitter.com/BigJoeBastardi/status/1146222459466715136
やはり、０.４７℃。
完全に一致してる。
ところが、１月６日の投稿で解説したとおり、
赤線と青線 離れ離れに なろうとも
温暖化詐欺仲間は いつまで～も～～
「仏で史上最高４５℃」は、ハイエイタスは存在すること、ＩＰＣＣがＣＯ2の効果を過大評価し、そのためにデータを改竄してハイエイタスを消したことを「立証しています」！
「スイス連邦工科大学チューリヒ校の仲間たちも、まさに今ヨーロッパで起こっていることの原因はこれだと立証しています」。
気候変動は大規模植林で緩和できる、ただし米国と同じ面積の森が必要 研究
２０１９年７月５日 １３:１２ 発信地：ワシントンＤ.Ｃ./米国
大規模な植林によって気候変動を緩和できるとする研究結果が４日、米科学誌サイエンス電子版に発表「Science,365(2019)76」された。ただし、効果を得るには米国の国土と同じ広さの土地を新たな森林で覆う必要があるという。
スイス連邦工科大学チューリヒ校の研究によると、米国と同じ面積を木々で覆えば、人間の活動に基づく二酸化炭素排出量の３分の２は吸収され、地球全体の大気中の二酸化炭素濃度を１００年近く前の水準まで下げることが可能となる。
地球上にどれだけ植林が可能か、どこに植林するべきか、植林によって吸収可能な炭素量はどのくらいかを具体的に示した研究は、世界初。
研究チームは、北極圏のツンドラから赤道直下の熱帯雨林まで、さまざまな森林保護地区の高解像度衛星写真およそ８万枚を分析し、各生態系における森林被覆率の「自然水準」を導き出した。続いて、機械学習を活用して各生態系の森林被覆率を決定する１０個の土壌・気候変数を特定。現代の環境条件下で地球上にどれだけの木を植えられるかを割り出す予測モデルを作成した。
その結果、地球上には植林可能な土地が9億ヘクタールあり、この面積を木々で覆えば二酸化炭素２０５０億トンを吸収できることが分かった。驚くべきことに、耕作地や都市部にも新たな植林が可能で、気候変動対策においてアグロフォレストリー（森林農業）が重要な役割を果たす可能性も浮き彫りになった。
ただ、この研究結果に懐疑的な専門家もいる。
英レディング大学のマーティン・ルカク（Martin Lukac）教授（生態系化学）は、楽観的すぎるモデルに依存していると指摘。森林面積を大幅に拡大するには、ロシアの人口が減り、欧米諸国が工業型農業の生産性を高め、中国の独裁政権が植林を命じるほかないとして、「いずれも世界規模での実現や継続がおよそ可能ではない」と述べた。
(AFP/Issam AHMED)
「地球全体の大気中の二酸化炭素濃度を１００年近く前の水準まで下げることが可能となる」ということは、「異常気象の全く不都合な真実」の第５節、第６節、第８節、「ＩＰＣＣ『１.５℃特別報告書』の全く不都合な真実」の第１０節、「ＣＯ2排出が招く諸々の不都合の全く不都合な真実」の第１９節で解説しているとおり、乱開発・農地化・都市化が気温上昇の一因ということ。
「ホッケー・スティック曲線の虚実」で解説しているとおり、２０世紀前半の気温上昇は太陽活動の活発化が原因だから、ＣＯ2に因る気温上昇は高々０.４℃で、「ＩＰＣＣ第５次報告書の市民向け要約」の第７節で解説しているとおり、（平衡）気候感度は０.７５℃だけど、ＣＯ2以外の人為的要因を考慮すれば、さらに低くなる。
ＩＰＣＣはＣＯ2の効果を著しく過大評価してる。
にもかかわらず、こんなこと喚いてやがる！
２０１９年７月２日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より
５月２６日の投稿で採り上げた邪説でも「気がかりなのは、ＣＯ２を回収して地下にためるＣＣＳや、回収したＣＯ２を有効利用するＣＣＵについて、環境省が実用化を急ぐとしている点だ」と喚いてた。
明言はしていないけれど、「イノベーション頼みの違和感」と言うのは、「炭素税や排出量取引のようなカーボンプライシングを本格的に導入」しろ、と言うことに他ならない。
だから、その後も、こんな記事を書いてやがる！
２０１９年７月４日の朝鮮日刊新聞夕刊紙面より
「第２次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、敗戦に突き進んだ。このままだと温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」だと？
５月９日の投稿と５月１３日の投稿でも指摘したけど、「石炭火力の中止」なら、「炭素税」は必要ないにもかかわらず、執拗に「石炭火力の中止や炭素税などの現実的な変革」と喚き立てるのは、炭素税で市民から毟り盗るために、温暖化を煽り立てているということ。
「ホッケー・スティック曲線の虚実」の第１節で解説しているとおり、そして、上でも解説したとおり、石炭を使い続けても産業革命以降の気温上昇が１.５℃を超えることは無いにもかかわらず、「ＩＰＣＣ『１.５℃特別報告書』の全く不都合な真実」の第８節で解説しているとおり、ＩＰＣＣの「１.５度特別報告書」も、２０世紀の気温上昇は自然変動の範囲内と認めてしまったにもかかわらず、上で解説したとおり、科学的信頼性の高い人工衛星の観測（ＵＡＨ）では、京都議定書以降に気温上昇が進んでいないにもかかわらず、「異常気象の全く不都合な真実」で解説しているとおり、そして、上でも解説したとおり、ＣＯ2が増加しても異常気象は増加していないし、ＣＯ2と異常気象の因果関係は弱いにもかかわらず、５月１３日の投稿で採り上げた５月９日の邪説で「昨年１０月の『１.５度特別報告書』は、産業革命以降の気温上昇を１.５度未満に抑えないと異常気象や自然災害が深刻化すると警鐘を鳴らした」だの、５月１５日の投稿で採り上げた紙面で「温室効果ガスが増えれば異常気象はさらに増える」だの、６月１９日の投稿で採り上げた邪説で「だが、温暖化対策も急を要する。各国が現在の温室効果ガス削減目標を達成しても、産業革命以降の気温上昇は今世紀末に３度になる。『１.５度未満』というパリ協定の努力目標を達成するには、各国の削減量の大幅な引き上げが欠かせない」だのと、「科学的根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、炭素税に突き進み」、「温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」のはテメエらだろ！
そもそも、「第２次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込ませた」のはテメエらだろ！
炭素税を課せば、電気代だけでなく、全ての物価が高騰する。
食費も高騰する。
５月２６日の投稿で指摘したとおり、我国の平均年収は４００万円だから、年収２００万円以下の低所得者も多い。
炭素税で多くの国民が困窮に陥る。
その一方、２０１５年４月２８日の投稿で指摘したとおり、コヤツらの平均年収は１３００万で、最上位１％の富裕層。
２０１５年９月７日の投稿と９月２８日の投稿で指摘したとおり、かつての戦時下において、ごく一部の富裕層（その子弟には兵役も課されなかった）は国民の困窮を尻目に、何不自由ない生活を享受してたけど、最上位１％の富裕層であるコヤツらが、「石炭火力の中止や炭素税などの現実的な変革を避け」と罵り散らすのは、かつての戦時下の再現に他ならない。
「このまま（＝コヤツらが『石炭火力の中止や炭素税』を煽り続ける）だと温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」ことは明らかだろ。
２０１１年３月２１日の投稿と４月１５日の投稿で紹介したとおり、「エコ・ウォーズ」と囃し立てた。
２０１２年１月１９日の投稿で採り上げた邪説は「東西対立の冷戦が、人類対炭素という『暖戦』に移ったのである」と囃し立てた。
２０１４年５月２９日の投稿で紹介したとおり、英軍人を押し立てて、「気候変動」を煽った。
「このハゲーーっ！」も「産業界との戦争」と言い放った。
それでも飽き足らず、２月５日の投稿で紹介したとおり、執拗に「産業界との戦争」と喚き立てた。
そんなヤツラが「石炭火力の中止や炭素税などの現実的な変革を避け」と罵り散らすのは、「温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」ことを「立証しています」。
２０１４年１１月１３日の投稿で採り上げた「天声人語」は「私たちは第３次世界大戦のまっただなかにいる」と喚き立てた。
２０１７年８月２２日の投稿で採り上げた紙面も「容赦ない戦争とは地球環境の破壊のことだ。エンデはこれを第３次世界大戦だという」と喚き立て、「北の森で考えた。１世紀先を想像して『飽』を減らし、『贅』を削りたいと」と嘯いた。
ところが、３月２５日の投稿で紹介したとおり、ダボスに招かれたグレた少女を囃し立て、グッチの広告。
それでも「飽く」ことなく、グッチの広告。
２０１９年６月２７日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面
温暖化プロパガンダこそが第３次世界大戦であり、コヤツらが戦争を仕掛けていることを「立証しています」。
６月２７日の投稿で採り上げた「邪説余滴」は「石炭火力や原発が減る分を埋め合わせるには、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを広げるしかない。日本の再エネには、まだ伸びしろがある。特に風力は・・・原発がゼロになっても電力をまかなえるほどのポテンシャルがある」と喚き立てた。
「第３次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、敗戦に突き進んだ」を目論んでるんだね。
先に紹介したとおり、「米国と同じ面積を木々で覆えば、人間の活動に基づく二酸化炭素排出量の３分の２は吸収され、地球全体の大気中の二酸化炭素濃度を１００年近く前の水準まで下げることが可能となる」けれど、我国では全く逆に、温暖化を煽り立て、再エネを囃し立て、森林を伐採しまくり。
６月２７日の投稿でも指摘したとおり、太陽光発電の設備容量は既に全原発の発電量を超えてる。
どれほどの木々が伐採されたことか！
恐ろしいほどの山林が丸裸にされてしまったんだね。
それは、コヤツらの煽る温暖化がプロパガンダにすぎないことを「立証しています」。
それだけじゃねえ。
緑の少ない場所で育った子どもは精神疾患のリスクが５５％も高い
２０１９年２月２８日 ０６時００分
緑地の少ない場所で子ども時代を過ごした人は、その後の人生において精神疾患になるリスクが５５％も高かったと最新の調査「PNAS,116(2019)5188」で示されました。都市は建物の建設で緑地が犠牲になりがちですが、人の生活に有益な「緑地」を考慮した都市計画の必要性が叫ばれています。
デンマークにあるオーフス大学の研究者たちは１９８５年から２０１３年までに撮影された衛星写真を使って、０歳から１０歳までのデンマークの子ども９４万３０２７7人がどれぐらい緑地の近くで暮らしていたのかがわかる地図を作成しました。調査では対象者のメンタルヘルス、社会経済的な状況、居住地といった時系列的なデータを収集し、研究者は子どもたちの「緑地へのアクセスしやすさ」と「メンタルヘルス」とを比較。この結果、精神疾患と、緑地へのアクセスしやすさとの間に顕著な関連性が見つかったとのこと。
「子ども時代に一貫して緑で囲まれた環境で育つと、後の人生で精神疾患になるリスクは低くなります」と研究を行った Kristine Engemann 氏は述べています。最も緑地レベルの低い場所に暮らす子どもたちは、緑地レベルの高かった子どもたちに比べ、他のリスク要因を考慮しても精神疾患にかかるリスクが５５％も高かったそうです。
なぜ緑の多い環境が子どもたちのメンタルヘルスを向上させるのかというメカニズムは不明ですが、これまでの研究で、自然の近くで暮らすと人は運動をするようになり、社会的結合が強まるという研究結果も示されています。また、緑地の多い学校に通う子どもは、緑地の少ない学校に通うこどもよりも認知が発達しているということを示す研究結果も存在します。ただし、上記の研究はいずれも２つの事項の「関連性」を明らかにしたものであり、因果関係は証明されていない点には注意が必要です。
「都会の環境は人間が『ストレスフル』だとみなすものの典型です」と Engemann 氏は述べ、汚染された空気や感染症、社会経済環境の貧しさなどが精神疾患の発達リスクを増加させているとしました。また、都会は子どもたちがストレスを解消させるような場所が少ないものですが、学校から帰った後に遊べる庭や公園があると、ストレスがあっても子どもは知的能力をすぐに回復できるようになるとも述べています。
一方で、世界人口の５０％以上が都会に住んでいるという現代において、都心にはより優れた健康・教育リソースが存在するのも確か。高密度化する都心では建物を建てるために緑地が犠牲にされがちですが、Engemann 氏は「緑地が単なる飾りではなく、人が暮らす上で有益な価値のあるものだと認識されることが大切です」と述べ、人と緑のつながりに着眼した都市デザインを重視すべきだと主張しています。
(GIGAZINE)
４月２３日の投稿で採り上げた紙面で「大人たちは『危機にふさわしい行動』とはなんなのかを真剣に考えるべきだ。若者たちの危機感を大人も共有しないと、持続可能な地球を残せない」だの、５月１５日の投稿で採り上げた紙面で「温暖化の世界を生きなければならない子どもたちを納得させられるとは思えない」だのと喚き立ててたけど、温暖化プロパガンダこそが、温暖化を煽るコヤツらこそが、子どもの未来を奪っていることを「立証しています」。
「学校ストライキ」の醜悪さ卑劣さを「立証しています」。
「第２次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、敗戦に突き進んだ。このままだと温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」と言い放ったのは、コヤツら左翼が国民に戦争を仕掛けていること、国民を殺して利を貪ろうとしていること、温暖化プロパガンダがそのための武器であることを「立証しています」。
「第２次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、敗戦に突き進んだ。このままだと温暖化対策でも、同じ轍を踏みかねない」と言い放ったのは、コヤツら左翼を誅戮すべきことを「立証しています」。
「何度言っても言い足りない」けれど、私めが朝鮮日刊を採り上げ続けているのは、それが全ての左翼リベラルを代表してるから。
実際、共産党もこんなこと喚いてた。
経団連「原発提言」
破綻した道にしがみつく異常
財界団体の日本経済団体連合会（経団連）が「日本を支える電力システムを再構築する」と題する提言を発表しました。原発再稼働への取り組み強化をはじめ、新増設の推進を国に求めるなど”原発依存社会への逆戻りのすすめ”というべき内容です。東京電力福島第１原発事故から８年―。国民多数の原発ノーの声にも、高コストの原発の見直しがすすむ世界の流れにも反して、原発に固執し続ける姿勢は、あまりに異常です。
身勝手な主張繰り返す
エネルギー・電力問題で経団連がまとまった提言を出したのは、２０１７年１１月以来です。「原子力の継続的活用」をあらためて強調し、原発政策の位置づけを高めることを政府に迫っています。
原発再稼働については「取り組みを一層強化」「着実かつ迅速」な実施が必要としています。
見過ごせないのは、老朽原発の運転期間の延長を要求していることです。現在の運転期間は法律で４０年間と決められ、例外として最大２０年間の延長を１回に限り認めています。これ自身、安全を置き去りにした危険な規定です。ところが提言は、米国で８０年間まで延長申請した例もあげ、６０年以上に延ばす検討まで求めています。
また、原発が稼働していない期間は、運転期間の４０～６０年から差し引くべきだとも主張しています。原発には大きな「初期投資」がされているのに、再稼働がずれ込めば、資金回収ができないからだ、というのです。安全より、もうけ優先の身勝手さがあらわです。
原発の「リプレース（建て替え）・新増設」を重ねて政府に迫ったことは大問題です。安倍晋三内閣が昨年閣議決定した「エネルギー基本計画」でさえ、新増設までは盛り込めませんでした。
新増設要求などを繰り返し持ち出し、政府に“原子力を活用するメッセージを明確に発信せよ”という経団連の立場は、国民世論に真っ向から逆らうものです。
提言は、石炭火力などが電源構成の８割を超えていることを挙げ、「脱炭素化」を原発推進の口実にしています。しかし、石炭火力発電の規制に後ろ向きなのは、大企業、経団連です。だいたい財界・安倍政権がすすめる石炭火力の輸出こそが、提言のいう「国際的な批判を強く浴び」る対象になっているではありませんか。
再生可能エネルギーの普及にとっても、原発推進は重大な妨げとなっています。それは、原発再稼働をすすめた九州電力が太陽光発電などの「出力制御」を繰り返していることからも明らかです。
安全対策費の増加などでビジネスとしても成り立たなくなった原発に、なお「コストが安い」としがみつくことは経済団体としての姿勢が問われます。
「国民的議論」いうなら
中西宏明経団連会長は昨年暮れから、原発政策で「国民的議論が必要だ」といってきました。ところが、「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」が公開討論を申し入れると、「感情的な」人たちと議論しても意味がないと拒みました。提言発表の会見でも中西氏は議論を呼びかけたのですから、堂々と公開の議論に応じるべきです。
日本共産党など野党４党が国会に提出している「原発ゼロ基本法案」の審議をはじめ、幅広い議論を巻き起こすことが不可欠です。
(赤旗)
４月１３日の投稿で採り上げた邪説と瓜二つ。
「破綻した道にしがみつく異常」と泣き喚くのは、５月１５日の投稿で採り上げた紙面が「何が『異常』なのか」と喚き立てたのと瓜二つ。
「再生可能エネルギーの普及にとっても、原発推進は重大な妨げとなっています。それは、原発再稼働をすすめた九州電力が太陽光発電などの『出力制御』を繰り返していることからも明らかです」と泣き喚くのも、１月１７日の投稿で採り上げた紙面と全く同じ。
だから、グレた少女を賛美してる。
世界で高校生ら「気候スト」
２０１９年３月１６日(土)
スウェーデンの高校生グレタ・トゥーンベリさん（１６）の呼び掛けにこたえた高校生らが１５日、気候変動問題で各国政府に早急な対策を求めて「ストライキ」を行いました。ニュージーランドやオーストラリアを皮切りに、韓国、日本でもストが始まりました。
現地からの報道によると、ニュージーランドでは全国３０カ所以上で学校を休んだ中高校生がストに参加。首都ウェリントンでは生徒や保護者ら約２０００人が議会に向けて行進しました。同国のアーダーン首相は、「投票年齢にならないと影響力はないという人がいるが、それは違う」（１３日）と述べ、高校生のストを支持しています。
オーストラリアでも１５日、主要都市をはじめ各地で高校生らが学校を休み、プラカードを持って街に繰り出しました。韓国では首都ソウルや南部釜山でも高校生らがストに参加し、「政府は積極的対応を」「気候変動を止めろ」などのプラカードを掲げました。
日本でも、東京都渋谷区で１５０人が参加。学生らが次々にスピーチして訴え、英語で「Ｗｈａｔ ｄｏ ｗｅ ｗａｎｔ？ Ｃｌｉｍａｔｅ ｊｕｓｔｉｃｅ！」（私たちが求めるのは気候の公平性だ）と訴えてパレードしました。
(赤旗)
グレた少女協賛党。
ダボス協賛党。
だから、炭素税を主張してる。
「パリ協定」発効
温暖化対策 日本は責任果たせ
２０２０年以降の地球温暖化対策の国際的枠組みを定めた「パリ協定」が４日発効しました。世界の９０カ国以上が批准を済ませ発効の条件が整ったためです。世界第５位の温室効果ガス排出大国の日本の批准が発効に間に合わず、７日からモロッコのマラケシュで開かれる締約国会議にも正式に参加できなくなったのは重大です。日本は４日の衆院本会議で協定承認を目指したものの、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）承認案をめぐる与党のルール無視の暴走で実現しませんでした。議会制民主主義破壊を許さず、安倍晋三政権に、国際的責任を果たさせるべきです。
国際社会に背を向ける
急激な気候変動や生態系の破壊を引き起こしている地球温暖化を抑制することは、人類社会の切実な課題です。急速な海面上昇にさらされている太平洋の島々では、国が消滅しかねない事態です。日本でも異常気象の続発や熱帯で流行していた感染症の影響が広がるなど、温暖化対策はいよいよ差し迫った問題になっています。
地球温暖化は、人間の活動が原因となった二酸化炭素（ＣＯ２）など温室効果ガスの増加が原因となって引き起こされることが世界的な研究者の研究で確定しています。温室効果ガスの発生を減らし、地球気温の上昇を抑えることが地球温暖化対策の眼目です。
「パリ協定」は、長年にわたる交渉で、昨年１２月の気候変動枠組み条約締約国会議で２００近い国・地域の賛成で合意したもので、文字通り世界のルールです。世界の平均気温の上昇を産業革命当時に比べ２度未満、できれば１.５度未満に抑えるため、温室効果ガスの排出を今世紀後半には排出量から森林などでの吸収量を差し引いて「実質ゼロ」に抑えることを目標にしています。これまでの「京都議定書」と違い、先進国にも発展途上国にも削減を求めたもので、各国が目標を提出、５年ごとに見直すことを義務付けています。
「パリ協定」は、合意から１年足らずの間に中国、アメリカ、欧州連合（ＥＵ）加盟国などが批准を終え、世界の総排出量の５５％以上、５５カ国以上という発効の条件を達成しました。日本が発効までに批准できなかったのは、世界の流れに逆らうものです。
今世紀後半の温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にすることを目指す「パリ協定」で、排出大国でもあり先進国でもある日本は厳しい排出削減を求められますが、日本が提出した目標は３０年度に１３年度比で２６％減とするだけの不十分なものです。「パリ協定」がスタートするのを待たず、意欲的な目標に見直すことが求められます。
大企業いいなり改めよ
安倍政権の温暖化対策は、国際社会に比べ立ち遅れ、国際的な責任を果たしていないだけでなく、排出量の約９割を占めるエネルギー分野で大量消費を続け、福島原発事故で危険性が証明された原発とともに、温室効果ガスの排出量が多い石炭火力にも依存するなど問題だらけです。安倍政権が財界・大企業いいなりを続け、企業の「自主」計画に任せ、財界が反対する「炭素税」などの導入には消極的なことがその背景です。
安倍政権に国際的な責任を果たさせるためにも、財界・大企業いいなりの政治を根本から改めることが不可欠です。
(赤旗)
炭素税協賛党。
炭素税も消費税も低所得者ほど負担が重い。
炭素税も消費税も富裕層を利するだけ。
本当に消費税に反対するのなら、炭素税も許せない。
炭素税に賛同する輩が、消費税に反対するはずねえ。
消費税を批判めかしてるけど、それは欺瞞にすぎない。
実は消費税協賛党。
市民収奪協賛党。
だから、これ！
２０１９年７月７日の朝鮮日刊新聞朝刊紙面
共産党ですらこれだから、朝鮮立権民主主義人民共和党は言うに及ばず。
２０１１年９月２９日の投稿で採り上げた２０１１年６月２９日の邪説に見えるとおり、固定価格買い取り制度を始めたのは朝鮮立権民主主義人民共和党。
２０１５年９月２日の投稿で指摘したとおり、消費税増税も、ＴＰＰも、マイナンバーも、電力自由化も、口火を切ったのは朝鮮立権民主主義人民共和党。
夜盗が端緒を開いてくれたおかげで、阿倍野ハルカス、じゃなかった、安倍のチョンカスが消費税増税、ＴＰＰ、マイナンバー、電力自由化に邁進できたんだね。
（「夜盗」に「与（くみ）してる」から「与党」。当に「五十歩百歩」。マイナス５０か、マイナス１００かの選択という、目も当てられない惨状。だけど、「夜盗」が無くなれば与（くみ）できない。「夜盗」を葬り去ることが先決。）
夜盗の議席が増えればどうなるか、答えは明らかだろ。
夜盗の議席が増えたら、「石炭火力の中止や炭素税などの現実的な変革」が推し進められ、多くの市民がもがき苦しみ死んでいくことになる。
夜盗に投票したらダメだぞ！
「第２次世界大戦では『神風が吹いて勝つ』という根拠のない標語を多くの国民は信じ込まされ、敗戦に突き進んだ。夜盗に投票すれば、同じ轍を踏みかねない」！
ＲｅａｌＣｒａｚｙＣｌｉｍａｔｅ 
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